歩くのもやっとだったのが、「1日5個の卵」で元気になった85歳男性 85歳のAさんが私のクリニックを訪ねてきたときは、顔色もすぐれず、歩くのもヨタヨタという状態でした。 血液検査の数値がどれもよくなく、私は、「卵とお肉をできるだけたくさん食べてください」とアドバイスをして、Aさんを見送りました。 それから4カ月後、再び現れたAさんを見て、私はびっくり仰天しました。なんと顔色はツヤツヤになり、髪は黒々と輝いているではありませんか。まるで別人のようです。 「いったい、どうしたんですか？」と聞くと、「先生に言われた通り、卵を1日5個ずつ食べただけです」と、Aさんは答えました。にっこりと微笑む表情には生き生きとした生命力がみなぎっていました。

3月24日、ウクライナ・ゼレンスキー大統領はNATOサミットで、アメリカや欧州諸国にそんな不満をぶちまけた。ロシア軍を撃退するために、「際限のない軍事支援」をしてくれないと困ると強く要求したのである。 世界が称賛する「英雄」にここまで言われたら、西側諸国も断れない。もともと各国の軍部からは、「ミグ戦闘機などを欲しがるだけ提供すべき」という声も上がっていたので、ウクライナ軍に最新兵器が提供されるのも時間の問題だ。 そうなると、アメリカの「舎弟」である日本も、「いや、うちは憲法9条あるんで、カネだけ出します」なんて言い訳は通用しない。これまで防衛装備移転三原則の運用指針を変更して、どうにか防弾チョッキなどの提供をしているが、西側諸国からもっと戦闘に役立つものを提供せよとプレッシャーをかけられる可能性も高い。 また、この流れでいけば「後方支援」の名のもとに自衛隊の欧州派遣の可能性もある。現在、米

解剖学者の養老孟司さんが『子どもが心配　人として大事な三つの力』（PHP新書）という本を出した。養老さんは「戦後の日本では、『自分の人生は自分のものである』という考え方が広がった。しかし、こういう考え方からは生きる意味なんて出てこない」と語る。前後編の特別インタビューをお届けする――。（後編／全2回）（構成＝ノンフィクション作家・山田清機） このままでは日本人は消えていなくなる （前編から続く） 「児童虐待社会」がどうして出現したかといえば、それは「都市化」と深い関係があります。 都市化とは人間が頭の中で考えたことを外に出して街をつくるということ。「脳化」と言い換えてもいい。僕はいつも「ああすれば、こうなる」というのですが、そういう考えでつくられているのが都市である、ということです。 たとえば、都市では切符を買って電車に乗れば、目的地に着くでしょう。これも、「ああすれば、こうなる」の一例。

財務官僚に騙されるな 日本の財政赤字は世界最悪な状況であるから、コロナ禍による経済活動の低下に対して政府の財政出動で国民を救済していては、政府は破産してしまう、とよく反対される。政府は長年、財政赤字の数字を喧伝し、多くの国民に加えて、経済学者でさえ財政危機を信じている。英語の経済の教科書にすら、日本経済の特徴について、政府の財政赤字が大きく取り上げられている。

2020年の世界幸福度ランキングで、スイスは3位で日本は62位だった。『Think Clearly』（サンマーク出版）著者でスイス在住の作家、ロルフ・ドベリ氏は「日本人はマスクを着用する必要がない状況でも、周りからの目を気にして誰もがつけている。これが日本人の幸福度が低い原因ではないか」という――。 やみくもに努力するより自分の得意分野を伸ばせ ——日本には「災い転じて福となす」ということわざがあり、「コロナ禍を社会変革のきっかけにしよう」という議論も生まれています。しかし、あなたは『Think Smart』（サンマーク出版）のなかで「危機から無理にプラスの要素を見出さなくてもよい」と述べていますね。 ただやみくもに頑張るべきではありません。ウォーレン・バフェットの例を挙げるならば、我々は「circle of competence（能力の輪：自分がよく理解できている得意な分野）」をもつべき

ジェンダーギャップ指数と幸福度の男女格差は無相関 上にふれた「世界経済フォーラム」が作成した「ジェンダーギャップ指数」の結果（世界の中でも有数の男性優位社会、女性差別社会）と、意識調査結果による幸福度の男女格差のランキング（女性の幸福感が男性を常に上回る）はあまりに食い違っている。 この点を確認するために、両者の相関図を図表4に掲げた。 幸福度女性優位度世界一のフィンランドはジェンダーギャップ指数でも男女格差の小ささが世界2位であり、両者には関係があるようにも見える。しかしながら、ジェンダーギャップ指数で男女格差の小ささが世界1位のアイスランドでは、幸福度はむしろ男性のほうは2％ポイントほど大きいという結果（女性の幸福度が男性より低い）となっており、まったくの逆比例である。 男女格差が大きいパキスタンやイランでは、幸福度も男性優位であるが、日本の場合は、男女格差が大きいのに幸福度は明確に女

報道によると、損失額は野村が約20億ドル（約2200億円）、クレディ・スイスが30億～40億ドル（約3300億～4400億円）とみられるものの、現在のところ損失額は確定していない。この2社以外にも、みずほフィナンシャルグループの米子会社が1億ドル（100億円）程度の損失を計上する可能性があると報じられており、ゴールドマンサックスやモルガンスタンレーなどの金融機関でも損失が発生している模様だ。 “アルケゴス問題＝アルケゴスに起因する大手金融機関の巨額損失発生”に関して、どのような取引が行われていたか、なぜそれが損失を発生させたかを確認することが重要だ。 行きすぎたリスクテイクが放置されている 重要なポイントは、同社が過剰なリスクテイクをしていたとみられることだ。アルケゴスは、ある意味では規制の甘さを突いて、積極的にレバレッジをかけてリスクテイクを重ねた。同社と取引を行った金融機関は、そのリス

貯蓄か投資か、「72のルール」で考えれば答えは明快 お金の運用についての大原則に、「72のルール」があります。 「72年÷金利（％）」が、元金が2倍になる年数の目安という法則です。 たとえば、銀行の普通預金の金利はいまだいたい0.001％ぐらいです。72÷0.001＝72000となり、銀行の普通預金に預けているだけでは元金が2倍になるのに7万2000年かかるという計算になります。石器時代までさかのぼって貯蓄をしてやっと2倍です。ちなみに、僕が日本生命に入社した当時（1972年）の社内預金の金利は11％でしたから、6年半で元金が2倍になっていたことになります。 「72のルール」で考えれば、現在のような低金利下では、お金を殖やしたい場合には貯蓄では意味がないことがよくわかります。一般論で述べれば、金利が低いときは貯蓄より投資ということになります。 相対的に安全で有利な唯一の投資法とは 投資とは

日本の教育レベルの高さを研究するアメリカ では、何が日本の子どもたちの高い学力の主因なのか？ 非常に面白い問いですが、残念ながら、日本の教育研究者はこの問いを十分に検討していません。彼らは概ね、日本の教育をダメだという前提で研究をしているので、日本の教育のうまくいっている部分を見ようとしません。 ですから、「日本の子どもたちは、なぜ学力が高いのか？」という問い自体を思いつくことがないのです。日本の教育研究者も、最近ピザなどのデータをだんだんと使うようになってきてはいますが、日本の教育がダメだと言うために、様々あるデータを恣意的に選択して使っているように見える場合すらあります。 ただ、海外の研究者の中には、日本の高い学力の原因を真摯しんしに調べている人もいます。例えば、アメリカの教育研究者のジェームス・スティグラーがそうです。 彼は、日本の小中学校とアメリカの小中学校を丹念に比較する研究をし

「若い人たちとスポーツで関わりたい」という夢があった 知り合いに大手企業を退職後、母校の大学でヨット部監督になった人がいる。だから知人に「大手ビール会社のキリンビールで執行役員になった人が長崎で野球部の監督をしている」と最初に教えられた時はさして驚くこともなかった。 しかし詳細を聞くにつれ、俄然興味が湧いてきた。当のご本人、栗原邦夫さんは「若い人たちとスポーツで関わりたい」という夢を叶えるため、わざわざキリンを早期退職したというからだ。栗原さんの生まれ育ちは東京で、野球部の監督をしているという長崎はもともと縁もゆかりもない土地ということにも興味が惹かれた。 取材のため空路で長崎に向かうと、栗原さんは自宅のある佐世保から車で空港まで片道一時間をかけて迎えに来てくれた。「あなたのことを取材して記事にしたい」と突然連絡した見ず知らずの筆者にそこまで面倒を見てくれるだけでも恐縮したが、取材のつもり

妻に対して部下と同じ要領で対応してしまう 「だから、ネットで調べた情報を頼りに、『こうすれば貯金できるはずだ』とか、『なんでおまえは貯めることができないんだ？』とか言われて、妻はカチンとくるのです」 いままで見向きもしなかった家庭のことにうるさく口を出して、命令や指示を出すのだが、自分からは何も動かないでモラハラ予備軍になる夫たちも少なくない。 「無意識なんですが、仕事場での部下対応と同じ要領で妻に対応してしまうようです」 「釣りバカ日誌」のハマちゃんでない限り、多くのサラリーマンは管理職の身分で定年を迎える（その前に役職定年になる場合もあるが）。長年、人を“使う”立場にいた人間は、その感覚が身についてしまっている。 宮本さんによれば、定年をすぎた夫に関して一番多い不満は、「一方的に威張り散らされること」だという。団塊世代以上になると、男尊女卑感覚が残っている人も少なくないので、さらに高い

移転、廃業、解体…苦しみの歌舞伎町 人の少ない歌舞伎町というのは何度も見たことがある、だが寂しい歌舞伎町なんて見たことがない。8月上旬、本来なら真夏の歓楽街を楽しむ大勢の人たちでごった返しているはずの歌舞伎町は、昼も夜も明らかに人が減っていた。そして寂しかった。 「家賃の安いところに引っ越すんですよ、ここじゃもう無理です」 長雨明け、作業員が看板を下ろす光景を眺める居酒屋スタッフは苦笑い。旧コマの近くでも日焼けサロンだったという店の看板を剝がす若者たち。居酒屋はともかく、このコロナ禍の歌舞伎町、日サロは厳しいだろう。かつては不夜城の象徴でもあった旧コマ前の松屋も5月に閉店してからずっと空き店舗のまま。ナイタイビル火災の中、ここで定食を食べた思い出がある。隣の店舗も、あちこちの店舗で移転や廃業のための解体、あるいは引っ越し業者のトラックが横づけしている。「テナント募集」のまま風化した店舗も増

あの『女帝』を一体だれが支持しているというのか 東京都知事選挙は現職の小池百合子が2度目の当選を確実にした。午後8時に投票が締め切られると、NHKをはじめ各メディアが一斉に当確を報じた。 今回の選挙では、小池に異例の注目が集まった。5月29日に発売されたノンフィクション『女帝 小池百合子』（石井妙子著、文藝春秋刊）は、20万部を超える記録的な売り上げとなっていた。この本を手に取った人たちは、こう問いたくなったはずだ。 小池百合子には「カイロ大学卒業」という学歴を詐称している疑惑があり（小池側は卒業証書を公開している）、その政党を転々してきた経歴からは、明確な主義主張やビジョンは読み取れない。当選すること、あるいは華々しいスポットライトの当たる場所を求めているだけの軽薄な政治家にすぎないのではないか。それなのに、一体なぜ圧勝したのか。だれが支持しているというのか――。 しかし、このように彼女

「敵」を攻撃することで人々の支持を集める。そうした危険な人物が、リーダーとして選ばれてしまうことがある。紛争解決の専門家であるビル・エディ氏は「ヒトラーもスターリンも、そうした『悪性のナルシスト』だった。困ったことに私たちには危険人物に投票する傾向がある」と警鐘を鳴らす――。

「事態が変わらない」と諦めムードが広がっている 昨年夏以降、幾度となく市民と警官隊による激しい衝突が起きている香港。空港の閉鎖や市街地での混乱により、外国からの訪問客が減少。これにコロナ禍が追い討ちをかけ、中国政府による「国家安全法」の導入問題が重なる格好となり、香港はかつてない「危機」に陥っている。 若者を中心とする民主化運動を進める人々の間では「いくら抗議活動を行っても、事態が変わらない」といった諦めのようなムードが広がっている。一方で、日頃の生活を維持するのが精いっぱいの労働者層の間では「誰でも良いから、早くデモ活動を抑えてほしい」というのが本音のようだ。 香港紙「明報」はさる5月、香港の社会情勢をどう捉えるかを尋ねるアンケートを実施した。その結果を見ると、「香港の社会の前途に期待できない」との回答が50％超、「中央政府を信任するか否か」では10点満点で0点が47％にも達している。つ

共同通信、正職員を1600人から1300人台に 共同通信が現在約1600人いる正職員を2028年度までに1300人台にする方針であることがわかった。水谷亨社長が職員向けのポータルサイトにメッセージを掲載し、表明した。300人規模で減らすことになるが、300人は全正職員のおよそ18％。昨年は毎日新聞が200人規模、産経新聞が180人規模の早期退職を募っており、新聞不況は加速している。新聞社への記事配信が主な収入源である共同通信にも影響が出ており、共同通信は採用の抑制で人員を減らしていく考えだ。 また、共同通信は記事の配信を受ける加盟新聞社の発行部数に応じた社費を2020年度に限り全体から11億円減らす方針も示した。これにその他の負担金減額が加わり、加盟社の負担軽減額は計12億となる。新型コロナウイルスの影響受けた加盟社を支援する目的だ。減った社費をまかなう財源については明確にされていないが、

所得税の税額が大きく変化している 私たちが納める所得税の税額が20年ほどの間に大きく変化していることをご存じだろうか。1999年、07年、15年の3回の税制改正を見ると、高所得層の税率が高くなる一方、低所得層の税率は下がっている。99年の最高税率は37％だったが、07年に40％、15年には45％まで引き上げられた。半面、最低税率はこの20年で10％から5％に下がった。 「この3回の税制改正を振り返ると、所得税は最高税率の引き上げ以外にも、中・高所得層を細分化し、税率23％、33％という階層を新設しています。また控除額も減らすなど高所得層からより厚く税金を取り、低所得層の負担は軽減される流れになっています」 所得税制の変化についてAGS税理士法人の常務理事で税理士の和田博行さんはこのように解説したうえで、次のように続ける。 「税率アップのほかに給与所得控除額の改正もありました。控除額の上限を

そう答えた佐々木詩帆さん（仮名・28歳）は早稲田卒。大学時代から英語を活かせる仕事に就きたいと考え、メーカーに入社し、ベトナムに駐在した経験もある。26歳を過ぎたころから、結婚を意識し始め、婚活パーティーに参加したり、マッチングアプリを使ったりするようになり、今まで10人ほどの男性に会ってきた。 「国際結婚にも興味があって、駐在中、アプリで出会ったベトナム人とおつきあいもしたんです。でも彼の年収が低くて、先が見えないと思ってお別れしました。結婚相手の条件に高い学歴は求めないんですけど、やっぱり稼げる人がいい。そこから逆算すると、『せめて大学は卒業していてほしい』となるんですよね」 同じく早稲田卒の柳早希さん（仮名・35歳）も、「パートナーの学歴は意識しない」というスタンスだ。金融業に従事し、10年。これまで趣味も持たず、ひたすら仕事に打ち込んできた。しかし最近、「このまま1人で生きていくの

「数検1級」や「英検1級」など、大学生レベル以上の難解な問題をすいすい解く小学生がいる。どうやってそんな能力を身につけたのか。プレジデントFamily編集部が2人の「天才小学生」を取材。そこで明らかになった「家庭教育の共通点」とは——。 YouTube先生に教わり、最年少（9歳）で数検1級合格 兵庫県西宮市の安藤匠吾君は2019年10月、9歳（小4）で実用数学技能検定（数検）の1級に合格し（※） 、これまでの最年少記録11歳を大幅に塗り替えた。 ※編集部註：主催する公益財団法人日本数学検定協会によれば合格率は5.7％。目安となる学年は「大学程度・一般」。微分法、積分法、確率、確率分布、数値解析、アルゴリズムの基礎などに関する出題がある。 「数学一家」かと思いきや、両親はどちらも文系だという。 「もうびっくりです。わが子の数学の話には、とっくについていけないです」（父・貴弘さん） 1歳の頃か

グレタさんはマッチョな資本主義のシステムを否定した グレタさんの場合、顔を大きくしかめた迫力ある怒りの表情が、見た人の脳幹を秒速で刺激した。もし、これが、青年であったならば、ここまでの反発は起きなかっただろう。 「そもそも、気候温暖化を否定する考え方は、近代の工業資本主義を推し進めた男性優位的なアイデンティティと深く絡んでいる」と米国のオンライン経済メディアQuartzは指摘している。 自然を征服し、大量生産・消費によって、生活を向上させるという近現代の工業化システム。グレタさんは、そうしたマッチョな資本主義のシステムを否定したわけだが、同時に、「（その主な担い手たる）男性の信念、価値観を攻撃し、その『自尊心』を傷つけた」（Quartz）のである。その結果として、「自己防衛反応としての反射的怒り」を買ったというわけだ。 われわれ人類はある意味、全員が環境破壊、気候変動の共犯者たちだ。 それ