暗黒物質の存在を否定する新説 オタワ大学の研究 | 財経新聞
光や電磁場と相互作用せず、光学望遠鏡や電波望遠鏡で観測できないにもかかわらず、銀河の運動の説明に必要不可欠とされるのが暗黒物質だ。オタワ大学は15日、この暗黒物質の存在を否定する新しい説を公表した。 【こちらも】電波望遠鏡「HERA」で初期宇宙の暗黒物質を探索 ブリュッセル自由大ら 宇宙論の世界で暗黒物質の存在が確実視されるきっかけとなったのは、米国の女性天文学者ベラ・ルービンがアンドロメダ座の大星雲を観測し、中心部と周辺部の運動速度に差がないことを見出したことによる。 銀河にある観測可能な天体の分布から計算すると、銀河の運動は中心部の回転速度がより速く、周辺部は遅くなるはずだ。だが実際にはそうならないことが判明し、観測にかからない暗黒物質の存在を仮定しなければ、銀河の運動を説明できない状況になったのだ。 ジェームズウェッブ宇宙望遠鏡（JWST）による最新の観測データによると、宇宙誕生から
ChatGPTは破滅に向かっている | 財経新聞
Windows Centralの記事によると、ChatGPTが破滅の危機にあるのだという。曰くOpenAIは、ChatGPTを稼働させるために1日約70万ドル、1クエリあたり36セントの費用を要しているとされる。需要が増加し続ける中でAIサービスを維持するために、NVIDIAなどから GPUを大量注文で購入する必要が出ている。OpenAIはChatGPTのデビュー以来、5億4000万ドルの損失を計上しており、資金難に直面しているとされ、投資家はいつまで事業の存続を支援するのか未知数だとしている（Windows Central）。 経済的な問題に加えて、OpenAIはユーザー数の減少も懸念されている。ユーザーベースが12％減少したという報告も出ている。OpenAIはGPT-4 LLMからの新たな収益化方法を模索しており、2023年には年間2億ドル、2024年には10億ドルの売上を目指している
Twitterアカウントを利用した外部サービスへのログインも無効化 | 財経新聞
過去に取り上げたようにTwitterは有料APIへの移行を進めており、外部サービスの無料APIへのアクセスを遮断している。そんな中、無料APIだけでなくTwitterアカウントを利用した外部サービスへのログインも遮断され始めているという（Mike McCue氏のツイート、GIGAZINE）。 この報告をおこなった、ソーシャルアグリゲーションサービス・FlipboardのCEOを務めるMike McCue氏によると、「TwitterはAPIをオフにするだけでなく、ユーザーが「Twitterでログイン・Twitterでサインイン」 を使用してFlipboardやその他のプラットフォームにサインインするためのアクセスを不可解にもオフにしたと述べている。 Twitterアカウントを利用した外部サービスへのログインにはAPIが使われていることから、APIの仕様変更でTwitterアカウントでのログイ
スイスの金融大国卒業【フィスコ・コラム】 | 財経新聞
*09:00JST スイスの金融大国卒業【フィスコ・コラム】 リスク回避の場面で、スイスフランは今後も安全通貨として選好されるでしょうか。永世中立国の立場を放棄してまでウクライナを支援する一方、有力行がロシア富裕層の制裁逃れを援護した疑いを持たれています。国際社会からの信用低下は免れません。 欧米諸国はウクライナに侵攻したロシアに対し昨年から経済制裁を継続していますが、スイスのUBSとクレディ・スイスを含む主要行がロシアの新興財閥（オリガルヒ）への制裁回避に協力したとの疑いが浮上。米司法省は両行への調査を開始したと報じられています。2行に取引履歴など情報提供を求めています。米バイデン政権は対ロ制裁を強め資金面で封じ込める意向のようです。 通信社の報道によると、クレディ・スイスはロシアの富裕層を多く顧客に持ち、最盛期には600億ドル（約8兆円）規模の資金を管理。年間の収益は5－6億ドル（約8
リュウグウの粒子からRNAを構成する塩基のウラシルを発見 北大ら | 財経新聞
北海道大学や海洋研究開発機構などの国際研究チームは22日、ハヤブサ2が小惑星リュウグウから回収したサンプルを分析した結果、ウラシルを発見したと発表した。宇宙生命の起源の解明に繋がるかもしれない、非常に重要な発見だ。 【こちらも】小惑星リュウグウ、太陽系外縁部で誕生か JAXAらの研究 ウラシルと言えば、RNAを構成する4種の塩基（アデニン、グアニン、シトシン、ウラシル）のうちの1つとなる。RNAはリボ核酸とも呼ばれ、DNA（デオキシリボ核酸）だけでは行うことができないたんぱく質の合成を助ける役割を持つ、生命活動には必要不可欠な物質だ。 また2度のタッチダウンにより、リュウグウの異なる位置から採取されたサンプルは、ウラシルの濃度に違いがみられたという。この違いは、紫外線光子や宇宙線などのエネルギー粒子によって引き起こされる、変化の程度の違いに関連している可能性があるという。 リュウグウの複数
再燃するクレディ・スイス危機 | 財経新聞
●大株主が全株売却 スイスのトップ銀行であるクレディ・スイスの長年の大株主だった米国運用会社ハリス・アソシエイツが、この数カ月間で全株式を売却したとロイター通信などが報じている。 【昨年10月にも】クレディスイスショックはあるのか? ハリスのヘローCIO（最高投資責任者）は売却の理由は明かしていない。 2月21日には、クレディ・スイスのレーマン会長の「資金流出が安定化した」という発言に対して、スイス金融当局が調査しているというロイター通信の報道で、上場来安値を記録した。今回の売却報道により、再び安値を更新する大幅下落となった。 一昨年には顧客情報流出し、昨年10月にはクレディ・スイス危機が囁かれたが、今回のハリスの売却で危機が再燃している。 ●昨年10月のクレディ・スイス危機 2022年10月には、クレディ・スイス債のCDS（クレディット・デフォルト・スワップ）の保証料率が上昇するという事
メタバースの「仮想土地」、80％の大暴落 | 財経新聞
アクシオンの記事によると、メタバースにおける「土地」の平均価格と取引量が崩壊している状況にあるそうだ。セカンドライフの時にもあったが、メタバースの仮想空間は、現実の不動産市場のように一等地を手に入れようとする動きが活発化した（アクシオン）。 この分析は米テクノロジーメディアThe Informationが行ったもので、それによると、メタバースの仮想空間における土地の平均価格は、2月の1万6300ドルをピークに80％近く下落。6月には3300ドルになっていたことが判明したという。同時に取引量は2021年11月の最高値から90％以上も減少しているそうだ。暗号通貨市場の低迷で全体的な需要が減少、結果として仮想不動産空間にも影響を与えているとしている。 スラドのコメントを読む | ITセクション | Facebook | IT 関連ストーリー： ひどすぎるメタバース自撮りへの批判を受け、ザッカーバ
ネコは親しい相手の名前を聞き分けられる 京大の研究 | 財経新聞
ネコは人の言葉が分かる、と少なからぬ数の人間が信じているが、科学的に見てその真偽のほどはどうなのであろうか。まず、そもそもネコについての研究というものは（彼らのヒト社会において果たしている役割の大きさに比して言うならばだが）意外と少なく、これまでは科学的な探求はほとんど行われていなかった、というのが1つの前提である。 【こちらも】ネコは自分の名前を聞き分けられる 上智大の研究 話が多少逸れるのだが、イヌに関しては研究がある。イヌは、個体差と訓練の必要はあるが、最大で4000ほどの玩具の名前を記憶することができることが既に実証されていると言う。 今回紹介する研究は、ネコは同居している他のネコや、あるいは家族の人間の個体を識別し、さらにそれらの個体名を音声的に弁別できるのか、という点に着目して行われた。研究の中心に立ったのは京都大学大学院文学研究科日本学術振興会特別研究員の高木佐保氏である。
米Amazonの倉庫で働く労働者、1000人以上が新型コロナに感染 8人死亡 | 財経新聞
taraiok曰く、 Amazon.comの配送センターで働いていたHarry Sentoso氏が新型コロナウイルス（COVID-19）で亡くなった。同氏はAmazonで2年間仕事をしていたが、フルタイムではなく季節的な需要が減った後は解雇される立場だった。そんな彼が3月下旬、COVID-19による需要の増加からカリフォルニア州アーバインのアマゾン配送センターに呼び戻された。彼は最後に稼ぐ機会だと考え、3月29日からアマゾン配送センターの仕事に赴いた。しかし、その2週間後の4月12日の早朝、彼は亡くなった（SFGate、Slashdot）。 Sentoso氏の雇用はCOVID-19でのオンライン通販の急増に対処するために、Amazonが大量に雇用した労働者の1人だ。Sentoso氏が復職した同じ週に、南カリフォルニアの6つの倉庫でCOVID-19の新しい症例が報告されている。Amazonの
新型コロナで苦境の映画館が猛反発、『トロールズ』デジタル配信1億ドルの裏で… | 財経新聞
新型コロナウィルスの感染拡大でアメリカの映画館が閉鎖され、新作映画は公開が延期されたり、デジタル配信が前倒しされている。写真：『トロールズ ミュージック★パワー』 (C)A UNIVERSAL PICTURE (C)2020 DREAMWORKS ANIMATION LCC.ALL RIGHTS RESERVED.[写真拡大] 新型コロナウィルスの感染拡大でアメリカの映画館が閉鎖され、新作映画は公開が延期されたり、デジタル配信が前倒しされている。通常であれば劇場公開開始からデジタル配信までの期間を3ヵ月空けなくてはいけないルールだが、劇場公開と同時にデジタル配信する作品も登場した。 ・新型コロナで動画配信が急拡大、ディズニー＋は1億6700万人Netflixを猛追 アニメ『トロールズ ミュージック★パワー』で、全米で4月10日に「プレミアムVODレンタル」（48時間のレンタルで19ドル99
英政府、COVID-19免疫証明書の発行を検討 | 財経新聞
英政府が新型コロナウイルスによる疾病(COVID-19)から回復した人向けに、免疫証明書の発行を検討しているそうだ(inews.co.ukの記事、 Express.co.ukの記事、 Metro.co.ukの記事、 The Guardianの記事)。 免疫証明書はCOVID-19から回復した人を外出制限の対象外にするもので、通常の社会活動を迅速に復旧させる切り札と位置付けられている。英保健相のマット・ハンコック氏はBBCのテレビ番組「Question Time」に出演し、証明書だけでなく装用して免疫があることを明示できるリストバンドの提供にも言及したという。ハンコック氏自身も3月下旬にCOVID-19陽性と判定されて1週間は自宅で公務をこなしていたが、既に回復して公の場へ復帰している。そのため、自身には免疫があり、感染することも感染させることもないと考えているようだ。 しかし、COVID-
携帯電話の契約解除料1000円に 大多数は契約する事業者を変更しない | 財経新聞
Anonymous Coward曰く、 政府による携帯電話事業者に対する規制により、携帯電話契約の「解除料」（解約違約金）が大幅に値下げされた。しかし、それによって契約する事業者を変更したいと考える利用者は多くないという（ケータイWatch）。 MM総研が行ったアンケート調査によると、「解約違約金が1000円に安くなったので別の会社に変更したい」と答えたのは24.1％で、「解約違約金が1000円に安くなっても別の会社に変更したくない」は68.8％だったという。 なお、調査結果によると解約違約金に関する規制が行われたことは70.8％が知っていたそうだが、端末の値引き上限が2万円になったことは約半数の47.3％が知らなかったという。 また、今後の端末購入について「今よりも高くてより高機能なスマートフォンを購入したい」と答えたのは10.7％に留まっている。 スラドのコメントを読む | モバイルセ
京大、幸福と関連する脳機能を特定 fMRIを用いた史上初の試み | 財経新聞
ブッダやアリストテレスが取り組んできた「幸福とは何か」という問い。京都大学は26日、主観的な幸福と対応する脳活動と脳内ネットワークを明らかにしたと発表した。幸福が生み出される心のメカニズムを解明する上でのヒントを与えるという。 【こちらも】幸福を強く感じる人ほど特定の脳部位が大きい―幸福感の神経基盤を解明＝京大・佐藤弥氏ら ■心理学で伝統的に調査された主観的幸福 幸福は主観的な経験のひとつである。主観的幸福を調査する分野として心理学が挙げられるが、質問とそれに対する回答によって、各個人の感情や行動の傾向などが測定されてきた。主観的な幸福もまた、質問紙による安定的な計測が実証されてきた。 その一方で脳と主観的な経験との対応に関する研究が近年行われている。磁気共鳴機能画像法（fMRI）等の装置により、脳の活動がどの部位で起きたのかを画像化できるようになった。これらの技術は、医学や神経科学だけで
若年層は「テレビよりもネット」が決定的に、総務省の情報通信白書 | 財経新聞
総務省が7月9日に公開した2019年（令和元年）版の情報通信白書によると、若年層においてはネットの利用者がテレビの利用者を上回っているという（A Successful Failure）。 10代および20代においては、テレビ（リアルタイム）とテレビ（録画）の合計よりもネット利用者のほうが多い。また、30代・40代においてもネット利用者はテレビ（リアルタイム）よりも多い状況になっている。メディア平均利用時間率においても、10代・20代はテレビよりネットのほうが多い。 一方でメディア別の信頼度はまだテレビや新聞のほうがインターネットよりも高い。また、ネット上での「炎上」の確認経路トップは「テレビのバラエティ番組」となっており、テレビがネットの情報を後追いしていることも示されている（情報通信白書の概要）。 スラドのコメントを読む | 日本 | メディア | テレビ | 統計 関連ストーリー： N
当時存在していなかったフォント使用で偽造文書発覚 再び | 財経新聞
headless曰く、 Microsoftのフォント「Calibri」はパキスタンのシャリフ元首相が最高裁判所に提出した文書の偽造の証拠となっているが、カナダで再び偽造文書の証拠となった（裁判所文書、Canadian Lawyer Mag、National Post、Ars Technica）。 今回文書偽造が明らかになったのは、2009年に清算手続きを行ったカナダの通信会社Look Communicationsの元CEOだ。Lookは2009年に無線通信用周波数帯域など主要な資産を売却して8,000万カナダドルを得たが、取締役会の決定により1,700万カナダドルを補償金として元CEOや重役らに支払ったことから、Lookが返還を求める訴訟を提起。元CEOは約560万カナダドルをLookに支払うよう命じられた（裁判所文書[2]）。 判決後、元CEOは破産の申立を行ったが、2件の不動産は3人の
安倍首相、ミサイル第1弾甘受の精神で「専守防衛」強調 | 財経新聞
安倍晋三総理は31日の参院予算委員会で「専守防衛は憲法の精神に則った受動的な防衛戦略であり、この方針は今後も変わらない」と改めて『専守防衛』を強調した。 【こちらも】安倍首相、労基法上「歴史的な大改革に挑戦する」 総理は例示に、専守防衛の考えとして「ミサイル攻撃の第1弾は私たちは甘受しなければならない。まさに憲法の精神に則って考えたものであろう」と、その精神に沿った防衛戦略は今後も変える考えがない旨を明言した。 安倍総理は「専守防衛は『我が国防衛の基本方針』だ」とし「相手から武力攻撃を受けた時、初めて防衛力を行使する。その防衛力行使の対応も、自衛のための必要最小限度にとどめ、保持する防衛力も、自衛のための最小限度のものに限られる、など、受動的な防衛戦略をいうものだ。防衛戦略としては、大変厳しい防衛戦略になるもの」と専守防衛の意味するところを説明。 また安倍総理は「例えば、ミサイル攻撃の第1
東北大学、歯のエナメル質を人工的に作ることに成功 | 財経新聞
あるAnonymous Coward 曰く、 東北大学が、人工的に歯のエナメル質を形成することに成功したそうだ（東北大学の発表）。 歯は表面がエナメル質、その内側に象牙質と呼ばれるものがある。エナメル質はう蝕（いわゆる虫歯）によって欠損することがあるが、一度失われたエナメル質は再生しないため、虫歯の治療の際は樹脂や金属などを損壊したエナメル質の代わりに使用するのが一般的だった。 今回の研究成果では、遺伝子操作を行ったマウスを使った実験で通常のマウスではエナメル質を形成しない場所にエナメル質が形成されていることを確認したという。この原因を調査したところ、エピプロフィンという転写因子がエナメル質の形成に作用していることが分かったそうだ。 将来的には皮膚から得られた上皮細胞を歯原性上皮細胞に人工的に誘導し、エピプロフィンを発現させることでエナメル質の再生を行える可能性があるという。 スラドのコメ
故人の写真から、遺灰を収めた3Dフィギュアを制作するサービス「遺灰フィギュア」 | 財経新聞
ロイスエンタテインメント（大阪市中央区）は22日、故人の生前の写真をもとに、遺灰を内部に収めたフィギュアを制作する「遺灰フィギュア」を提供開始すると発表した。 今回の「遺灰フィギュア」は、生前の写真1枚から3Dデータを作成し、3Dプリンターでフルカラーフィギュアを出力するという「遺フィギュア（遺人形）」の新サービスとして提供するもの。単3電池程度の大きさの専用ケースに遺灰を収め、同ケースを故人の写真から制作するフィギュアの中に埋め込む。 同社によると、「遺フィギュア（遺人形）」は、「亡くなった人は戻ってこないが、別のカタチで蘇らせることができたら」という遺族の想いを受け、昨年7月にサービスを開始したという。
自閉症の人は対人距離が短いことが判明――東大など | 財経新聞
自閉症というと、人との接触を拒み、自分の世界に入り込むといったイメージを持ちがちだが、東京大学などの研究グループは、「自閉症者は対人距離を短く取る」という研究結果をまとめた。研究は、東京大学、茨城大学、武蔵野東学園の共同で行われ、1月27日に学術誌『PLOS ONE』オンライン版で発表された。 自閉症という言葉がよく使われるが、研究グループでは「自閉症スペクトラム症」という自閉症、アスペルガー障害、広汎性発達障害、特定不能の広汎性発達障害と呼ばれていたものを含む診断概念を用いた。発達障害の一種で、コミュニケーションや対人関係に困難を生じたり、同じ行動や興味へのこだわりを見せたりする。 研究では、12～19歳の自閉スペクトラム症の人とそうではない人が他者といる時にどれくらいの距離(間合い)を取るのかを比較した。その結果、自閉スペクトラム症者は対人距離を短く取ることがわかった。具体的には、研究
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ティムコは調整一巡、19年11月期収益改善期待 | 財経新聞