Redisよ安らかに眠れ: Garantia Dataが引き起こしたオープンソースの歴史上最大の強盗とは
Khawaja Shams Tony Valderrama Erika Tharp TL;DR 2024年3月20日Redis社は、これまでオープンソースとして開発してきたRedis 7.4ソースコードのライセンスを、Redis Source Available License (RSALv2)とServer Side Public License (SSPLv1)のデュアルライセンスに変更すると発表しました。この変更によりRedis社の許可なくRedisを用いたマネージドサービスなどを提供することができなくなります。 2009年1人の情熱的なエンジニアAntirezが作り出したRedisですが、2013年のGarantia Data社の介入により様々なドラマが勃発し2020年にAntirezはIPそしてトレードマークを同社に譲渡します。その後、Redisのコアコミュニティメンバーを中心に
Redisがライセンスを変更、BSDライセンスからRSAL/SSPLデュアルライセンスに | gihyo.jp
Redisがライセンスを変更、BSDライセンスからRSAL/SSPLデュアルライセンスに Redisは2024年3月20日、次のバージョン（Redis v7.4）以降、これまで採用してきたBSD 3条項ライセンスから、RSALv2（Redis Source Available License）もしくはSSPLv1（Server Side Public License）のいずれかを選択するデュアルライセンスに移行することを発表した。 Redis Adopts Dual Source-Available Licensing | Redis Today, we announced that all future versions of Redis will be released with source-available licenses. Starting with the releas
基幹系への安易なOSS採用は禁物、バージョンアップ多発で運用保守が重荷に
基幹系システムのような社内システムにおいても、オープンソースソフトウエア（OSS）の利用が当たり前になってきた。クラウドサービスを利用する場合や、開発担当者と運用担当者が連携する開発手法DevOpsを採用する場合など、OSSの利用を避けられない。 多くの企業でOSSの利用が進む中、OSSを採用した当初は想定していなかった誤算に直面するケースが浮上している。商用のソフトウエアに比べてサポート期間が短かったり、サポートが充実していないため脆弱性が見つかっても放置してしまったりといった課題だ。ユーザー企業は安易に導入コストだけを見てOSSを採用するのは禁物だ。その後の長期間の運用・保守も含めた体制の検討が求められる。 「OSSの採用がここ数年で周辺システムから基幹系に広がった。その結果、ユーザー企業からは長期間、同じバージョンのソフトウエアを使いたいという要望が増えている」。OSSのデータベース
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