皆様こんにちは、LIGのエンジニア、段田です。 突然ですが、セカンドライフというゲーム、ご存知でしょうか。セカンドライフとは、広大な3D仮想世界でチャットをしたり、観光したり、土地を購入したり、お店をひらいたりと、まさに第二の人生(セカンドライフ)を体験できる自由度の高いゲームのことです。 2002年に開発され、米国で圧倒的な人気を誇り、近年日本でもユーザー数が爆発的に増えたようです。また、セカンドライフ内に三越や野村証券、ソフトバンクモバイルといった大手企業が出店して話題になった事は記憶に新しいと思います。それ以外にも、個人のプレイヤーがセカンドライフ内の土地を購入、転売し、莫大な利益を上げた事もニュースになりましたね。 今回は、そんなセカンドライフの世界を、皆様にご紹介したいと思います。 俺自身も初めてやるので、導入方法からセカンドライフの楽しみ方、土地購入、うまく行けば転売してウハウ
『リベラル、脱原発はなぜオタクから支持されない?』 http://togetter.com/li/404412 こんなまとめを見かけたので、自分なりの見解をまとめてみた。 これはオタクという属性に問題があるのではない。 もちろんオタクにはリベラルな者達が大勢いるのは、都条例反対運動が大きく盛り上がった事実からも分かるだろう。 ならばどういうことなのか。 これはつまり”同族嫌悪を起こしている社会的弱者達”の中に、オタクやネトウヨもいるということだ。 反原発などのリベラル勢力は本来は社会的弱者(以下、弱者)を保護し、支援するはずの存在だ。多様性やマイノリティを尊重し、平等や平和を旨とする。 そんな彼らをなぜ弱者が叩くのか? それは 反原発などのリベラルには、基本的に弱者を守ろう・認めよう・共に繋がっていこうという考えが、根底にあるからだ。リベラルを受け入れるには、まず弱者自身が”自分は弱者であ
社員は社長の言動をよく見ている。その一声で奮起したり、一気にやる気を失ったりする。シャープは、トップの迷走が会社を危機に陥れる典型例といえる。いま、内部で何が起きているのか。 「器」じゃなかった新社長 台湾の鴻海精密工業との提携交渉など、今春からメディアを賑わすシャープの経営難は一向に改善が見られないばかりか、日に日に悪化し、もはや崖っぷちに立たされている。 株価は150円を割り、41年ぶりの安値を更新。社債は、格付け会社からは「投機的水準」に2段階も格下げされた。 メーカー経営の根幹に関わる投資や技術の戦略が世の中の変化についていけなかったことがシャープの敗因と分析する専門家もいるが、筆者はそれだけだとは思わない。 シャープの悲劇の一つは、新社長に就任した奥田隆司氏が、連結で5万7000人もの大企業を牽引できる「器」ではなかったことにある。 今年4月に奥田氏が新社長に就任した直後、シャー
1991年に『電子立国 日本の自叙伝』というNHKスペシャルが放映されました。当時日本はDRAMを中心とした半導体や電子計算機の事業に絶対的な競争力を持ち、米国などを圧倒していましたが、今、その時の米国の立場に立たされているのかもしれません。 著者プロフィール:野町直弘 アジルアソシエイツ社長。慶應義塾大学経済学部卒業後、大手自動車メーカーに就職。同社および外資系金融業にて調達・購買実務および、調達部門の立ち上げを経験。コンサルティング会社にて調達・購買、ロジスティック、BPR、SCMなどのプロジェクトを担当。ベンチャー系WebインテグレーターでCOOおよびB2Bチームの立ち上げを行う。その後独立しアジルアソシエイツを設立。 1991年に『電子立国 日本の自叙伝』というNHKスペシャルが放映されました。内容は半導体およびマイコンの開発について、その黎明期からその当時に至るまでの話で、当時日
「iPad」が「iPad mini」とRetina Display搭載モデルという2つのファミリに分かれた今、製品としてのiPadはどこに向かっているのか、と疑問に思うかもしれない。筆者も、iPad miniの登場以前でさえそう思っていた。Retina Displayを搭載した第3世代iPadは、非常に完成された製品だったので、筆者は好奇心をかき立てられた。iPadはこの先どうなるのだろうかと。 iPad miniをレビューしてから数日がたち、筆者は「大型のiPad」とiPad miniを交互に見比べている。両方を持ち歩いているし、家の中でも外でも使っている。エクスペリエンスの面では非常に良く似ている。違うのはサイズと速度だ。しかし、ほかにも何かが進行しているように思われる。iPadはある程度、過渡期に入りつつあるのだと筆者は考えている。 iPad mini:われわれが知るiPadの進化形
Foxconnが米国進出を考えているという報道がある。 AppleのiPhoneを製造している会社として有名な中国のFoxconnが工場進出に適した場所を求めて、米国でデトロイトやロサンゼルスなどいくつかの都市の評価を進めていると、Digitimesが現地時間11月8日、いわゆる「マーケットウォッチャー」たちの話として報じている。 マーケットウォッチャーが誰なのか、なぜFoxconnの計画を知っているのか明らかでない点は注意すべきだろう。それに、Foxconnが指折りのメーカーとして地位を確立できたのは、中国の労働者の低賃金によるところが大きい。米国に進出するとすれば、Foxconnは事実上ビジネスモデルを変更することになる。 一方、記事に出てくるマーケットウォッチャーたちによると、Foxconnは液晶テレビを米国で製造するつもりなのだという。一般に液晶テレビは製造が比較的簡単で、労働者の
2010年6月7日(月) ■ 通信の秘密の破りかた。 _ 日本では通信の秘密が保証されているけど、通信当事者の同意があれば、その通信内容を覗き見してもいいと解釈されてるよ。 _ たとえば、ISP による電子メールのウィルスチェック/スパムフィルタ。あれは、ユーザがそれを望んでいることが明白だから(だって自分でオプション契約を申し込んだよね)、通信の秘密が侵害されたわけじゃない、という扱いだよ。正当業務行為とか、緊急避難とかじゃなくて、当事者による同意が違法性の阻却理由。同意を得る手続きなしで勝手にウィルスチェックしてたら(感染しなくてありがたいかもしれないけど)違法だよ。ところで、gmail のウィルスチェックとかスパムフィルタって同意した記憶ないんだけどあれどうなってんのかね。日本向けに日本語でサービスしてて日本法人もあるけど海外企業だから日本の法律は適用外なんかね。 _ でも、メールっ
主にスマートフォンにて、ユーザー同士が無料で通話できたり、多彩なイラストやメッセージを手軽にやり取りすることが可能な、メッセンジャーアプリと呼ばれるアプリケーションサービスの利用者数が急速に増加している。 NHN Japanが提供する「LINE」では、今年10月に全世界での登録ユーザー数が7000万人(うち国内ユーザー数は約3200万人)を突破し、カカオジャパンとヤフーが共同提供する「カカオトーク」も今年9月末時点の全世界での利用者数が約6500万人と、LINEに匹敵するユーザー数を抱えている。また、ディー・エヌ・エー(DeNA)も10月23日より「comm」の提供を開始し、配信開始初日に日本国内のApp Store無料総合ランキングで1位を獲得した。 このように高い人気を集めているメッセンジャーアプリだが、実はそれぞれの利用規約を見ると、各社によって対象範囲は異なるものの、ユーザー同士が
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