ドコモ、法人向け「おしゃべりロボット for Biz」にシャープの「ロボホン」を追加
NTTドコモは12月15日、「おしゃべりロボット for Biz」対応ロボットに、シャープのヒューマノイドロボット「RoBoHoN（ロボホン）」を追加し、法人向けに提供を開始した。 おしゃべりロボット for Bizは、人工知能を活用してロボットなどの自然対話を実現する「自然対話プラットフォーム」に、企業独自にカスタマイズしたシナリオを追加することで、ロボットなどが企業の商品やキャンペーン情報を案内するなど、用途に合わせた対話を実現できるサービス。これまでは、タカラトミーの「OHaNAS」を5月30日から提供していた。 対応ロボットとして追加するRoBoHoNは、導入する企業に対して、ショールームやインフォメーションカウンターなどで、身振り手振りを交えながら自社商品の案内や接客業務ができる。また、本体機能としての電話機能やカメラ機能、プロジェクタ機能などが利用可能。これにより、店頭接客など
攻殻機動隊のタチコマが店頭で接客--コミュニケーションロボの実証実験
プロダクション・アイジーとKarakuri productsは12月15日、「攻殻機動隊 STAND ALONE COMPLEX」（攻殻機動隊）シリーズの人気キャラクター「タチコマ」を使った接客サービスの実証実験を実施すると発表した。 共創アプリ「バーチャルエージェント・タチコマ」（12月16日配信予定）と店頭の「リアルエージェント・タチコマ」を連携させることで実現する。 スマホアプリ上のタチコマに、テキストや音声を使って言葉を投げかけることで、タチコマのメモリを解析し、攻殻機動隊劇中の記憶を取り戻せるとのこと。タチコマとの会話やユーザーの行動によって性格が変化し、タチコマを育成できるとしている。 実証実験では、アプリ内から「I.Gストア」「I.Gストア出張店」の商品を予約し、キャンペーン中に来店すると、店舗内に設置されたビーコンがセンサを検知。リアルエージェント・タチコマとバーチャルエー
「Android Pay」が日本でもスタート--グーグルと楽天Edyが提携、フェリカとの連携も
グーグルは12月13日、Androidスマートフォン向けデジタルウォレット「Android Pay」の国内提供を開始した。同サービスのローンチは日本が9カ国目となる。 Android Payは、コンビニなどの会計時に、スマートフォンを電子マネーリーダーにかざすだけで決済できる手軽さが特徴。グーグルは、Android Payのパートナーとして楽天Edyと提携し、ビックカメラ、ヨドバシカメラ、ファミリーマート、ローソン、マクドナルドなど楽天Edyを導入している47万店舗以上で利用できる。 利用するには、Android 4.4以上を搭載し、「おサイフケータイ」に対応したスマートフォンが必要。専用アプリをGoogle Playストアからダウンロードすると、すでにモバイル楽天Edyを利用しているユーザーであれば、手持ちのアカウントをAndroid Payに連携できる。入金は、アプリからクレジットカー
DeNA南場会長「WELQを検索して愕然とした」--キュレーション事業に関して謝罪
ディー・エヌ・エー（DeNA）は12月7日、医療キュレーションサービス「WELQ」を発端とした、同社のキュレーションプラットフォーム事業に関する記者会見を実施した。 会場にはディー・エヌ・エー執行役員経営企画本部長の小林賢治氏、同社代表取締役社長兼CEOの守安功氏、同社取締役会長の南場智子氏が登場し、会見冒頭に謝罪した DeNAでは、2014年9月にキュレーションプラットフォーム運営の「iemo（村田マリ氏が運営）」と女性向けファッションキュレーションプラットフォーム「ペロリ（中川綾太郎氏が運営）」を買収し、キュレーションプラットフォーム事業を開始。以降、サービスを拡充し、WELQを含めた10のメディアを運営している。 11月29日に医療キュレーションサービス「WELQ」の全記事を非公開化したあと、12月1日にはMERYを除く9のメディアの記事を非公開化。あわせて、ディー・エヌ・エー代表取
手話のようなハンドサインでデバイスを操作する技術--グーグルの特許が公開に
Googleは、手話のようなハンドサインでPCやスマートフォン、スマートウォッチ、家電製品などをジェスチャーコントロールする技術を考案した。同社がこの技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間2016年11月3日に「WIDE-FIELD RADAR-BASED GESTURE RECOGNITION」（公開特許番号「US 2016/0320852 A1」）として公開された。出願日は2016年4月29日。 この特許は、一連のハンドサインで各種デバイスをジェスチャーコントロールする技術を説明したもの。手を右から左に振る、握り拳を前に倒す、開いていた手を閉じるといったように、手の形を第1形状から第2形状へ変える動きをジェスチャーと定義。また、手の動きを認識するデバイスは「広視野レーダー」とだけ規定し、具体的なデバイスを制限していない。
“高級時計”から路線変更した新「Apple Watch」--見どころはセラミックの「Edition」
「その時計は電池が持つのか？」。筆者のApple Watch Series 2を見て、高級時計メーカー、ゼニスのCEOであるアルド・マガダ氏はそう尋ねてきた。 「私もApple Watchのファーストモデルは買ったよ。しかし3日で付けるのを止めた。電池がもたなかったからだ」。新型はもちますよ、と言うと、「それはいいね」と彼は答えた。 筆者がApple Watchを使うようになって、1年以上が経つ。その間さまざまな時計メーカーのCEOやエグゼクティブに会い、感想や印象を聞いてきた。意外だったのは、彼らの大半がApple Watchに対して好意的だったことだ。Apple Watchのリリース前とは、雰囲気が真逆である。ブルガリの時計部門で責任者を務めるグイド・テレーニ氏は、理由をこう説明した。 「Apple Watchのリリース前、スイスの時計関係者たちはナーバスだった。時計業界を侵食すると思
「Galaxy Note7」爆発、原因は極端にアグレッシブな設計
バッテリの爆発が相次いだことを受けてリコールに追い込まれた「Galaxy Note7」について、サムスンは原因究明に手間取っているが、同社以外にその原因を突き止めたとする企業がある。製造エンジニアング企業Instrumentalはこのデバイスを分解し、バッテリに誤差を許容するための物理的スペースが十分に設けられていなかったことを発見した。 分解の結果、この問題には複数の要因が絡んでいることが明らかになった。スマートフォンのバッテリは正極と負極の層で構成されており、両者の接触やスパークを防ぐためのセパレータがある。バッテリのサイズを抑えてスペースを最大限に活用するために、これらのセパレータを薄くしすぎた可能性がある。加えてサムスンは、厚みのマージンもなくしてバッテリをさらに薄くしていた。 バッテリは充電すると少し膨張する。約10％のスペースを余分に設けることが必要だが、この製品ではバッテリが
アップルやFacebookも警戒する？Snapという不思議な会社
今回は、先ごろ株式公開の申請手続をしたと報じられたSnap（旧Snapchat）に注目したい。「Facebookがいま最も警戒しているライバルとはどんな相手か？」あるいは「メッセージサービスを手がけるソーシャルメディアがハードウェアを投入するとはどういうことか」といった関心から読んでもらえるとうれしい。 ラベル付けに困ってしまう不思議な会社 最近では「Miranda Kerr（人気ファッションモデル）のフィアンセ」として知られているらしいEvan Spiegelがスタンフォード大在学中の2012年に創業したSnap。当初は「なんだかわけのわからないもの」、つまりユーザー間でやりとりされた画像や動画が後に残らないアプリが「中高校生の間で大人気」といった感じで同社のサービス「Snapchat」を紹介していた記事が多かったと思う。またスマートフォンの存在を前提とした新手のサービスが次々と出てきて
どこにでも持ち歩ける24型ディスプレイ「SPUD」--傘をさすように広げて使う
24インチのディスプレイを持ち歩く、と聞いて信じられるだろうか。クラウドファンディングサービス「Kickstarter」に登場した「Spontaneous Pop-up Display（SPUD）」なら、それが無理なく実現可能だ。
改札やレジでかざすだけじゃない--最新のiPhone以外でも使える「Apple Pay」
「Apple Pay」といえば、改札機や店舗にある読み取り機にiPhoneやApple Watchをかざして決済するシーンが目に浮かぶだろう。しかし、Apple Payにはもう1つの使い方がある。それは、アプリやウェブサイトでの決済をApple Payで行う機能だ。オンライン上の決済をApple Payで行うメリットは何か、実際に試してみた様子をレポートする。 Apple Payでオンライン決済するメリットとは オンラインショッピングができるアプリやウェブサイトには、クレジットカードやコンビニ後払い、代金引換といった決済方法が用意されている。Apple Payもその選択肢のひとつになる。 Apple Payでの決済は、ショップに会員登録をしたり、クレジットカード番号を入力したりという手間がない。商品ページにあるApple Payのボタンをタップ、またはクリックし、「Touch ID」で指紋
アップル、「iPhone」低迷で減収減益--第4四半期
手放しで「iPhone」が成長し続けたAppleの絶頂期に陰りが見え始めている。 絶大な人気を博した「iPhone 6」を2年前に発売して以来、同社はiPhoneの販売台数を年々さらに増加させるための原動力として当てにする、消費者の盛んな購買意欲を掻き立てようと努力を重ねてきた。 Appleは現在、その意欲を再燃させられずにいる。9月に発売された「iPhone 7」は、新しいデュアルレンズカメラを搭載し、耐水仕様になっている。しかし、iPhone 6にかなりよく似ているように見えるため、アップグレードしたいと消費者に思わせるだけの魅力には欠けているかもしれない。 AppleがiPhoneで苦戦していることは、同社が米国時間10月25日に2016会計年度第4四半期決算（9月24日締め）を発表したことで、誰の目から見ても明らかとなった。iPhone販売台数は3四半期連続で前年割れし、この大ヒッ
「Galaxy Note7」発火問題で得したのは誰か
サムスンにとって、かなりひどい2カ月だった。主力の「Galaxy Note7」が、発売から8週間も経たないうちに生産終了となったのだ。しかし、敗者がいるところには勝者もいる。 調査会社のApteligentが発表したデータによると、Note7の自主交換以降、販売が特に伸びたスマートフォン2機種はGoogleの「Nexus 6P」とLGの「LG G5」で、1日あたりの普及増加率はそれぞれ8.5倍と2.1倍になったという。 しかし、サムスン自身もそれほど不調というわけではなく、「Galaxy S7」と「Galaxy S7 edge」の普及増加率は約2倍になっている。これは、消費者が依然としてサムスンブランドに信頼を寄せている証だ。 同様に、「HTC 10」の普及増加率も2倍になっている。
加速度センサの“個体差”からIDを生成する技術--KDDI総合研究所が開発
KDDI総合研究所は10月12日、ウェアラブル端末などに搭載されている加速度センサの最大値・最小値の個体差を利用し、複製が困難な端末固有のIDを生成するソフトウェア技術を、世界で初めて開発したと発表した。 加速度センサの最大値・最小値から抽出した特徴量に対し、誤り訂正技術や暗号技術による処理を施し、端末固有のIDを生成する。また、誤り訂正処理を最適化することで、高い一意性と頑健性を両立したという。 同技術を利用すれば、加速度センサを持つ端末にソフトウェアをインストールするだけで、1000兆分の1以上の精度を持つ端末固有のIDを生成できるようになるとのこと。また、同一の端末でID生成を1万回繰り返し、同一の端末識別IDが生成されること、高温（90℃）、低温（-18℃）、低気圧（高度2000m）の環境下においても同一の端末識別IDが生成されることを確認しているそうだ。 約10キロバイトのライブ
KDDI、カラオケ店にVR対応の専用ルーム--ライブや握手会を疑似体験
KDDIとKDDI総合研究所は10月12日、カラオケ店でのVR事業の展開を目指し、シダックス、およびポニーキャニオンと連携した実証事業を開始すると発表した。期間は、10月19日から11月18日まで。 今回の実証事業は、レストランカラオケ・シダックス新宿歌舞伎町クラブ店舗内に、VR対応の専用ルームを設置。希望する利用者が室内でVR機器を装着し、アーティストのライブや握手会などの交流イベントをその場にいるかのように体験できるというものだ。利用料金は、600円（1部屋、1時間あたり）とカラオケ室料（600円～<一般料金>/1名・1時間）。 用意されたコンテンツは、実在する5人組みアイドルグループ「マジカル・パンチライン」 の撮り下ろし360度ライブ。ユーザー自身が室内を歩きながら多様な視点で鑑賞する自由視点ライブと自己紹介。マジカル・パンチラインとカラオケ体験。マジカル・パンチラインとのバーチャ
シャープ、利用者の気分にあわせた“歌うロボット家電”--ココロボがボカロシンガーに
「ロボットが運転音だけを鳴らして掃除する世界から、利用者の気分にあわせて歌いながら掃除する新しい世界の提案」――シャープは、ロボット家電（掃除機）として展開している「COCOROBO」について、利用者の気分にあわせて歌いながら掃除する機能の開発を進めていることを明らかにした。10月4日から幕張メッセにて開催する「CEATEC JAPAN 2016」に参考展示する。 これは「COCOROBOのなかに、ボーカロイドキャラクターの『ココロボ』が暮らしている」という設定のもと、利用者が好む音楽を学習する「COCORO MUSIC A.I.エンジン」を搭載。利用者の気分や状態を音声会話の内容を通じて把握し、「リフレッシュしたい」、「リラックスしたい」、「元気をもらいたい」「無音はアレだし何となく」といった、利用者のさまざまな気分や状態にあわせて、歌をうたったり音楽を選曲して流すというもの。掃除や家事
シャープ、対話で家電をつなぐ新コンセプト機器「ホームアシスタント」を開発
同社では、スマートフォン「RoBoHoN（ロボホン）」をはじめ、Android TVとサービスを組み合わせておすすめ番組やVODなどを教えてくれる「AQUOSココロビジョン」、音声対話で何を作るか相談できる「クッキングパートナーHEALSiO（ヘルシオ）」といった「COCORO＋（ココロプラス）」製品を発売。一方で、それぞれの家電をつなぎ、より使いやすい環境を整えるAIoTスマートホームへのコンセプトを固めてきた。 しかし、家電製品は使用年数が長く、機能や性能がまちまち。AIoTが実現できる家電をそろえるには数年かかるという課題がある。「現在手持ちの家電でもAIoTを体験できる機器が必要。そこで解決策として登場するのが『ホームアシスタント』だ」とシャープ取締役 専務 兼 IoT通信事業本部長の長谷川祥典氏は位置付けを話す。 ホームアシスタントは、テレビ、冷蔵庫、照明、エアコン、オーブンレン
トヨタ、手乗りサイズのパートナーロボット「KIROBO mini」発売--製造はVAIO
トヨタ自動車は10月3日、コミュニケーションロボット「KIROBO mini」を2017年に発売すると発表した。本体価格は3万9800円で、東京都と愛知の一部販売店で先行販売を予定しており、ウェブサイトで事前予約を受け付ける。 KIROBO miniは、座った姿勢で高さ10cm、重さ183gと手のひらに収まるコンパクトサイズのロボット。設定年齢は5歳児ぐらいをイメージしており、話しかけた人の方向に顔を向け、顔や手などを動かしながら何気ない会話が可能。トヨタでは、「コミュニケーションパートナー」と呼んでおり、クルマづくりと共通する「人に寄り添い、心を通わせる存在」を目指しているという。 また、IoTやクルマとのインターフェイスとしても利用を想定している。「トヨタスマートセンター」をハブに、自宅のHeMSサーバ、車のDCM（専用通信機）からデータを収集した「T-Connectサーバ」と連携する
「ねぇねぇ、友達になろう」--シャープ、ロボホン同士で会話ができるアップデート
定期的にアップデートを続けているシャープのモバイル型ロボット電話「RoBoHoN（ロボホン）」。9月28日11時より公開予定のアップデートで、プロジェクタが使いやすくなるほか、メール読み上げ中のアクションが増える。さらに近日中に新規アプリケーション「ロボ会話」のダウンロードも提供予定で、いよいよロボホン同士が会話したり歌ったりできるようになる。 ロボ会話は、ロボホンどうしが友達になるアプリだ。ロボホン2体を向かい合わせに置き、「仲間を探して」と話しかけると、相手を見付けてあいさつをする。 「○○（ユーザー名）のロボットだよ」とお互い自己紹介した後、「ねぇねぇ、友達になろう」「なろうなろう」「よろしくね！」と会話がスタートする。時に天候の話題だったり、持ち主の好きな季節の話題だったりと、シーンに応じてさまざまな雑談を繰り広げながらロボホン同士の距離を縮め、一緒に歌ったりジャンケンをしたりする
「無許諾コンテンツにはリンクを貼るだけで著作権侵害」--EU判決とリンクの自由
「リンクを貼る行為も、リンク先のコンテンツに対する著作権侵害になり得る」。長い文章だが、確かに何度読んでもそう書いてある。 何かと言えば、先週の欧州司法裁判所の判決である。事の発端はプレイボーイ誌。同誌は2011年暮れ、オランダの人気女性司会者Britt Decker氏のヌード写真を独占掲載する予定だった。ところが、何者かがその写真を入手し、事前にオーストラリアのサイトにリークしてしまう。そしてオランダで人気ニュースサイトを展開するGS Media社が、記事とともに写真のリンクを紹介したのだ。プレイボーイを発行するサノマ社は激怒して抗議し、次いでGSを訴えた。 欧州指令は、「コンテンツを公衆に向けて送信（communication）する行為は著作権者の専権」と定めている。それで単なるリンクでも「公衆への送信」にあたるのか、欧州司法裁（CJEU）に判断のおはちが回ってきた格好だ。 9月8日、
本を開かずに読み取る方法、MITが開発
マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究者らは、テラヘルツ波と呼ばれる種類の電磁波を利用することにより、閉じた本の内容を読み取ることのできる画像処理方法を考案した。このチームは、積み重ねられた紙と、テラヘルツ波を短バーストで放射するカメラを用いて、9枚下までの紙に印刷された文字を正しく読み取ることができるという。 テラヘルツ波は、マイクロ波と赤外線の間に相当する電磁波の一種。化学物質によってテラヘルツ波の吸収率と反射率が異なるため、物質を容易に見分けることができ、非破壊材料分析に有効だ。これによって、紙上のインクで印字された部分と空白部分を区別することができる。カメラがテラヘルツ波を放射し、内蔵された検出器が反射を受信する。 現時点では、透視できるのは20枚下まで、文字を正確に判読できるのは9枚下までにとどまる。それよりも深くなると、信号雑音比（SNR）が高くなって信号がかき消されてしまう
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