世界の見方が変わる地図たち - GAGAZINE（ガガジン）
世界の見方が変わる地図たち 今回は、world mapper.com を紹介するよ。 このサイトでは、世界各国の人口、輸出入品目、平均寿命などのさまざまな統計を、世界地図の形で視覚的に表しているんだ。きっと世界の見方が変わると思うよ（ミシガン大学とシェフィールド大学の研究者が作成していて、ソースが示されているから信頼性もあるよ。統計の基準年は断りのない限り2002年だよ） クリエイティブ・コモンズ・ライセンス表示 © Copyright SASI Group (University of Sheffield) and Mark Newman (University of Michigan). -------- まずは面積 メルカトル図法にだまされてたけど、実は日本ってそれほど小さくないよね？ これを人口比に対応させると うわ、中国が広がるのは予想してたけど、インドも大きいね！そしてロシアが
オーナー企業の時代 - 池田信夫 blog
Businessweekの選ぶ世界の優良企業40社の第1位に、グーグルやアップルを押えて任天堂が選ばれた。ユニクロは過去最高益を更新し、世界展開をめざしている。この4つの企業に共通しているのは、所有と経営の分離していないオーナー企業だということだ。 所有と経営の分離はバーリ=ミーンズによって資本主義の新しい形態とされ、バーナムは経営者資本主義によって企業は計画経済の長所を取り入れることができると主張した。しかし所有と経営が分離すると、Jensen-Mecklingが指摘したエイジェンシー問題が発生する。これを克服するために欧米では資本の所有権と命令でコントロールする垂直統合型の巨大企業が発達したが、これは命令される従業員のインセンティブを弱める。それを監視する階層構造が多重化する・・・という悪循環によって「大企業病」に陥る企業が増え、欧米型の垂直統合企業は1970年代以降、没落した。
消費者物価指数という幻に惑わされてはいけない : 大西 宏のマーケティング・エッセンス
2007年10月08日11:59 消費者物価指数という幻に惑わされてはいけない カテゴリ kinkiboy Comment(7)Trackback(3) 朝日新聞の社説が取り上げていましたが、ついにタクシーも値上げで、どんどん値上げラッシュが続き、日銀の生活意識アンケートでも、６割の人が１年前に比べて物価が上がったと答えているにもかかわらず、消費者物価指数は８月まで７カ月連続で前年同月比マイナスとう異常さです。 どう考えてもおかしいというか、実態を反映していません。なぜそうかは朝日の社説で、消費者物価指数の落とし穴として書かれていますので引用しておきます。 下落の最大の要因は、薄型テレビやパソコン、デジタルカメラなど技術革新が速いデジタル製品の指数が、１年前より２〜３割下がっていることだ。製品の性能が向上すると「価格下落」とされることがあるのだ。たとえば、性能が２倍となったパソコンの新製品
「デリヘルの経済学」モリコウスケ - hexarys
サブタイトルは「すべてのビジネスに応用できる究極のマーケティングノウハウ極秘公開!」 デリヘルを経営してみたい人にとっては、読んで損は無いかなというところ。 デリヘルの市場規模の相対的大きさに驚く。 ソープランド：9819億円 キャバクラ：9900億円 ヘルス・イメクラ：6708億円 ピンサロ：6457億円 に対して、デリヘルは2兆4000億円。 性風俗産業の半分弱はデリヘルが占めてるってことになるっぽい。 そんなに流行ってる印象は持ってなかったので意外だった。 店舗が無いのと、隠れて利用されているからなのかな......。 ちなみに、SMクラブの市場規模は2400億円。 けっこう需要があるんだなという印象。
日本の経済はなぜ回復したのか: 歌田明弘の『地球村の事件簿』
どうすれば経済が回復するのかについて 少し前に激しい議論があった。 はたしてどの意見がマトを射ていたのか、 検証してみよう。 ●天敵エコノミスト２人の意見の当否 橋や道路の建設などに政府がどんどんお金を使って経済を支えないと日本はたいへんなことになるという意見がずっと根強くあった。エコノミストとしてそう主張してきた急先鋒は、前回もとりあげたリチャード・クー氏だ。小泉政権下、金融担当大臣として銀行の不良債権処理を推し進めた竹中平蔵氏にとって、クー氏はまさに天敵のような存在だった。竹中氏がまだ学者の一人に過ぎなかったころからテレビの討論番組などで激しく意見を戦わせていた。この論戦、いまになってみれば、どちらが正しく、どちらがどこで間違ったのか、経済のシロウトでもわかるように思う。昨年末から今年の始めにかけてこの二人の本が出たので、読み比べてみた。 私の印象では、クー氏は、政府はともかくお金を使
景気が回復したのに、給料が上がらない理由: 歌田明弘の『地球村の事件簿』
物価が上がり、景気が回復したと言われるのに、 給料が上がらないのはどうしてなのか。 日本経済の構造が変化してしまっている。 ●会社が株主のものになったのはアメリカの謀略？ 景気が回復したのに、どうして賃金が上昇しないのか。 ８月７日に発表された政府の経済財政白書は、それにはいくつかの要因があり、非正規雇用の増加や高額所得者が多い団塊世代の退職など複合的な要因が関係しているものの、決定的な理由を見つけることはむずかしい、と書いている。 このところ時間を見つけてグローバリズムに関する本を読んでいるが、そうした本のひとつから、賃金が上昇しない――というよりも、企業が賃金をあげない構造的理由が読みとれた。 低賃金で生産できる発展途上国と競争しなければならないので、日本の企業経営者が賃金を抑えている、といったことはすぐに思いつくが、賃金が上がらない理由はそれだけではないようだ。 ノーベル賞を受賞した
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