auのスマホが「専用アンテナ無し」で本当にStarlinkにつながった--年内提供へ【現地レポ】
KDDIは10月23日、Starlink衛星とauスマートフォン（Android）を直接通信する実証実験を初めて実施し、成功した。沖縄県の久米島において、Starlinkによってスマホ間でSMS送受信ができることを確認した。なお、同日は米国からSpaceXの担当者も駆けつけた。 左から、KDDI 取締役執行役員常務CDOの松田浩路氏とSpaceX シニアパートナーシップマネージャーのダミアン・イヌス氏（写真提供：KDDI） Starlink衛星が「基地局」に--2024年内にサービス開始 Starlinkの衛星通信を利用するには、専用のアンテナを設置する必要があるため、当然ながらアンテナがない場所では利用できない。今回実証実験した衛星とスマートフォンの直接通信では、Starlink衛星1つ１つが基地局の代わりになるため、衛星が通過する場所であればどこでも使えるようになる。なお、通常のSta
iPhoneの「乗り物酔い防止機能」が凄かった--バスに乗っているのに酔う気がしない
iPhoneに「乗り物酔い防止機能」が実装されたと話題になっている。スマートフォンで乗り物酔いを防止するとは一体どういうことなのか、実際に試してみた。 有効にする方法 機能名は「車両モーションキュー」で、最新の「iOS 18」で利用できる。「iPhone 16」シリーズ限定というわけではなく、筆者が使っているひと世代前の「iPhone 15 Pro Max」でも利用できた。 ちなみに、筆者は幼い頃から車酔いに悩まされてきた。クルマの助手席や後部座席でスマートフォンを触ろうものならほぼ間違いなく酔う。また、路線バスでも気分が悪くなる。 車両モーションキューは、「設定」→「アクセシビリティ」→「動作」→「車両モーションキューを表示」から呼び出せる。設定の深いところにあるが、設定の検索窓に「車両」と入力すれば一発だ。また、コントロールセンターから即座にオン・オフを切り替えられる。 さっそく有効に
「ドコモがつながらない」根本原因--国内ベンダーからの脱却は必然（石川温）
先日、NTTドコモが通信機器の調達を国内ベンダーから海外ベンダーに切り替えていくという報道があった。NTTドコモではこれまで富士通やNECといった国内ベンダーを中心に調達を行なっていたが、それをエリクソンやノキアにしていくというものだ。 まさに「ガラパゴスネットワーク」からグローバルスタンダードなネットワークに切り替えていくというわけだ。 背景にあるのは、ここ最近、指摘されているNTTドコモのネットワーク品質の低下だ。これまで電波の飛ぶ向きを調整したり、基地局を増やすといった対策を打ってきたが、抜本的な対策として、通信機器を提供するベンダーを切り替えるという手を打ってきた。 「ドコモはMassive MIMOを導入していない」と話題に 2023年ごろ、NTTドコモのネットワーク品質の低下が指摘され始めた際、NTTドコモでは「Massive MIMOをほとんど導入していない」という点が業界内
シャープ公式X「中の人」が退職→コミチのマーケ責任者に--投稿は業務委託で継続
シャープの中の人の山本隆博氏は同日、自身のSNSにおいて、ウェブ漫画制作プラットフォームのコミチに所属すること明かした。また、コミチで代表を務める萬田大作氏は、山本氏が最高マーケティング責任者（CMO）に就任し、コミチのSNSが大幅に強化されると明かした。 今日から、シャープの中の人こと“山本隆博さん“がコミチのCMO（マーケ責任者）としてジョイン！コミチのSNSが大幅に強化されます！ これから“シャープさん“改め、“コミチさん“として、みなさま宜しくお願いします。 pic.twitter.com/Em9FcgOZR1 — 萬田大作（マンディ）＠マンガDXのコミチ代表 (@daisakku) October 1, 2024
ローソンに来店するたびに「povo」の容量が100MB回復--KDDIが年内開始
KDDIは9月18日、ローソンに来店するたびに「povo」のデータ通信容量が回復する新サービス「povo Data Oasis」を2024年内に提供すると明かした。来店1回あたり100MB、上限は10回で月間1GBまでデータ容量が回復する。 サービスの詳細は後日発表する。KDDIで代表取締役社長 CEOを務める高橋誠氏によると、データ容量の回復に買い物は不要だ。店舗内で「povo」アプリを開くと、GPS情報などから位置を確認して、データ容量が付与される。高橋氏は同サービスによって「ローソンへの来店機会を増やす」と述べた。 「未来のコンビニ」第1号店は来春オープン この取り組みは、KDDI、三菱商事、ローソンの3社による資本業務提携の一環だ。KDDIと三菱商事はローソンの株式を50%ずつ保有し、リアル店舗とテクノロジーを組み合わせた「Real x Tech LAWSON」（未来のコンビニ）作
「Fairphone 5」レビュー：サステナブルの理念は崇高だが、性能には難あり
サステナブルなスマートフォンのメーカーであるFairphoneは、新モデルの「Fairphone 5」で地球を救いたいと考えている。リサイクル素材やフェアトレード部品から、修理のしやすさ、他社よりも極めて長いセキュリティサポートまで、Fairphoneは社会意識の高い最新モデルでも、環境への影響を最小限に抑える努力を惜しんでいない。崇高な目標であり、同社のこうした取り組みを筆者は大いに称賛するが、スマートフォン製品として見る限り、Fairphone 5はやや期待外れだ。 特に気になるのはバッテリーの持続時間とカメラ機能で、どちらも残念な結果に終わっている。さらに悪いことに、620ポンド（約11万5000円）という価格はかなり割高で、Googleの「Pixel 7a」より200ポンド近く高い。しかも、Pixel 7aの方が高性能な点がいくつもある。Fairphone 5は、英国と欧州では9月
実証実験ではない「顔認証改札」ついに始動--QR乗車券も導入、山万ユーカリが丘線で
山万は、千葉県佐倉市の新交通システム「山万ユーカリが丘線」において、顔認証改札を6月15日から全面導入する。顔認証改札は鉄道各社が実証実験を進めているが、山万が本格導入で先行する。 顔認証改札は、従来の磁気定期券を代替する形で導入する。現在利用中の定期券は顔認証改札導入後も利用できるが、次回更新時より顔認証への切り替えが必要となる。これに伴い、磁気の通勤定期券の販売を6月14日で終了する。顔の登録は6月15日から受け付ける。
Apple Watchの「命を守る新機能」が日本で解禁--心房細動履歴が5月22日から
Appleは5月22日、Apple Watchの「心房細動履歴」機能を日本でリリースしたと発表した。watchOS 10.0以降の「Apple Watch Series 4」以降、「Apple Watch Ultra」「Apple Watch SE」で利用できる。 心房細動履歴は、装着者の心房細動の頻度を長期にわたって記録する機能だ。心房細動は放置すると脳卒中につながる恐れのある主要な疾患の1つで、約100万人の患者が日本にいると推定されている。 本日（5月22日）より、心房細動と診断された日本のユーザーは、Apple Watchの心房細動履歴機能を有効にし、心房細動の兆候を示した時間などの推定値にアクセスできる。 ユーザーは週ごとに通知を受け取り、心房細動に関連する可能性のある生活履歴（エクササイズ時間、睡眠、体重、飲酒量、マインドフル時間）をヘルスケアアプリで確認できる。また、かかりつ
グーグル、新たな「デバイスを探す」ネットワークを提供開始--まず北米で
「Android」ユーザーは、Googleの「デバイスを探す」機能を強化する新たなネットワークによって、スマートフォン、スマートウォッチ、イヤホン、トラッカーの位置を特定できるようになる。Googleは米国時間4月8日、新たな「デバイスを探す」ネットワークを提供開始した。 Googleは発表の中で、「本日から新たな『デバイスを探す』が、米国とカナダを皮切りに世界中のAndroidデバイスに向けて段階的に提供される。10億台以上のAndroidデバイスからなる新しいクラウドソーシングされたネットワークにより、『デバイスを探す』は置き忘れたAndroidデバイスやアイテムを迅速かつ安全に見つけるのに役立つ」とした。 GoogleはすでにAndroidスマートフォンで「デバイスを探す」を提供しているが、これが機能するためには、探しているデバイスの電源が入っていて、ネットワークに接続している必要が
NTT、国産の生成AI「tsuzumi」サービス開始--「2027年に売上1000億円」と島田社長
日本電信電話（NTT）は3月25日、独自に開発した大規模言語モデル（LLM）「tsuzumi」の商用提供を企業向けに開始した。代表取締役社長を務める島田明氏は「2027年までに売上1000億円を目指す」と述べた。 tsuzumiは、NTTが2023年11月に発表した国産LLMだ。特徴の1つはモデルを大幅に軽量化した点で、パラメーター数は軽量版で70億と、OpenAIが提供する「GPT-3」の25分の1程度しかない。これによって、1つのGPUで動作し、大規模ハードウェア不要で事務所内でのオンプレミス利用にも対応する。 2つ目の特徴は「世界トップレベルの日本語処理能力」だ。パラメーターを軽量化したにも関わらず、GPT3.5と日本語性能で比較した場合の勝率は8割を超え、英語においても高い処理能力を達成しているという。さらに、マルチモーダルにも対応し、パワーポイントの図表読解や聴覚も備える。 3つ
マイナカードと運転免許証の一体化「2024年度中、なるべく早期に開始」--河野大臣が表明
デジタル大臣を務める河野太郎氏は3月19日、マイナンバーカードと運転免許証の一体化を2024年度中に開始するとX（旧Twitter）に投稿した。「なるべく早く始められるように調整しており、正確な時期は追って発表する」とも投稿した。 政府はこれまでも、運転免許証とマイナンバーカードを2024年度末までに一体化させる方針を示していた。また、工程表によれば、一体化以降、マイナンバーカード機能を搭載したスマートフォンを運転免許証代わりにする「モバイル運転免許証」の運用も極力早期に開始することになっている。 32の国家資格や免許をデジタル化 また河野氏は、運転免許証とは別に、2024年6月から税・社会保障関係を中心とした32の国家資格や免許を順次デジタル化すると発表。マイナポータルからデジタル資格証を閲覧可能になるほか、資格の新規取得や住所変更、申請に必要な支払いがオンラインで可能になり、その際の住
米下院、「TikTok」を禁止できる法案を可決
米下院は米国時間3月13日、「TikTok」を所有する中国の字節跳動（バイトダンス）が今後6カ月以内にこれを売却しない限り、TikTokを米国で禁止するという法案を可決した。 同法案は賛成352票、反対65票で可決された。今後、上院で審議される予定だ。Joe Biden大統領はこれまでに、議会で可決されれば法案に署名すると述べていた。 両政党の議員らは以前から、1億5000万人以上の米国人ユーザーを持つTikTokについて、国家安全保障に対する脅威であり、中国政府が米国人を監視したり、中国の思惑を推し進めるために偽情報を流したりするために利用される可能性があるとの懸念を表明してきた。 TikTokはこれらの指摘を一貫して否定している。採決に先立ち、TikTokは米国のユーザーに対し、議員らに法案の否決を働きかけるよう呼びかけていた。 TikTokの担当者は、コメントを求める電子メールにすぐ
赤ちゃんの泣き声を「翻訳」できるAIアプリが登場--CES 2024
ある新興企業が開発したアプリは赤ちゃんの泣き声を「翻訳」し、お腹が空いているのか、不快なのか、疲れているのか、おむつ替えが必要なのかを教えてくれるという。ラスベガスで開催中の「CES 2024」でその技術を披露したCappellaは、人工知能（AI）と機械学習を使って乳児のニーズを読み解くという。 Cappellaによれば、この技術の精度は約95％。赤ちゃんのニーズを推測しようとする人間の精度が約30％であるのとは対照的だ。なお、アプリの解釈が正しくないと思えば、「同意しない」ボタンを押すことができる。 アプリは月額10ドルだ。睡眠、授乳、おむつ替えを記録できるので、より一般的な育児アプリとして使うこともできる。 また同社は、温度の分析（赤ちゃんが泣くのは暑いからか寒いからか）や、AIを使って赤ちゃんをあやすことにも取り組んでいる。 「画期的なAIを搭載した赤ちゃんの泣き声翻訳機によって赤
ソフトバンク、「1円スマホ廃止」の穴をつく新プログラム--スマホ業界に神風が吹くか
「1円スマホ」を売らせたらソフトバンクの右に出る者はいないかも知れない。 ソフトバンクは12月26日、新たな端末購入補助プログラム「新トクするサポート（バリュー）」を12月27日から開始すると発表した。12月27日といえば、総務省によるガイドラインが改定され、スマートフォンの割引規制が大幅になるタイミングだ。 「12月27日から『1円スマホ』のような買い方はできなくなる」はずが… 家電量販店やキャリアショップでは「ガイドライン改正まで●日。12月26日までの購入がお得」と、散々、「駆け込み需要」を煽ってきた。 実際に12月27日から、「白ロム割」という端末単体に対しての割り引きができなくなることから、「これまでの『1円スマホ』のような買い方はできなくなる」と思われていた。 机上で計算してみると、確かに従来のような大幅な割り引きはできなくなるようであったが、ガイドラインの蓋を開ける前にソフト
アップル、「iOS 17.2」でサイドローディングに対応か
「Android」ユーザーは非常に長い間、アプリをサイドローディングしてきた。サイドローディングとは、例えば「Google Play」ストアなどの純正アプリストアを経由せずに、サードパーティー製アプリをインストールすることだ。 残念ながら、この機能は問題を引き起こしてきた。サードパーティーによるアプリストアでは、悪意のあるコードを含むアプリが配信されていることがあるからだ。問題が深刻化したため、Googleはサードパーティーアプリのインストールを完全には制限していないものの、ユーザーがセキュリティ設定を無効にしない限り、通常は「Google Play」ストア以外からアプリをインストールすることはできない。 「設定」>「アプリと通知」>「詳細設定」>「特別なアプリアクセス」>「不明なアプリのインストール」でこの機能を有効にできるが、インストールしたいアプリが100％安全だという確信がない限り
ソフトバンクとJR西、広島県東広島市の公道で「自動運転・隊列走行BRT」の実証実験
ソフトバンクは9月15日、JR西日本との自動運転と隊列走行技術を用いたBRT（Bus Rapid Transit：バス高速輸送システム）の開発プロジェクトにおいて、11月から広島県東広島市の公道での実証実験を開始すると発表した。2024年2月まで実施する。 実験区間は、広島県東広島市の公道となる、JR西条駅と広島大学東広島キャンパスを結ぶ県道・市道（愛称：ブールバール）。実験車両は、連節バス・大型バスの計2台となる。なお、自動運転と隊列走行技術を用いたBRTの公道における実証実験は、日本初になるという。 自動運転・隊列走行技術の社会実装に向けた課題の検証・洗い出しが目的。また、BRTや自動運転・隊列走行など、新技術への関心の向上も狙う。 具体的には、電波状況や勾配などの自動運転に影響を与える走行環境の検証や、節バスと大型バスの2台による自動運転・隊列走行の実証走行と課題の検証を実施する。実
「後進国だったことに愕然」--岸田総理が日本のデジタル化へ決意、マイナ会見で表明（発言全文）
内閣総理大臣を務める岸田文雄氏は8月4日に会見を開き、「マイナ保険証」をめぐる混乱への対応、そして日本のデジタル化への決意を表明した。 まず、マイナ保険証については、2024年秋を予定する紙の健康保険証廃止、およびマイナ保険証へ一体化する方針を維持すると明かした。 一方で、マイナ保険証を保有していない人全員に資格確認証を発行し、その有効期間やカードの形状は現行の保険証を踏まえると表明した。 なお、2024年秋という紙の保険証の廃止時期については「国民の不安払拭が最前提」としたうえで、「さらなる期間が必要と判断される場合には必要な判断をする」とも述べ、延期に含みを持たせた。 岸田総理、日本のデジタル化へ決意（発言全文） 岸田総理はマイナ保険証への対応と合わせて、日本のデジタル化への決意を表明した。 ──以下岸田総理の発言（要約含む） 「2020年に私は党の政調会長としてコロナとの戦いの最前線
画面のないノートPC「Spacetop」を体験--ARメガネで無数のウィンドウを表示
筆者の膝の上には、小型のキーボードとトラックパッドが置かれている。しかし、ディスプレイはない。少なくとも、周囲からは見えない。しかし、拡張現実（AR）メガネをかけた筆者の目には、自分を囲むように湾曲した作業空間が広がり、数十ものウィンドウが開いているように見える。 筆者がこの「Spacetop」を初めて使ってみたのは1月、ラスベガスでのことだったが、開発元のSightfulは今回ついに同製品の先行アクセスプログラムを開始すると発表した。これまでARや仮想現実（VR）のヘッドセットを数多く見てきたが、こうした未来のゴーグルやメガネと連携するように設計されたユニークな周辺機器はほとんどなかった。Spacetopの最大の売りはゲームやソーシャルの体験ではなく、ノートPCを無数の仮想ディスプレイを備えたAR対応デバイスに変えることだ。 これを売りとするのが奇妙に聞こえるなら、筆者のようにすでにそれ
マイクロソフトの「Bing」、「ChatGPT」のデフォルト検索エンジンに
「ChatGPT」は、ToDoリストの作成といった簡単なものから、新規事業の立ち上げといった複雑なものまで、あらゆるタスクを支援できる素晴らしい人工知能（AI）ツールであることが実証されている。しかし、最新の出来事に関する知識が欠けていることが、これまでの主な欠点の1つだった。 Microsoftは「Microsoft Build 2023」で、「新しいBing」がChatGPTのデフォルトの検索エンジンになることを発表した。 これは、ChatGPTの知識が今後は、トレーニングが行われた2021年以前の知識に限定されないことを意味する。ChatGPTは今後、インターネット全体をインデックス化することにより、Bingのチャットのように、任意の質問に回答できるようになる。 「ChatGPTは、世界クラスの検索エンジンが組み込まれることで、ウェブへアクセスし、より適時により最新の回答を提供するよ
マイクロソフト、「ChatGPT」のプラグイン規格を採用
Microsoftは、年次開発者会議「Microsoft Build 2023」で、人工知能（AI）アプリの開発を簡素化することを目的とした一連の発表に加えて、OpenAIが「ChatGPT」に導入したのと同じオープンプラグイン規格を採用することを発表した。 これによって開発者は、これまでよりも簡単にプラグインを構築し、OpenAIの「GPT-4」を基盤とする新しいBingチャットの強力な構造を使用できるようになる。こうしたプラグインによってBingは、ユーザーがBingのチャットウィンドウの中で食料品の注文や物件の検索、レストランの予約をしやすくなるよう支援できるようになる。 開発者は、ビジネスとコンシューマー向けの両方のインターフェースで動作するプラグインを1つのプラットフォームで作成でき、情報源とプログラム（ここではAIシステム）をつなぐ橋として機能するプラグインを作成できる。これに
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