「江の島で五輪」盛り上げたいけれど…ＰＲに様々な制約 - 東京オリンピック：朝日新聞デジタル
２０２０年東京五輪・セーリング競技の江の島開催決定を受け、「市民一丸となった盛り上がりを」の声が高まる神奈川県藤沢市。だがそれ、口で言うほど楽じゃない。「オリンピック」の文字自体、自由に使えず、イベントのパンフレットできちんと紹介できないケースも。テレビ中継がめったにないセーリングの魅力を広める取り組みも、大きな課題として残されている。 ９月２６日夜、藤沢駅北口のビル壁面に、１９６４年の東京五輪でヨット競技が江の島で初めて開かれた当時の模様が映し出された。市が所有する記録映像。この日始まった「藤沢市民まつり」の一環で、主催する実行委員会が企画した。 だがその少し前、新聞の折り込みで市内に配られた「まつり」の案内パンフレットには「オリンピック」の文字はなく、「幻の映像上映会 ５１年前のフィルムを最新技術で修復」とあるだけで、何の映像だかわからない。事情はこうだ。 共催する同市の五輪担当課の問
マイナンバー届いたら？ 手続き・注意点・使い方を解説：朝日新聞デジタル
政府のマイナンバー（社会保障・税番号）制度が始まり、子どもからお年寄りまで一人ひとりに１２桁の番号を知らせるカードが、今月半ばから来月にかけて届きます。どのような手続きが必要で、どんな使い道があるのか。自身の情報が悪用されたり、流用されたりしないのか。様々な疑問点を読み解きます。 手続きの流れは？ マイナンバーは、外国人を含め、日本で住民登録をするすべての人に割り振られる番号だ。結婚で名字が変わっても、原則として番号は一生同じだ。 もともとのねらいは、公正に税金を集めたり、年金を配ったりするため、個人の所得を正確につかむこと。いまは個人の情報を国や地方自治体がバラバラに管理しているが、２０１６年からマイナンバーで個人の情報を結びつけ、１７年から国と自治体の情報システムをつなげる。政府はマイナンバーで検索すると、個人情報を簡単に取り寄せられるようになる。年金の不正受給や脱税といった不正行為が
村山元首相、安倍談話を批判 「引き継がれた印象ない」：朝日新聞デジタル
安倍晋三首相が発表した戦後７０年の談話（安倍談話）について、１９９５年に首相談話を出した村山富市元首相（９１）は１４日夜、地元の大分市内で記者会見し、自身の談話が「引き継がれた印象はない」との認識を示した。 戦後５０年の村山談話について、安倍首相は「全体として引き継ぐ」と説明してきた。村山氏は会見で、安倍談話について「（村山談話を）否定もしていないし、踏襲もしていない。出す必要はなかった」と指摘。「焦点がぼけて、さっぱり何を言いたかったのか分からない」と切って捨てた。 安倍談話の「おわび」をめぐる表現については、村山氏は「何をおわびしたのか不明確だ」と批判。「『植民地支配』『侵略』『おわび』という言葉は入っているが、日本がやってきたことに対して不明確だ」と不満を漏らし、「『植民地支配』とか『侵略』という村山談話のキーワードを薄めたい、という気持ちだったのだろう」と語った。 また、安倍首相が
ＹＨって何？ 施設数・利用者激減 門限もやめました：朝日新聞デジタル
世界最大級の宿のネットワーク「ユースホステル」（ＹＨ）が、国内で受難の時代を迎えている。施設数はこの１０年間で９９棟減少し、昨年の利用客数はピーク時の１０分の１、会員数は２０分の１程度にまで落ち込んだ。最近の客層は、他の客との交流を望みつつ、プライバシーを重視する傾向が以前より高くなったのが背景にあるという。 日本ＹＨ協会（東京）によると、昨年末現在の全国のＹＨ数は２２０棟。１９７４年末の５８７棟をピークに減少傾向だ。７３年に３４１万人いた利用客数も昨年は３８万７千人に。国内外のＹＨで割引特典がある会員の数は、７２年末の６３万４千人から３万５千人に減少した。 日本協会の広報担当、池田和誠さんは、ＹＨの苦戦について、①安い宿全体の数が増えた②インターネットの普及で安い宿探しが容易になり、ネットワークを持つＹＨが必ずしも有利ではなくなった③ＹＨの建物が老朽化した④運営側が高齢化し、後継者も不足
携帯「２年縛り」見直しを 総務省、大手各社に要請へ：朝日新聞デジタル
スマートフォンなどの通信契約が２年ごとに自動更新される大手携帯電話会社の料金プランについて、総務省は１６日、見直しを要請する。２年ごとに訪れる更新期間に解約しないと違約金がかかるしくみが、利用者を不当に縛って選択肢を狭めていると判断した。 ＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ、ソフトバンクの大手３社は現在、契約から２年間は解約しないことを条件に、月額料金を大きく割り引く「２年縛り」のプランを採用している。総務省が６月に都内で実施した調査では、利用者の約９割がこのプランを選んでいた。 契約２５カ月目にあたる１カ月の契約更新期間に解約手続きをとらないと、契約は自動で更新される。それ以外の時期に解約すると、９５００円の違約金がかかる。契約が更新されたことに気が付かない利用者も多く、不当に顧客を縛っているという批判が出ている。 携帯会社側も、最初の契約時に… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお
携帯の電波「医療機器誤作動の恐れ低い」 初の指針案：朝日新聞デジタル
総務省は２３日、携帯電話の電波が心臓ペースメーカーなどに影響を及ぼす恐れは非常に低い、と初めて指摘する指針案を公表した。「１５センチ以上離す」という距離基準は維持するが、基準が患者の不安を生んでいるとの指摘を受け、それを和らげる表現を盛り込んだ。 総務省の検討会が発表した。意見公募を経て、８月ごろにも決定する予定だ。 総務省は、これまでの調査で、ペースメーカーを携帯電話に近づけると誤作動などの影響があったため、現行の指針では１５センチ以上離すべきだとしている。今回はこれに加えて、人工心臓を動かす装置などの医療機器の影響を調査した。一部の機器では、携帯が３センチまで近づくと誤作動などがあったとし、これまで同様、１５センチ以上離すことを促す指針案をまとめた。 だが、検討過程で、一部の識者から調査について、携帯の電波を断続的に最大出力で、医療機器の感度も最大にした条件で行われており「現実では起こ
閲覧注意？有明海のエイリアンを知ってるか 本家も注目：朝日新聞デジタル
「有明海のエイリアン」とも呼ばれる珍魚「ワラスボ」が人気急上昇中だ。佐賀市が観光プロモーションビデオ（ＰＶ）で未知の生物「Ｗ・Ｒ・Ｓ・Ｂ」と銘打ち、映画仕立てで売り出したところ、国際短編映画祭で部門賞をうかがう高評価に。本家の「エイリアン」もくらいつき、関連ゲームの発売にあわせた共同キャンペーンも始まった。 うなぎのように細長い体と退化した目。大きく開いた口からは、とげとげの歯がのぞく。紫がかった灰色のぬめりある皮の下には、血管や内蔵が透けて見える。 ワラスボは、日本では有明海にのみ生息する魚だ。地元の人たちは、干して酒のつまみなどとして食べられてきた。ただ、ＳＦホラー映画の「エイリアン」に似たグロテスクな外見もあり、メジャーな存在ではなかった。 佐賀市が制作したＰＶは２分半。有明海で観光客が見つけた奇妙な骨（実は干しワラスボ）を科学者が「未確認生物Ｗ・Ｒ・Ｓ・Ｂ」と断定し、「みんな、食べ
洗濯機「カビ臭い」、原因はカビじゃなかった ライオン：朝日新聞デジタル
洗濯機の「かび臭い」においの原因はかびではなく、細菌がつくる硫黄化合物であることが日用品大手ライオンの分析でわかった。 家庭で２～１５年使われた洗濯機１４台の内部の空気を袋に集め、かび臭いにおいの成分を調べると、生ごみに含まれる硫黄化合物だと判明した。においがするのにかびの生えていない洗濯機が２台あったため、洗濯槽の裏側にあるネバネバした汚れを採取、遺伝子解析したところ、マイコバクテリウムという土壌や河川に広く存在する細菌の仲間だとわかった。 この細菌は１４台すべての洗濯機で見つかり、細菌を増殖させる実験では硫黄化合物が増えるのを確認できた。かびの生えた洗濯槽もあったが、においにはそれほど関係していないという。 同社で洗濯の研究をする「お洗濯マイスター」の山縣義文さんによると、この細菌は洗濯機の内部が約３０度、湿度が９０％以上になると増殖しやすくなる。洗濯機を使った後はふたを開けて湿気を逃
永田町で「ドローン飛ばしたくなった」 男女、事件見て：朝日新聞デジタル
２４日午後２時半ごろ、東京都千代田区永田町２丁目の路上で、２０代男性と３０代女性が小型無人飛行機（ドローン）を飛ばそうとしているのを警察官が見つけ、職務質問した。現場は首相官邸から西へ約２００メートル。２人は「（官邸屋上でドローンが見つかった）事件を見て飛ばしたくなった」と話したという。
首相官邸屋上にドローン セシウム由来の放射線検出：朝日新聞デジタル
２２日午前１０時２０分ごろ、東京都千代田区の首相官邸の屋上に小型無人飛行機（ドローン）が落ちているのを官邸職員が見つけた。機体の上部には液体の入った茶色いプラスチック容器（直径約３センチ、高さ約１０センチ）のようなものが取り付けてあり、放射線が検出された。警視庁は威力業務妨害などの疑いで捜査を始めた。 菅義偉官房長官は２２日午後の記者会見で、「国家の行政機関の中枢である首相官邸にかかる事案であり、警察において徹底した捜査を行う」と話した。「小型無人機を利用したテロの発生も懸念される」とも述べ、重要施設の警備や小型無人機によるテロ攻撃への対策を強化する考えを示した。また、「公的機関の関与するルールの必要性、関係法令などを早急にやっていかなければならない」と強調した。 警視庁公安部などの説明では、ドローンは官邸職員が新人職員に施設を案内している最中に見つけた。直径約５０センチで、プロペラが四つ
民主・枝野氏「ＮＨＫとテレ朝、のこのこ出て行って」：朝日新聞デジタル
枝野幸男・民主党幹事長 報道の中身について、自民党がＮＨＫとテレビ朝日の幹部を呼びつけました。（両社は）のこのこ出て行った。どっちも問題だと思っています。 自民党のやっていることは、個別の報道が偏向しているんじゃないかみたいな話で、「ちょっと気にくわないから体育館の後ろに来いよ」って呼び出すみたいなもんです。なおかつ、体育館の後ろに呼び出されたらボコボコにされるのがわかってるくせに、のこのこついて行くのもついて行くほうだという話です。これは両方について強く批判しなければならない。のこのこついて行った方も、報道機関としての矜持（きょうじ）がない。こういうことは、きちっと声をあげていかないといけません。 自分に都合の悪い報道をしたから、公然と呼び出して圧力をかける。もちろん、この２年間だって公然とは呼び出さずに圧力をかけていたんだと思うが、普通は恥ずかしくてできないですよね。うっぷん晴らしです
携帯ＧＰＳ情報、本人通知せず捜査に活用 指針見直しへ：朝日新聞デジタル
携帯電話のＧＰＳ（全地球測位システム）情報を犯罪捜査に使いやすくするため、総務省が通信業界向けの指針（ガイドライン）を見直す方針を固めた。振り込め詐欺といった携帯電話を悪用した犯罪の摘発にいかしたい警察庁などの意向をうけた措置だ。ただ、プライバシーの侵害を心配する意見もある。 総務省が、通信事業者の個人情報の取り扱い方を定めるガイドラインの見直し案を１７日に発表する。意見公募の手続きを経て、６月にも運用がはじまる見通しだ。 携帯電話の位置情報には、利用者が端末を持って動くたびに基地局でつかむ情報と、ＧＰＳ情報がある。精度が一般的に数百メートルから数キロの範囲とされる基地局情報にくらべ、人工衛星の電波で測るＧＰＳ情報は正確で、ほぼピンポイントで位置を特定できる。 捜査機関が、裁判官の令状にも… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事
民主・岡田代表のツイッター、乗っ取られる：朝日新聞デジタル
民主党の岡田克也代表が開設しているツイッターのアカウントが一時乗っ取られ、サングラスのスパム（迷惑）宣伝などが投稿されていたことが、わかった。岡田氏はスパム宣伝をすべて削除した上で、陳謝した。 岡田氏のツイッターには１１日、「サングラスアウトレット、ディスカウント最高品質、安全な配達！」などとするスパム宣伝が投稿された。岡田氏は同日「事務所より」として、「スパム宣伝が数百件投稿されました。フォロワーの皆様には大変ご迷惑をおかけし、申し訳ありませんでした」とツイート。今後、迷惑投稿ができないようセキュリティーの強化を検討するとした。 岡田氏は蓮舫代表代行の進言により情報発信強化の一環として、２月にツイッターを開始した。４月１２日現在で４７００人を超えるフォロワーがいる。
知っている日本人、米で１位「昭和天皇」 ６カ国で調査：朝日新聞デジタル
公益財団法人の新聞通信調査会は２８日、米英仏中韓タイの計６千人を対象に、日本に対する関心やメディアへの信頼度などを調べた「対日メディア世論調査」の結果を公表した。 調査は１６項目。「日本で知っている人の名前」を尋ねた項目では、米英仏で「昭和天皇」、中韓タイで「安倍晋三」との回答が最も多かった。安倍首相は英仏で３番目に名前が挙がったが、米国では名前が一切挙がらず、「最大の同盟国で皮肉な結果」（同調査会の保田龍夫編集長）となった。香港出身の俳優ジャッキー・チェン氏と答えるなどの誤解も多く、各国千人の回答のうち英国では１５７人、米国は１６４人しか日本人の名前を挙げられなかった。 「日本のメディアを知っているか」では、日本の全国紙などの認知度が韓国では６６・４％と突出して高く、米英仏タイは４～５％台。一方、中国では「政治・思想的な内容だ」として現地調査会社の協力を得られず、この問いを含む１１項目で
フェイスブック、日本政府に初の利用者情報開示：朝日新聞デジタル
フェイスブックは１５日、２０１４年７月～１２月に世界各国の政府から寄せられた利用者情報の開示請求についての報告を公表し、日本政府から利用者の情報の開示を求められ、初めて応じたことを明らかにした。日本のどの政府機関の要請かは明らかにしていない。 フェイスブックはこれまでにも刑事事件の捜査などの際に、各国政府から利用者の個人情報や、投稿内容などの提出を求められてきた。同社はその開示状況を半年ごとに公表している。 ２０１４年には、米国で障害者補助の不正受給の捜査にからみ、「裁判所がフェイスブックに対し、約３８０人分の投稿内容などの提出を求めたが、このうちの３００人以上は起訴されなかった」とフェイスブック幹部が声明を発表するなど、大量の個人情報をひとつかみに入手しようとする政府のやり方を非難した。 今回、利用者について情報開示… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけま
食料輸入止まっても、イモ中心なら供給可能 農水省指標：朝日新聞デジタル
農林水産省は１７日に原案をまとめた「食料・農業・農村基本計画」で食料自給率目標（カロリーベース）を５０％から４５％に下げる一方、日本の食料生産力を示す新たな指標を示した。もし食料の輸入が止まっても、国内農業をイモ中心に切り替えれば必要なカロリーを確保できるという。 基本計画は、今後１０年の農業政策の方針を示すもので、今月中の閣議決定を目指す。これまではカロリーベースの食料自給率を重要視してきたが、生産力や、「売れる」農産物をどれだけ作っているかを重要視する政策に転換する。 新たな指標は、いざという時に国産でどれだけの食料を供給できるかを示す「食料自給力」だ。戦争などで輸入が止まった場合に、国内で国民１人に対して１日にどれだけのカロリーを提供できるかを示す。 体重を保つために人が１日あたり必要なカロリーを２１４７キロカロリーとし、どんな作付けでどの程度のカロリーを供給できるか、４パターンの試
県庁勤務中、アダルト動画のファイル整理 職員を停職に：朝日新聞デジタル
群馬県は１０日、職務時間中に、行政事務用に貸与したパソコンを使って自宅から持ち込んだアダルト動画のファイル名などを編集する操作を長期間にわたって行い、職務専念義務に違反したとして、会計局の補佐兼係長の５０代男性を同日付で停職１５日の懲戒処分にした、と発表した。 県人事課によると、男性は昨年４月末から１２月１０日にかけて、前橋市の県庁内で勤務中、ＵＳＢメモリーなどにダウンロードした動画ファイルのファイル名を編集したり、再生時間や映像の解析度などの情報を書き込んだりしていた。パソコンの操作履歴から、１日当たり３０分程度、こうしたファイル整理の作業をしていたことが判明したという。 人事課によると、一連の操作でコンピューターウイルスに感染したことなどはなく、県庁のネットワークへの影響は出ていないという。
東洋経済オンライン、半年でＰＶも収入も激増 その理由：朝日新聞デジタル
経済誌から生まれたサイト「東洋経済オンライン」が、急成長を続けている。昨年７月に就任した山田俊浩編集長（４３）のもと月間ページビュー（ＰＶ）は半年で倍に。１月は９３０４万ＰＶを記録した。「年度内に１億、年内に１・５億」を目指す。記事を無料で見せる広告モデルで黒字化に成功し、さらに電子商取引（ＥＣ）やマイクロ課金にも乗り出す。 東洋経済オンラインは、前編集長の佐々木紀彦氏（３５）が２０１２年にリニューアル。オリジナル記事を増やし、ヤフーなど外部の配信先からの流入を増やす「オープン化戦略」で、月間１千万ＰＶだったサイトを４カ月で５１００万ＰＶに成長させた。 昨年７月に新興メディア「ニューズピックス」の編集長へ移った佐々木氏の後任が、９年先輩にあたる山田編集長。ＩＴ分野を長く取材し、週刊東洋経済で「アマゾンの正体」「ネット新金脈」などヒット企画を連発。紙とオンライン両方の記事づくりを担当していた
シリア渡航を計画、カメラマンに旅券返納命令 外務省：朝日新聞デジタル
外務省は７日、シリア渡航を計画していた男性に対し旅券法に基づいて返納を命じ、男性から旅券を受領したと発表した。返納を命じた理由について、同省は「隣接国を経由してシリアに渡航する旨を表明しており、警察庁とともに渡航の自粛を強く説得したが、意思を変えなかった」などと説明している。 同省が名義人の生命保護を理由に旅券の返納命令を出すのは初めて。旅券法１９条は、「旅券の名義人の生命、身体又は財産の保護のために渡航を中止させる必要があると認められる場合」は、外相などが名義人に旅券の返納を命令できると規定。同省は同法に基づいて「緊急に旅券を返納させる必要があると判断」したとしている。 旅券返納を命じられたのは、フリーカメラマンの杉本祐一さん（５８）＝新潟市中央区。 杉本さんによると、今月２７日から取材などのためにシリアへの入国を予定していた。外務省は杉本さんに対し、返納を命じた理由について、シリアへの
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
サーバーエラーが発生しました：朝日新聞デジタル
