白鵬が味わった人種差別 大鵬の通算優勝記録はその後、同じモンゴル人の白鵬が破った（現在まで37回優勝）。しかし、その白鵬も外国人力士として苦汁をなめた経験が何度もある。代表的な2つの出来事には、どちらも稀勢の里がからんでいる。 2013年11月場所の14日目。ここまで全勝の白鵬は、稀勢の里と対戦した。2人は仕切りの際に、何度も仁王立ちしたまま激しくにらみ合った。 取り組みは力のこもった投げの打ち合いの末、稀勢の里が上手投げで勝つ。すると、予期せぬことが起こった。館内を埋め尽くした7000人近い観客が万歳三唱を始めたのだ。その回数は10度に及んだという。 〈場内からは期せずして「万歳」コール。異様な雰囲気に包まれた。日本人大関の横綱連覇を喜んだのか、見応えのある相撲への称賛か──〉と、毎日新聞は報じている。 白鵬はこの万歳三唱が悔しく、「自分がやってきたことは何だったのか」と師匠の宮城野親方

何が何だかわからない… 横綱日馬富士が、同じモンゴル出身の力士、貴ノ岩を殴打し、怪我を負わせたとされる事件。毎日うんざりするくらいテレビやメディアを賑わせている。 そして、日が経つにつれて、経緯が明らかになってくるどころか、逆に毎日、何が何だかわからない状態になってきている。 最初は、「日馬富士はビール瓶で殴打し、殴られた貴ノ岩は頭蓋底骨折で髄液漏の疑い」ということが伝わり、日馬富士は廃業必至か、などという憶測を呼んだ。 しかし、同席していた横綱白鵬が、「ビール瓶では殴っていない」と証言をしたかと思うと、診断した医師も「最初はその疑いがあるということだったが、診断の結果、骨折も髄液漏もなかった」と証言した。 日馬富士自身は、警察の取り調べで、暴力は振るったが、平手打ちだったと述べたという。また、貴ノ岩本人は、警察の聴取には、「目をつぶっていたので、何で殴られたのかはわからない」と述べている

アベノミクスという経済政策を俯瞰的に分析してみると、一つの“性質”が見えてくる。良い悪いの問題ではなく、自由主義、資本主義というよりは、「社会主義」的政策であるという事だ。 それも、産業との関係が、政府（当局）が株式を保有し、関係強化する方向である。これはフランス型や中国型の国有企業とは違った形態である。 もちろん、経済成長、景気が第一の目的であることは言うまでもないが、最近の安倍政権の政策が、以前の自民党政権のものよりも社会主義化しているのは間違いない。 進む「生産手段の公有」 筆者の前回の記事（「株価バブル後最高値！いま知っておきたい日本株の『新しい構造』」11月7日公開）に詳しく書いたが、アベノミクスにおける量的・質的金融緩和によって、日本経済は「株式」中心の金融に変貌した。 日本銀行は毎年80兆円の国債を買い入れてきた。新発債（つまり財政赤字)は40兆円で、残りは年金積立金管理運用

みずほショック みずほフィナンシャル・グループ（FG）が向こう10年で1万9千人の人員削減を行うと発表した。他のメガバンク2行も数千人単位の人員削減方針を発表している。 みずほFGの削減人数が多いことは、同行の経費率が高いことを踏まえると、証券市場関係者の間では「やっぱり」という反応なのだが、海外業務を収益源にできるメガバンクでもこれだけの人員削減が当然視されるのだから、こうしたビジネスを持たない地方銀行などの銀行と銀行員に掛かっている圧力は相当のものだろう。 メガバンク各行は、AIやいわゆるフィンテックと呼ばれるような各種のテクノロジーを含む広義のIT化によって、行員の仕事を置き換えて行く方針だ。これらのテクノロジーの多くが近年急速に進歩していることを踏まえると、銀行員が不要になるスピードは、大方の想像を上回るものになる可能性がある。 わが国の銀行は、現在、（1）長期金利を含めた金利を下

本国アメリカでも問題が続々発覚 トランプ米大統領の就任後、初めてとなるアジア歴訪の旅は「親愛なるシンゾウ」が一強体制を誇る日本から始まった。安倍晋三首相が先に来日した娘のイバンカ大統領補佐官をもてなし、57億円のカネを寄付することでトランプ一家を懐柔して用意万端。 来日したトランプ大統領は「日本の玄関口」である羽田空港ではなく、「日本占領のシンボル」ともいわれる首都・東京に置かれた横田基地に大統領専用機で降り立った。安倍首相とともにご機嫌にゴルフをし、翌日には日米首脳会談に臨んだ。 会談後の共同記者会見で、トランプ氏が力を込めたのは、日本に武器購入を迫った場面。「非常に重要なのは、日本が膨大な武器を追加で買うことだ。我々は世界最強の武器をつくっている」とのセールス・トークから切り出し、「完全なステルス機能を持つF35戦闘機も、多様なミサイルもある」と具体的品目の購入を迫った。 一方の安倍首

現場レベルでどんどん過激化 今年3月、「観光立国推進基本計画」が閣議決定された。これは2020年までに国内旅行消費額を21兆円、訪日外国人旅行者数を4000万人にするなどの目標を設定し、「世界が訪れたくなる日本」の実現に向けて政府全体で取り組む施策などを盛り込んだものだ。 同計画には、「国際競争力の高い魅力ある観光地域の形成」が必要とあり、「文化財・歴史的資源・自然等の観光資源としての活用」が明確に打ち出されている。その中でも神社仏閣はとりわけ重要な位置を占めるだろう。 東京では、浅草寺と明治神宮が外国人観光客に大人気のスポット。東京近郊だと、日光東照宮や鶴岡八幡宮、長谷寺などが有名だ。また、文化財の宝庫である古都・京都、奈良になると、清水寺や金閣寺、平等院鳳凰堂、東大寺、法隆寺、春日大社など、代表的なものだけでもかなりの数に上る。 そんなインバウンド消費のコア的存在として貴重な神社仏閣だ

何度でも伝えたい「いじめの構造」 逃げることができず、どこまでも追い詰めていくいじめ。生徒を「生徒らしく」するためだけの、些末でしつこい内部規則。いつも周囲の空気を気にして過剰同調し続けなければならない集団生活……。 学校という囲い込み施設の有害性は、何十年も社会問題になっているが改善されない。 学校や教育の世界を聖域扱いし、それを「あたりまえ」と思いこむ習慣が一般大衆に浸透しているからである。 そして、マス・メディアや政府、地方公共団体、学校関係者、教委、教育学者、評論家や芸能人たちが、でたらめな現状認識と対策をまきちらし、一般大衆がそれを信じてしまうためでもある。 日本の学校、特に中学校の全体主義ぶりは、北朝鮮によく似ている。個人の市民的自由を奪い、人間を頭のてっぺんからつま先まで集団化してしまう。私たちは、学校や教育についての「あたりまえ」の感覚によって、そのことが見えなくなってしま

自民党・公明党の与党勢力が、憲法改正発議に必要な「全議席数の3分の2」を上回る、計313議席を獲得した先の総選挙。野党に目を向けると、小池百合子都知事率いる希望の党が大失速し、立憲民主党が野党第一党に躍り出る番狂わせも起きた。 この結果を、一方では「自民党の圧勝」とみる人がいて、また一方では「立憲民主党の躍進」とみる人がいる。なぜこの国の「保守」と「リベラル」はここまで乖離し、互いを激しく罵り合うようになってしまったのか？ 難問に立ち向かうのは、現代日本の政治言論・ネット言論に鋭いアンテナを張り続ける2人の若手論客だ。オールドメディアでは絶対に読めない、ディープな分析を語り尽くす緊急対談！ 「与党の勝利＝戦争」という世界観 古谷：衆議院解散が決まった時点で、私は議席については「自民党が270±10議席」と予想していました。結果は284議席で、ほぼ予想通り。 週刊誌は各誌「希望の党が大躍進で

永田町の話題はいま、野党再編がどうなるかに移っている。メディア上では、希望の党が内部分裂して、立憲民主党あるいは民進党に大きく移動するのではないか、などの大胆予測を目にするが、実は話はそう単純ではない。政治の世界には、政党間の移動に関するルールがあるからだ。 政治評論家の北島純氏が、政策秘書としての豊富な経験を踏まえて、そのルールと今後の野党再編の動きを解説する。 そんなに簡単な話ではない 10月22日の総選挙は、自公の圧勝、希望の完敗、立憲民主の躍進に終わった。野党票が分散したおかげで自公政権が勝利したのは明らかだ。それゆえ、これから野党側で始まるのは、敗北した野党勢力をいかに再編するかという動きになるだろう。 再編のシナリオは今、いろいろと取り沙汰されている。いま世間で注目されているのは、希望の党が内部分裂し、「反小池グループ」が離党、立憲民主党に合流するというシナリオだ。 しかし、実

「あの会見」が全ての始まり 安倍政権打倒の先頭に立つはずの希望の星、改革の旗手が一転、リベラル派の「大量虐殺」に手を下す「詐欺師」に豹変したのでは――国民にこんな疑念が浮かんだきっかけは、9月29日の都知事会見だったことだろう。 「前原代表を騙したのか、（それともリベラル派排除のために、前原氏と）共謀したのか」との私の質問に対し、小池百合子都知事（希望の党代表）が笑みを浮かべながら「排除します」と断言した時のことだ。 その4日前の25日午後、安倍晋三首相の解散表明会見の直前に、小池氏は新党・希望の党結成と代表就任、そして「原発ゼロ」を掲げることを表明していた。電波ジャックに成功すると同時に、「原発ゼロ」を訴え続ける小泉純一郎元首相とも面談して激励を受け、「脱原発の旗の下に非自民勢力が結集し、原発推進の安倍政権を打倒するのではないか」という期待感が一気に高まった。 だが、小池氏は千載一遇のチ

果たして日本はこれからどうなっていくのか。今回の衆議院選挙の間が抜けた様子を見ていると、将来を不安に感じざるを得ない。 政党政治が機能しているように見えない。掲げられている政策を見ても、抽象的なスローガンのようなものが多く、説得力がない。今、日本の政治は、どうしてこのような状態にあるのか。そこから考えてみる必要がありそうだ。 「万年与党」と「万年野党」に逆戻り 2017年衆議院選挙は、野党第一党であった民進党が、内部崩壊を起こしたきっかけとして記憶されそうである。 日本では、かつて「55年体制」が永遠不変の政治体制であるかのように感じられていた。しかし冷戦が終焉すると、わずかな期間の迷走の後、社会党があっけなく瓦解してしまった。 代わって現実的な中道路線を掲げて結成されたのが民主党であった。しかし民進党は、政権担当時の迷走を清算する余裕もないまま、新たな敗北の恐怖に耐えることができず、瓦解

民主党・民進党はどう論じられてきたか 2017年9月1日に民進党の新代表に就任した前原誠司氏は、安倍晋三首相が（臨時国会開始時に演説もせず）衆議院を解散し、選挙戦に突入した際、小池百合子東京都知事が設立した新党「希望の党」と合流し、事実上の解党を宣言しました。 民進党の前原誠司代表は10月の衆院選に関し、党所属の衆院議員らを新党「希望の党」（代表・小池百合子東京都知事）から立候補させる方針を固めた。民進党からの公認候補は認めず、現在の公認は取り消す。前原氏は無所属で出馬する意向だ。複数の関係者が27日、明らかにした。実現すれば事実上の合流となりそうだ。ただ、小池氏は公認対象を選別する考え。安倍晋三首相（自民党総裁）は28日、衆院解散に踏み切る。 （「民進、希望の党に「合流」へ　小池氏、公認対象を選別の意向」2017年9月27日付共同通信配信記事）

大統領選を目前に控えるなか、二つの衝撃的なレポートが発表された。いずれも「アメリカの衰退」を示すものであり、現民主党政権の評価を悪化させることにつながるかもしれない。アメリカ在住のジャーナリスト・飯塚真紀子氏の報告。 アメリカ「総合19位」の衝撃 国民総生産（GDP）1600兆円超を維持するアメリカ。中国に抜かれるのは時間の問題と言われながらも、数字上では世界のトップに君臨し続けている。しかし、そのアメリカが、社会的には「後進国」であることを示すレポートが発表され、衝撃が走っている。 このレポートは、ハーバード大学経営大学院教授のマイケル・ポーター氏が発案したNPO「ソーシャル・プログレス・インペラティブ」が分析、作成したもの。その国の社会の発展度が、栄養と基本医療、教育、個人の安全、寛容性、個人の権利など53の観点から評価され、その数値、順位が示されている（この数値は、社会的発展指数＝ソ

官邸や東電本店の要請に従わず、海水注水を強行した吉田昌郎福島第一原発所長。日本中が喝采を送った「海水注入騒動」だが、事故から5年半経って原子炉にほとんど水が入っていなかったことが判明した。 『福島第一原発　1号機冷却　失敗の本質』は、6年間にわたる1000人以上の関係者取材と約428時間に及ぶ東電テレビ会議のAI解析によって浮かび上がった数々の「1号機冷却失敗」の謎に迫った調査報道の力作だ。本書から一足先に「届かなかった海水注水」をめぐる衝撃の事実を特別公開する。 ほとんど注水はされてなかった 2016年9月7日。福岡県久留米市内のホテルはどこも珍しく満室だった。 春と秋、年に2回行われる日本原子力学会の大会に参加するため、全国から原子力関係者が、久留米市に集まっていた。 学会では、原子力安全や放射性廃棄物処理、高速炉などの次世代炉開発、核燃料など様々な分野の専門家が研究成果を発表する。そ

「日本固有種」なら、うれしいけど… 長崎県の対馬で、1970年代に目撃されたのを最後に絶滅したとされる、「ニホンカワウソ」が38年ぶりに発見されたかもしれないーーこんなニュースが8月中旬に飛び込んできました。 これが、本当に「日本固有種」であるニホンカワウソなのか？ それとも、ユーラシア大陸全域に広く分布しているユーラシアカワウソなのか？ という点が大きな関心を呼んでいます。 もっと言えば、「ニホンカワウソならうれしい」「ユーラシアカワウソだったら、ちょっとがっかり」というのが、多くの日本人の本音ではないでしょうか。その背景には、対馬そのものが古くから「日本の領土か、それとも韓国の領土か」という議論の対象になっていることも、多少関係があるのかもしれません。 しかし、外交上の領土問題に負けず劣らず、生物界の「領土問題」も複雑です。突き詰めて考えてゆくと、「生物の『種』とは何か？」「『日本固有

今年もまもなく、各局のテレビドラマが秋の改編期を迎える。しかし近年、「見たいドラマがない」と嘆いている人も多いのではないだろうか。 芸能界・テレビ界の構造と内幕を、当事者への取材で明らかにする田崎健太氏のレポート。今回は、これまで誰も踏み込まなかったドラマ制作の「現場」から、その凋落の理由を解き明かす。 あるプロデューサーの自嘲 少し前、老人ホームを舞台としたテレビドラマ『やすらぎの郷』（テレビ朝日系）が昼間の放映にもかかわらず高視聴率を記録し、話題となった。82歳になる脚本家の倉本聰は、このドラマを書いたきっかけは「同年配の友人たちが『見るテレビ番組がない』と漏らしたことだ」とインタビューで語っている。 大人の鑑賞に堪えるテレビドラマがほとんど存在しない、というのは多くの視聴者が感じていることだろう。 人気ドラマが軒並み25％～35％の高視聴率を誇った1990年代と比べると、現在のドラマ

「ただの受験エリートの集まりだろう」と思いきや、そうではない。国会で「記憶にない」を連発していたのが秀才官僚だとすれば、霞が関にはそれとは次元が違う「天才官僚」もたしかに存在する。 TPP交渉の切り札 外務省に「梅ちゃん先生」と呼ばれて慕われるスーパー官僚がいる。 梅本和義・TPP首席交渉官（'77年入省）がその人だ。66歳である。同期入省の杉山晋輔氏（64歳）が外務省トップの事務次官を務めているのだから、霞が関の常識では、本省から勇退して当たり前。 実際、梅本氏は'14年に「上がりポスト」であるイタリア大使に転出していた。 「ところが、この夏の人事でTPP首席交渉官に抜擢され、本省に返り咲いたんです。周知のとおり、トランプ米大統領がTPPからの離脱を表明し、先行きが不透明になりました。 日本政府は米国抜きの11ヵ国で『TPP11』として仕切り直す方針に切り替えましたが、調整は困難を極める

核武装に「敬意を表します」 「朝鮮人民は、金正恩委員長の卓越した指導によって一心団結し、核武力建設を発展させ、米国を対話の舞台に引きずり出す決定的な力を保持されたことに敬意を表します。また、ICBM『火星14型』の試射を成功させたことは、この力を益々確固たるものにしました……」 8月15日、祖国解放記念日の平壌。国会議事堂にあたる万寿台議事堂で演説したのは、朝鮮労働党幹部ではなかった。なんと日本の元代議士、日森文尋・元社民党国対委員長（68歳）である。日森氏は国対委員長を、'09年8月まで務めた。 なぜ日本の元代議士が、ミサイル発射で喧しい北朝鮮へ行って、こんな演説をしているのか？日森氏は「白頭山偉人称賛国際祭典」に、日本代表として参加していたのである。 この祭典は、核やミサイル開発で世界中を敵に回している北朝鮮が、世界61ヵ国から、金正恩委員長を称える人士240人を北朝鮮に招待して行った

戦時中の日本政府は「逃げるな、火を消せ」という防空法と、「空襲は怖くない」という情報操作を実施した。その全体像は前回記事（「空襲から絶対逃げるな」トンデモ防空法が絶望的惨状をもたらした）で紹介した。 この体制下で人々はどのように追い詰められたか。県知事が「逃げる者は処罰する」と布告した青森の実例をみることにする。ここでは、第一次と第二次の空襲の間に恐るべき命令が出されて市民が犠牲となった。 恐怖で逃げ始めた市民 大戦末期の1945年（昭和20年）7月14日午前から15日午後にかけて、洋上の米空母13隻から飛び立った艦載機2000機が北海道の根室から岩手県の釜石まで各地の港湾や飛行場を攻撃。 青函航路を擁する輸送拠点の青森市では、船舶・港湾・鉄道施設が狙われた。青函連絡船は沖合の船を含めて10隻が沈没、2隻が損傷して輸送が断ち切られたのである。 目の前で起きた空爆に、青森市民は震えあがった。

「27時間テレビ」おもしろかった？ 9月9日から10日にかけて放映されたFNS27時間テレビ「にほんのれきし」。 いきなり結論から書いてしまいますと、今回は良い意味でも悪い意味でも、小さくまとまったなあという感じでした。 面白かったか面白くなかったかと問われるならば、みんなあまり期待していなかった分「意外と」面白かったというのが多くの人の正直な感想かと思います。 そもそも近年のFNS27時間テレビは、フジテレビ凋落の象徴のように見られていました。 内容自体は昔から大きく変わっておらず、言ってみれば30年前からずっとグダグダです。その年に勢いのある番組を中心に、お笑いBIG3などの豪華メンバーが楽しそうに生放送で年に一度のお祭りに興じる姿を見るだけ。かつては、そのグダグダ祭りを見ることこそが「楽しい」とみんな思っていました。 しかし時が流れ、フジテレビの番組作りへの風当たりが強くなると、この