TechCrunch Disrupt showcases cutting-edge technology and innovation, and this year’s edition will not disappoint. Among thousands of insightful breakout session submissions for this year’s Audience Choice program, five breakout sessions…

ギブリーは6月1日、「Facebookリクルーティング白書」を発表した。企業人事担当者を対象にしたFacebookページの利用状況をまとめており、70％以上の企業が、Facebookページに「いいね！」を押した就活生をチェックしているという。 調査は2013年度新卒採用でFacebookを活用した企業が対象。Facebookページ開設日以降の「いいね！」数、平均投稿数などの運用状況、アンケートから、Facebookの活用事情や動向、意識を調査している。 「2013年度新卒採用Facebookページを作って採用に何かしらの効果があったと思いますか？」の問いに、47％の企業が「効果があった」と回答。その効果として「社内のことや社員のことが分かってもらえた」「求人広告ではできないプロモーションができた」という回答が多い。 「どちらともいえない」と答えた企業も43％と高かった。理由としては、「20

by colorblindPICASO Amazon.co.jpのように探しているものが何でも見つかるショッピングサイトや、価格.comのように買い物をサポートしてくれるサイトがあると、店頭で実物をチェックしてネットの安い店で購入するという方法が簡単に取れるため、買い物は電子商取引(eコマース)中心になっているという人もいるのではないでしょうか。 そんな消費者の動向がなんとなくわかるグラフを制作した人がいました。コレを見ると、ネットで買う割合の高い品、店頭で買う割合の高い品が一目でわかります。 詳細は以下から。 Permuto Discoveries >> What are People Really Buying Online? これはU.S. Census BureauがまとめたThe 2010 Statistical Abstract: Online Retail Salesのデータ

Focusによると、2009年の世界最優秀ブランドは飲料メーカーのコカ・コーラで、そのブランド価値は687億3400万ドル(約6兆1271億円)だったそうです。 トップ100のうち半分はアメリカ企業が占めており、日本のブランドとしてはトヨタが8位に、ホンダが18位に、Sonyが29位に入るなど7社がランクイン。以前は金融関係が強かったのですが、最近は高級ブランド品のブランド力が強まる傾向にあるそうです。 詳細とトップ50の一覧は以下から。 Best Brands Large 調査対象となっているブランドは、「公に財務資料が利用可能であること」「ブランドの収益の最低1/3を原産国外であげていること」「市場に出ているブランドであること」「経済的付加価値がプラスであること」「正体不明のB2B単独顧客がいないこと」などが条件になっており、個人的なブランドであるMars、「ウォルマート」ブランド以外

Twitterという言葉を知っている人（利用者を含む）は70.2％にのぼるが、現在利用している人は8.2％にとどまった。 利用率を年代別に見ると、10代が14.9％で最も高く、20代は12.4％で、30代以降は8％以下と低くなっている。職業別でも学生の利用率が16.6％と高いことから、「Twitterは大学生を中心とした若年層の利用が多い」と富士通総研は分析している。 利用内容も年代で異なった。10代と20代は1日の利用頻度が高く、PCと携帯電話の両方でアクセスしている人の比率が高かった。Twitterをリアルタイムのコミュニケーションツールとして使いこなしていると見られる。 利用者にTwitterのメリットを聞いたところ、全体では「リアルタイムに情報発信ができる」（52.5％）、「ブログより更新が簡単」（52.2％）という情報発信に関するものが5割を超えていた。また、「新しいメディアなの

動画共有サイトに動画を投稿し、プロモーションに活用する企業が増えている。しかし、その効果を計測する指標はまだ完全に確立されてはいない。 インターネット上の動画の再生回数とその認知率にはどのような関係があるのか、また、動画は購買行動に結びつくのだろうか――こういったインターネット動画の効果を調べるため、電通とグーグルがYouTubeのデータをもとに共同で調査した。その結果、再生回数と認知率の相関度合いや、YouTube上で動画を見たユーザーが動画内の商品に高い購入意向を示すことがわかったという。 この調査は3月、関東地方に住む15歳以上50歳未満のPCインターネットユーザー1万人を対象に実施した。YouTubeに投稿されているオリジナル動画45素材（うち一般ユーザー作成動画22素材、企業作成動画23素材）を使って、動画の認知率や動画視聴後の変化などを調べた。 その結果、動画で扱われている商品

今年も熱い夏がやってきました。ロックフェスと事業計画の熱い夏が！ というわけでこんにちは、佐々木です。 今回は、「予算（事業計画）って、どうやって（何を根拠に）立てているんですか？」というスタッフの質問に答えるために、事業計画のために集めた資料の出典を紹介します。 なお、資料の多くは私が担当するブログ関連事業のものですので、ネットならではのマーケティングデータの集め方といった内容になります。限定的な分野ですが、なにかの参考になれば幸いです。 総務省 情報通信政策研究所（IICP) ・総務省 情報通信政策研究所 まずは総務省調べのデータ。 大規模なリサーチ結果を無料で利用できるので、とても重宝します。 例1）「ブログ･SNSの経済効果の推計」（PDF） 例2）「ブログの実態に関する調査研究」報告書本文（PDF） 矢野経済研究所 ・矢野経済研究所 ブログ関連の市場調査で優れたレポートを発表して

ネットレイティングスの調査によると、ブログ機能やWebクリッピング機能を備えたネットサービス「Tumblr」の6月の国内ユニークユーザー（UU、家庭と職場からのアクセス）は45万1000人で、5月の27万人から約1.6倍に増えた。 Tumblrは、テキストや画像を投稿するブログの機能に加え、ほかのユーザーの投稿をマイぺージにクリッピングできるソーシャルブックマークのような機能を備えたサービスで、米国の同名企業が運営している。 Tumblr成長の背景には、Twitterの国内ユーザー数拡大が背景にあると同社はみており、「Twitterの認知度アップに合わせて、海外発の従来とは違った形態のブログサービスが注目を集め始めている」とコメントしている。 TumblrとTwitter、低い併用率　TwitterのUU、45％が35～49歳 TumblrとTwitterの併用率を見ると、6月にTwitt

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のボーダーズと共同でPCの検索とモバイルの検索の比較調査を行った。本調査はボーダーズが提供するセルフ型アンケートリサーチシステム「アンとケイト」を使用して実施された。 モバイルの利用方法は年々多様化しており、「ケータイ白書2009」によるとパケット定額制加入率の上昇もあり、ウェブサイトの利用率は高まっているという。また2月に発表された「2008年（平成20年）日本の広告費」によると、モバイル検索連動広告の伸びは大きく、前年比200.0％とされている。 そこで、モバイルの検索実態について、すでに一般に浸透したと考えられるPC検索との比較調査を行った。今回のPCの検索とモバイルの検索の比較調査では、スクリーニング調査によるPCとモバイルそれぞれの検索利用率と、使用している検索エンジンとそれらの使用シーンについてまとめた。 【調査結果サマリー

総務省は、2008年度末におけるNTT東日本、西日本のシェア状況を取りまとめた。 報告書によると、2009年3月末時点における、加入者回線全体に占めるNTT東日本、西日本のシェアは、前年度91％から90％にわずかに減少。他方、FTTH回線におけるシェアは前年度の78.9％に対して78.8％とほぼ横ばいとなった。 また、2社のFTTH回線数シェアを地域別に見た場合、2007年度と比較して中国地方（鳥取県、島根県、岡山県、広島県）や九州地方（福岡県、熊本県）でシェアが2〜4％程度増加。一方、中部地方（岐阜県、静岡県、愛知県、三重県）や石川県では、電力系事業者や地域系CATV事業者（自治体）などの影響によりシェアが5〜8％程度減少し、2007年度に引き続きおおむね東高西低の傾向にあるとしている。 さらに、NTT東日本、西日本のFTTH回線数のシェアが50％を下回る都道府県は、2007年度同様の滋

経済産業省は2009年6月9日、特定サービス産業動態統計調査において、4月分の速報データを発表した。それによると、2009年4月の主要メディアにおける広告費売上高は前年同月比でマイナス15.2％と大きな減少を見せていることが明らかになった。主要項目別では「雑誌」がもっとも大きく3割近くも減っており、「インターネット広告」ですら4％近く売上を減らしていた(【発表ページ】)。

ユーザーの中にF1層と呼ばれる20〜34歳の女性が多く含まれているサイトはどこか――このような調査をビデオリサーチインタラクティブが実施した。コミュニケーションサイトや通販サイト、グルメサイトが上位にのぼった。 第1位はミクシィが運営するソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「mixi」。推定で400万人以上の接触者がおり、そのうちF1層が27.7％を占めるという結果となった。コミュニケーションサイトではこのほか、GMOメディアのブログサービス「ヤプログ」が12位に入っている。 ほかに目立つのは通販サイトとグルメサイトだ。通販では2位に千趣会の「ベルメゾンネット」、3位にニッセン、10位におちゃのこネット、13位にDHCが入った。グルメサイトでは5位にレシピサイトの「クックパッド」、6位にリクルートのレストラン情報サイト「ホットペッパー」、8位にカカクコムの「食べログ」、11位にぐる

ネットレイティングスは2月24日、インターネット利用動向調査「NetView」の2009年1月データを発表した。新聞社が運営するニュースサイトの利用者数では、毎日新聞社が運営する「毎日jp」が947万人を集客し、首位に立っていることがわかった。 2位はマイクロソフトと産経新聞社が共同提供している「MSN産経ニュース」（787万人）、3位は産経新聞社のニュースサイト「イザ！」（742万人）で、以下、読売新聞社の「YOMIURI ONLINE」、日本経済新聞社の「NIKKEI NET」、朝日新聞社の「asahi.com」と続く。 利用者数の上位3サイトが、新聞の発行部数では上位となるYOMIURI ONLINEやasahi.comをリードしているのは、MSN産経ニュースがポータルサイト「MSN/Windows Live」内のコンテンツとして運営されていることや、毎日jpやイザ！が他社運営のポー