IT特集を担当した南です。今号の特集「次の、ITライフ。」はいかがだったでしょうか。 今回の特集は“私自身が読みたかった特集”と言えます。iPod touchを使い始めてからというもの、朝起きたらiPodでメール、RS...IT特集を担当した南です。今号の特集「次の、ITライフ。」はいかがだったでしょうか。 今回の特集は“私自身が読みたかった特集”と言えます。iPod touchを使い始めてからというもの、朝起きたらiPodでメール、RSS、ツイッターをチェックするのが日課になり、電車などの移動中もiPodが手離せなくなりました。さらに今年は話題のタブレットが発売されるようですし、このままいくと私たちの生活はどうなるのだろう、そんな疑問の答えを海外メディアの記事に探したわけです。 構成を考え始めた11月中旬頃、コンセプトとしてぼんやりと浮かんだのは「2015年のITライフ」でした。大きな変
米国トヨタ販売は11日、燃料電池車の『FCHV-adv』100台以上を使用した実証実験を向こう3年間、カリフォルニア州とニューヨーク州で行うと発表した。 トヨタは2002年、SUVの『クルーガー』をベースにした『FCHV』を発表。日本と米国で、大学、企業、官公庁などを対象に実証実験をスタートさせた。米国には20台のFCHVが、カリフォルニア州に上陸した。 2008年には、進化バージョンのFCHV-advを発表。航続距離を1.5倍に引き上げて、実用性を高めた。最大航続距離は694km、燃費はガソリン車換算で28.9km/リットルを実現。これは米国専用SUV、『ハイランダーハイブリッド』の約2倍の燃費効率だ。 米国トヨタは今後3年間、カリフォルニア州とニューヨーク州で、100台以上のFCHV-advを大学、企業、官公庁にリース販売。燃料電池車の実証実験としては、米国内最大規模の台数だ。この実験
以前からのご縁あって「ziny.us(ジーニアス)」というソーシャルニュース系サービスの発表会に参加してきた。開発元のSultluxが言うには「Flipboard+Pinterest+人工知能」というイメージ。Web上にあるニュースや画像、動画などのコンテンツから使い手の好みに合わせたものを集め、雑誌のようなレイアウトに整理し、集めたり共有できるSNSだそうだ。これをプラットフォーム化して広告などのビジネス展開を予定しているという。2月20日より日本でもiOSアプリとしてリリース予定で、その後AndroidやWebにも対応予定とのこと。 個人的にソーシャルニュースはとても興味があり、古くははてなブックマークからFlipboard、最近ではSmartNews、Gunosyなどいろいろ使っている。ziny.usはタブレット上でiBooksやi文庫HDのように、本棚にジャンル別に雑誌風アイコンが
月刊致知2月号。 今月のピックアップ記事は連載「歴史の教訓」で、上智大学名誉教授の渡部昇一さんがデフレについて書かれているもの。 記事の中で渡部さんは、「世の中が平和である限り、デフレは必然である。そう覚悟を据えなければならない」と述べている。つまり需要が供給を上回るような状況は、大戦争でも起こらなければ中々引き起こされるものではない、平和とデフレを天秤にかければ、平和が大事だろうと述べている。 いささか極端な話ではあるが、最近勝間和代さんらが唱えているリフレ論などとはまた違った考え方で、斬新である。 さて、記事の中でヨーロッパのベルエポック時代について触れられている。当時既に産業革命を通過していたヨーロッパでは、戦争の無い時代が30年余り続いたそうだ。そして戦争による特需が無いからデフレに陥る。私が調べたところでは、なんと1873年から24年間、物価が年平均2%づつ下がり続けたそうだ。当
米国の環境保護関連市場調査会社パイクリサーチ社が調査レポート「スマートグリッド技術:ネットワークと通信、エネルギー管理、自動配電、高度メーターインフラ(AMI)」を出版しました。 現代社会においては、様々な技術革新の基盤はユビキタスな電力供給にあるが、配電網自体は、長年にわたって投資が低レベルだったために、数十年前の技術のままである。しかし今、政府や産業界の主導により、配電インフラストラクチャのオーバーホールを促進する必要性が再認識されはじめていると、米国の環境保護関連市場調査会社パイクリサーチ社の調査レポート「スマートグリッド技術:ネットワークと通信、エネルギー管理、自動配電、高度メーターインフラ(AMI) ー Smart Grid Technologies:Networking and Communications, Energy Management, Grid Automation
シード・プランニングは2月3日、デジタル新聞とデジタル雑誌市場に関する調査レポート「新聞・雑誌デジタル化の現状と今後の方向性」を発表した。調査によると、2015年にデジタル新聞市場は130億円、デジタル雑誌市場は105億円に拡大するという。 Amazonの「Kindle」やAppleの「iPad」の登場により、デジタル新聞やデジタル雑誌が注目を浴びつつある。この調査レポートでは新聞、雑誌のデジタル化の動向とデジタル新聞、デジタル雑誌の市場規模の推移を調査し、今後の成長を予測した。 シード・プランニングは、2009年までデジタル新聞の有料サービスを提供する事業者は少なかったものの、2010年春に開始が予定されるデジタル新聞サービスが順調に立ち上がれば、そのほかの新聞社も同様のサービスを開始すると予想している。 今後はサービス数の増加とスマートフォンなどの電子閲覧端末の普及によって、2015年
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