【緊急告知】★限定追加販売のお知らせ★ おかげ様でMAKUEKEでのｸﾗｳﾄﾞﾌｧｳﾝﾃﾞｨﾝｸﾞ終了後も、「もう買えないのか？」「追加生産の予... 緊急発表！新しいゴールを設定しました！ このプロジェクト公開後、熱烈な草野球狂のみなさんより、 「バットケースはやらないんですか？」 「バッティングセンター行く時も、オシャレに持ち歩きたいんですけど・・・」 とご要望を多数頂きました。 実は、検討していなかったわけでは無いのです。 プロジェクトが本当にみなさんに評価されるかどうかも分からず、更にはコスト面等でもスタートはバッグパックのみでのスタートにしました。 しかし、みなさんのおかげで目標も達成し、商品化も決定しました。 なので、ここは思い切って、「バットケース」も作っちゃおうと！ 現在、400万円超えのご支援を頂いておりますが、もしも4月25日終了までに1000万円の大台に到達した場合、

お気軽な遊び感覚から真剣な取り組みまで、スポーツに対する思いは人それぞれ。そんな、さまざまな欲求を満たしてくれる屋内型スポーツ施設「スポドリ！」が昨年秋、東京ドームシティ内の黄色いビルの３Ｆにオープンした。 「スポドリ！という名称は“Sports Dreams”の略です。スポーツという広いテーマに対しての思いは、人によっていろいろあると思うんです。遊んで楽しみたい人もいれば、真剣にその競技を極めていきたい人もいる。３つの競技しかありませんが、スポドリ！はそういった人たちのいろんな思いを実現できる施設です」（支配人・松田雅紀さん） 早速、松田支配人に施設内を案内していただいた。３つの競技というのは野球、ゴルフ、ボルダリング。いずれもＤＯ系で人気の高いスポーツで、それらを一度に楽しめるのだから、すごくお得だ。 東京ドームと言えば、やっぱり野球！ということで、スポドリ！に入って最初に目に飛び込ん

開幕直前に行われた会見で、勢ぞろいした各チームの選手たち。地元ファンへの訴求力を高めようとする一方で、全試合のオンライン観戦も整備するなど、試行錯誤が続く。 「バスケットボールを、野球、サッカーに並ぶ第3のメジャースポーツにしたい」 9月28日に開幕したNBL（ナショナル・バスケットボール・リーグ）の専務理事、山谷拓志はこの1年余り、何度も、そう口にしてきた。 正直なところ、それを聞いて「またか」と思ったバスケットボール・ファンも多かったのではないだろうか。 これまでも日本のバスケットボール界は、何度も夢物語を打ち上げてきた。オリンピック出場、世界選手権でのメダル獲得、トップリーグのプロ化。そのどれもが、現実には絵に描いた餅であり、打ち上げる構想がどれだけすばらしいものでも、実現しないことばかりだったからだ。 実際JBLがスーパーリーグと名前を変え、再びJBLと名前を戻す中で、遅々として進

NBLでも群を抜いた観客動員、スポンサー契約を誇るリンク栃木ブレックスの田臥勇太。地元との関係も密接で、日本でプロバスケットチームを作る一つのモデルケースになっている。 バスケットボールの国内リーグ「NBL（National Basketball League）」がレギュラーシーズンの終盤を迎えている。 NBLでは東西両地区、それぞれ6チームのうち上位3チームがプレーオフに進む形式になっていて、西地区はすでにアイシンシーホース三河、和歌山トライアンズ、三菱電機ダイヤモンドドルフィンズ名古屋のプレーオフ進出が決まっている。東地区も東芝ブレイブサンダース神奈川とトヨタ自動車アルバルク東京は決まっていて、最後の1枠をレバンガ北海道とリンク栃木ブレックスが争う形になっている。レギュラーシーズンは4月27日まで。プレーオフは5月3日から始まる。 しかしこのように書いても、そもそもNBLが昨夏に創設さ

本田圭祐のACミラン移籍会見を見て、日本の若者の世界レベルの評価と活躍に心躍らせると同時に、なぜ政治の世界では、日本の若者はこうした活躍を見せる事ができないのだろうかと悔しい想いをする。日本の若者は、そんなに劣っているのだろうか・・・ 成人の日を迎えると「20歳になると選挙権を得る」と話される事が、多くの人にとって当たり前の様に感じると思うが、世界189ヵ国のうち、実に87.8％の国ではすでに選挙権が18歳から与えられており、G８では日本以外、OECD34ヵ国でも日本と韓国以外のすべての国が18歳に選挙権が与えられている。その韓国すら2005年に公職選挙法を改正し選挙権を19歳に引き下げた。若者の声を聞くという意味では、この国は、明らかに発展途上国と言えるのだ。 欧米においては、1970年代に、若者の失業率の増加やストリートチルドレンの問題などが深刻化する中で、それまで「若者政策」と言えば

貿易収支の「変化」に注目して，なぜ現在の貿易赤字が問題なのかを考えます。 教科書的に貿易赤字は問題ではないというのと，現在の状況は異なります。１つは経常収支赤字の問題ですが，ここでは円安に伴う貿易赤字の拡大が，日本経済に不利益をもたらしていることをみます。 なお，私は，2012年は円高過ぎたけれども，現在は逆に円安水準にあると考えています。その原因は米国の金融政策が変化していく一方で，日本では金融緩和が維持されていることです。（この点の説明は今回は省略します。） 1.　いまの貿易赤字の問題点 通常の状態では貿易赤字そのものは問題ではありません。 たとえば銀行はモノ作りをしていませんが，別に金融サービスを提供しています。同じように国全体で考えると，金融業が盛んな国は，モノづくりが少なくても海外投資を活発にしているでしょう。この場合，モノはあまり生産していないので輸入する必要があり，大きな貿易

フランスを代表する知識人、エマニュエル・トッド氏は、前回のインタビューで、「ユーロを生みだしたフランス経済は、ユーロによって破壊された」と述べた。経済だけでなく、政治的にもドイツに頭が上がらない。 だが、唯一、うまくいっている分野がある。出生率だ。フランスでは政府の教育費無料化などの施策によって所得階層のすべてで出生率が上昇している。フランスと対照的なのが日本。歴史人口学者として、きつい警告を日本政府に発する。 （聞き手は黒沢正俊＝出版局編集委員） エマニュエル・トッド氏 フランス国立人口統計学研究所（INED）の研究員。歴史人口学者、家族人類学者。1951年生まれ。祖父は作家のポール・ニザン。1976年に出版した処女作『最後の転落』でソ連崩壊を予言して衝撃を与える。2002年の『帝国以後』で米国の衰退を予言、世界25カ国に翻訳されるベストセラーとなった。他の著書に『世界の多様性』、『新ヨ

スマートフォンは非常に多機能で便利なツール。毎日、肌身離さずスマートフォンを携帯している人も多いだろう。ふと気づいたら、スマートフォンが中心の生活になっていたりはしないだろうか。毎日の生活の中で、少しの間だけ、スマートフォンの存在を忘れてみてはどうだろう。 以前、ユーザーが寝ている間だけ、スマートフォンの機能を貸し出し、がんの調査に協力するアプリ「Power Sleep」を紹介したが、スマートフォンをしばらく放置することで、チャリティに参加できる「Tap Project」というアプリが、UNICEFからローンチされている。 「Tap Project」のアプリは、Droga5というクリエイティブ会社が開発したもの。ユーザーは、スマートフォンのアプリを通じて、きれいな水が不足している地域のエリアにいる子どもに、1日分の水を寄付することができるという。 アプリのスタートボタンを押すとシステムが起