『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
携帯クチコミの主役は10代女性、最もクチコミされるのは「映画・音楽」
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ヤフー、モバイル版でコンテンツを指定時刻にケータイに配信する新サービス
Yahoo! JAPANを運営するヤフーは6月26日、モバイル版Yahoo! JAPANで「朝よむマガジン」（携帯電話向けアドレスは http://mag.yahoo.jp/ ）の提供を開始した。 朝よむマガジンは、天気やニュース、12星座占い、運行情報のYahoo! JAPANの人気サービスから、毎朝の通勤通学に便利な最新情報をピックアップし、登録された携帯電話のメールアドレスにメールを配信するサービス。HTMLメール対応端末には、モバイル画面に合ったカラフルで見やすいHTMLメールが配信される。 登録料は無料で、空メールを送るだけで登録が完了。配信時間の指定や、天気、占い、運行情報の配信を希望する地域や星座を設定し、自分用にカスタマイズした情報を受け取ることが可能だ。
MarkeZine：◎QRコードは過去のもの？ アンケート調査で利用実態が明らかに
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MNP実態調査、重視するのは“料金”--ブランド総合研究所
ブランド総合研究所は6月20日、MNP制度スタート以降の携帯電話の乗り換え実態に関する調査を実施、結果を発表した。 調査によると、乗り換え者数はMNP制度を開始した10月24日以降、12月までは増加したものの、1月、2月は減少、その後3月に増加し、再び減少している。乗り換え者数の各社のシェアはauがトップを保持。ソフトバンクも順調にシェアを伸ばし、5月にはauに並ぶ勢いを見せている。 実際に携帯電話会社を乗り換えた人に重視した点を聞いたところ、最も多かったのは「（料金プラン、割引サービスなど）携帯電話会社の料金（55.4％）」で半数を超え、「携帯電話機（19.2％）」や「携帯電話会社のネットワーク（エリア・通話品質など）（18.1％）」などを大きく上回った。 さらに、実際に乗り換えの前後でどのくらい料金が変わったかを聞いたところ、「安くなった（50.5％）」が多かったものの、「高くなった（
「モバイルアクセス解析」加速的攻略術
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SOFTBANKが一位、ドコモの反撃は？ : 大西 宏のマーケティング・エッセンス
2007年06月08日12:28 SOFTBANKが一位、ドコモの反撃は？ カテゴリ kinkiboy Comment(1)Trackback(0) 携帯電話の５月の契約純増数で、ソフトバンクがトップになりました。デジタルホン、Ｊフォン、ボーダフォン時代も含め、単月ながら、初めての快挙だそうです。おめでとうございます。基本使用料月額980円の「ホワイトプラン」がヒットしており「月１００万件前後のペースで加入者を伸ばしている効果が大きく、同プランの申込件数は今月７日に５００万件を突破した」とのことです。さぞかしソフトバンクのみなさまの士気も高まるでしょう >>ソフトバンク、初の首位 新料金制度が効果 まあ、それはそれでよしとして、ドコモはどうしたのでしょうか。 Docomo2.0なんて、凄いコンセプトを打ち出して、きっとパケット通信無料というぐらい画期的なサービスが始まると期待しているのです
“ケータイ2.0”サービスが台頭するケータイコンテンツビジネスに迫る | Web担当者必見！ リサーチ データ&市場調査レポート
『ケータイコンテンツビジネス調査報告書2006-2007』ハイライト 一般サイトの利用が拡大“ケータイ2.0”サービスが台頭 公式サイトを中心としたビジネスモデルの転換が迫られる 2006年は4月にワンセグ放送、10月に番号ポータビリティ（MNP）が開始されるなど、制度上でも市場再編につながる動きがあり、ケータイ業界にとって大きな転機の年となった。こうしたなか、ケータイコンテンツにおいては、通信速度の高速化、端末機能の向上、着うたフルやデコメールに代表されるリッチコンテンツの普及、検索エンジンの搭載など、従来、通信事業者による囲い込みからオープン化へとビジネスモデルが大きく変わろうとしている。今後のビジネス戦略を探るためにインターネットメディア総合研究所（旧インターネット生活研究所）によるケータイコンテンツビジネスの現状を調査を紹介する。 著：インプレスR&D インターネットメディア総合研
モバイル広告費が増加傾向も、企業によって温度差 - D2C | ネット | マイコミジャーナル
日経広告研究所、日経メディアラボ、ディーツー コミュニケーションズは28日、企業におけるモバイル広告の利用動向調査結果を発表した。2006年度のモバイル広告出稿企業の半数が、2007年度のモバイル広告費を増やす意向であることという。 アンケート調査は、日経広告研究所の調査データ「有力企業の広告宣伝費」の上位企業1,500社を対象に、3社が実施した。調査期間は2月22日から3月10日で、郵送調査とWeb調査で回答を募った。回収サンプル数は274(回収率 18.3%)。 現在モバイルサイトを常設している企業は全体の35.4%で、キャンペーン時のみ開設している企業は5.5%、開設していない企業が56.9%だという。また、モバイルサイト常設企業の40.0%がモバイルサイトの継続利用意向を示し、業種別ではサービスや金融で利用意向が高かった。 2006年度にデジタル広告を出稿した企業のなかで、モバイル
携帯向けにチラシを配信、コムシード「モバイルチラシサービス」を無料提供
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MTVジャパン＋バイアコム ジャパン～音楽イベントでネットとケータイをフル活用 視聴者との新たな接点を開拓 - nikkei BPnet
注目ポイント ・ネット上で映像コンテンツを広く配布し、若い世代への到達度を高める ・動画認識の新技術を駆使してキャンペーンへ誘導、先進性もアピール ・時期をずらして複数のキャンペーン企画を投入し、イベントへの興味を持続 ・ブログパーツや映像投稿など、ネットに適したコンテンツや企画を工夫 米国のMTVネットワークスが100％出資する日本法人のエム・ティー・ヴィー・ジャパン（以下、MTVジャパン）。音楽専門チャンネル「MTV」を運営する同社が、毎年開催する最大の音楽イベント「MTV VIDEO MUSIC AWARDS JAPAN（以下、MTV VMAJ）」では、一般の音楽ファンからの投票によって音楽ビデオの年間最優秀賞を決める。 今年の「MTV VMAJ 2007」のハイライトとなる授賞式は、5月26日に、さいたま市の「さいたまスーパーアリーナ」で開催。6回目を迎える今
有料モバイルコンテンツの継続に関する調査（上）--3カ月以内の解約が7割以上というケースも
Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、有料モバイルコンテンツの継続に関する調査を行った。 今回の調査対象は、10代〜30代のモバイルユーザー300人。男女ともに、10代、20代、30代の各年代で均等割付けを行った。また、キャリア比はDoCoMo:48.3％、au:40.0％、SoftBank:11.7％となっている。 Q1では、利用経験のある有料モバイルコンテンツについて尋ねたところ、「着メロ、着うた」という回答が最も多く61.0％となっており、2位以下に30％近い差をつける結果となった。次いで回答が多かったのは、「ゲーム」で36.0％、そして「画像（デコメ、待ち受け、フレーム）」の20.3％と続く結果となった。 女性モバイルユーザーに人気が高いとされる「占い」は、11.7％という結果となっており、ジャンルとしてのニーズは高
【神尾寿のアンプラグド】夏モデルで「反撃にでる」ドコモ | レスポンス（Response.jp）
「ドコモは反撃します。他社の皆さん、覚悟してください」 4月23日、NTTドコモの07年夏モデルである「FOMA 904iシリーズ」発表会の壇上で、同社執行役員 プロダクト＆サービス本部マルチメディアサービス部長の夏野剛氏は満面の笑みで宣言した。 昨年10月の番号ポータビリティ制度（MNP）開始後、創業初の純減を経験し、春商戦でも新規契約者の獲得でauに押しまくられたドコモだが、904iシリーズでは正面から反撃にでるという。 具体的に、どう反撃するのか。 その鍵になるのが、新たに投入する「2in1（ツーインワン）」と呼ばれるサービスだ。これは1台の携帯電話機に2つの携帯電話番号とメールアドレスを搭載するサービスで、それぞれの番号が独立した発着信履歴やアドレス帳、留守番電話などネットワークサービスを持つ。携帯電話機側では、2つの番号を切り換えて使えるほか、デュアルモードとして混在して使うこと
モバイルオークション経験者は3割超、出品よりも落札を目的に利用--アップデイト
アップデイトは5月10日、携帯電話向けネットオークションの利用状況に関する調査結果を発表した。それによると、ウェブサイト上のアンケート回答者のうち携帯電話向けネットオークション利用経験者は、「携帯電話でのみ利用したことがある」が21.8％、「携帯電話、PCの両方で利用したことがある」が16.4％となった。また、「PCでのみ利用したことがある」という回答は14.2％だった。 携帯電話向けネットオークションの利用経験者に入札や落札、出品の経験を質問したところ、「入札（落札）のみしたことがある」が59.7％、「入札（落札）も出品もしたことがある」が35.3％、「取引経験はないが商品は見たことがある」が3.7％、「出品のみしたことがある」が1.3％という結果を得た。アップデイトでは、入札・落札経験のないユーザーが5％にとどまっていることから、出品よりも入札・落札を目的に利用している傾向が伺えるとし
「スマートフォンを利用したい」が29.6％--課題は「通信料金」への不安
楽天リサーチと三菱総合研究所は5月10日、「第26回携帯電話コンテンツ／サービス利用者調査」の結果を発表した。第26回調査は、スマートフォンの理解・認知状況、利用意向、および利用方法の予定などをテーマとし、全体の29.6％がスマートフォンの利用意向を示した。特に、男性層と10代などの若年層において利用意向が高い傾向にある。 スマートフォンについて「内容まで良く知っている」と回答したのは全体の3.3％。「ある程度の内容まで知っている」「名前を聞いたことがある程度」までを含めた、スマートフォン認知ユーザーの割合は全体の46.0％であり、携帯電話ユーザーの約半数が認知しているという結果となった。 性別でみると、男性では50％以上がスマートフォンを認知しており、また内容についても理解している。年代別には、30代と40代において最も認知が進んでいる。 スマートフォンの利用状況・利用意向をみると、 全
“紙の自販機”を開発 おサイフケータイにコンテンツ販売
モバイルゲートは5月7日、紙製POPと非接触ICリーダー／ライターを組み合わせ、おサイフケータイ向けにコンテンツを販売・配布できる“紙の自販機”を開発したと発表した。電子書籍販売やクーポンの配布といった用途を想定し、7月にサービスを開始する計画だ。 開発したのは「ドコデジ」。自販機に見立てたデザインの紙製POPにおサイフケータイをかざすことで、サイトへのアクセスやキャンペーンへの応募、クーポンの取得、コンテンツのダウンロードなどが行える。 紙製のため設置や撤去が簡単な上、おサイフケータイをかざすだけという操作の容易さも特徴。書店や飲食店、ガソリンスタンドなどへの導入を想定している。 機器やサービスはレンタルとASPで1カ月単位で提供する。同社が主体となって電子書籍を販売する事業も計画している。 開発ではビー・ユー・ジーと提携し、同社のカードリーダー制御技術を採用する。
ケータイのビジネスモデルが変わる？--非公式サイト利用、10代中心に増加
インプレスR&Dのシンクタンク部門であるインターネット生活研究所は3月1日、代表的な携帯電話コンテンツビジネス関連企業と携帯電話コンテンツの利用者を対象に実施した、携帯電話コンテンツビジネスの現状調査の結果を発表した。 企業調査からは、ワンセグ放送や番号ポータビリティ（MNP）など、制度上でも市場再編につながる動きがあった2006年の携帯電話コンテンツビジネスの大きなトピックとして、（1）3G携帯電話の普及によるリッチコンテンツ化、（2）携帯電話向け検索サービスの登場による、従来の公式サイトにおける有料課金モデルの転機、（3）SNSやCGMなど、PCのWeb2.0が携帯電話にも波及、（4）ドコモとソフトバンクのHSDPA方式とauのCDMA200 1xEV-DO Rev.A方式の高速通信インフラの競争――の4つがあることが判明した。 ユーザー調査では、一般サイト（非公式サイト）の利用が、1
携帯カメラ、みんなは何を撮っている？
携帯のカメラで写真を撮っている風景は、今やすっかり普通になった。「私もよく撮っている」という人も多いのではないだろうか。 世の中の人たちはどのような目的で、携帯電話で写真を撮るのだろうか。この質問に対して「面白いもの、インパクトのあるもの」と答える人が6割以上、という調査結果が出た。何を面白いと感じるかは人それぞれだろうが、インパクトのある事故や事件に出くわしたときに、とっさに手元の携帯で写真を撮る、ということはありそうだ。事故に巻き込まれたときに携帯のカメラで撮った写真を保険会社に提出したり、事件を目撃した人が撮った写真を警察に提供し、それがきっかけで犯人が捕まる、などということもありそうだ。 Webマーケティングガイドは調査会社のネットエイジアリサーチと共同で、携帯のカメラ機能について調査を実施した。 調査期間は、2007年04月11日～2007年04月12日、調査方法はモバイルリサー
“携帯ならでは”の銀行を目指す──KDDIとMUFJ、サービス概要を発表
KDDIと三菱東京UFJ銀行は、両社が共同設立するモバイルネット銀行の概要を明らかにした。2008年度半ばの開業を目指すとし、一般的な銀行のサービスに加え、モバイルならではの機能を実装するという。 提供するのは、円／外貨預金や株式・投資信託（仲介）、保険（代理店）、カードローン、クレジットカード、振込、各種決済サービス、電子マネーチャージなどの金融機能。端末機能と連動した各種機能も盛り込まれ、アドレス帳から相手を選んで即座に振り込める機能や、携帯電話のメイン画面から直接ログインできる機能、取引履歴を携帯画面で確認できる「携帯電話通帳機能」などを提供する。 なお、各種サービスの提供については、複数回に分けて順次提供する予定としている。 両社は、共同で設立するモバイルネット銀行のオープンに向けて、2006年5月25日にモバイルネットバンク設立調査株式会社を設立。同社を中心に、事業計画の立案や商
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