記事：平凡社 『竜女戦記 1』（2020年5月22日発行）三匹の竜が住まう国・陀国。戦の絶えないこの国で、 また一つ、新たな争いが勃発する。国を追われた「たか」は、家族の命運を背負いながら、 この世界にどう立ち向かうのか!?　主婦が天下を取る、壮大な歴史ファンタジーの幕が上がる！ 書籍情報はこちら 世界観のあるエンタメの作り方とは ──今回は、初めて歴史をテーマにした作品に挑戦していますね。 子どもの頃から世界史が好きで、歴史的な事物を描きたいという気持ちはずっとありました。大学で文化人類学に進んだのも、世界史好きの延長で、異なる文化世界、壮大な人類史のロマンに惹かれた、ということがあります。50歳をすぎて、本当に自分の描きたいものは何かを考えた結果、やっぱり歴史を描きたいという気持ちに戻ったと言えます。 ──今回の『竜女戦記』では、過去の歴史を素材としつつ、ファンタジーを絡める発想が面白

【北京=原田逸策】中国の李克強（リー・クォーチャン）首相は28日、全国人民代表大会（全人代、国会に相当）閉幕後の記者会見で、米国が抜けた後の環太平洋経済連携協定（TPP11）への参加について「中国は前向きで開放的な態度を取っている」と述べた。中国首相が公の場でTPP11への参加に言及したのは初めてとみられる。TPP11は2018年末に発効した自由貿易協定（FTA）。もともとは米国をふくむ12カ

「新型コロナ専門家会議が議事録を作成せず」という報道がありましたが、議事概要は作成されていることに注意です。 「新型コロナ専門家会議が議事録を作成せず」報道 議事録と議事要旨と議事概要の違い 新型コロナウイルス感染症対策本部会議の議事概要 新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の議事概要 歴史的緊急事態下における行政文書の管理に関するガイドライン 専門家に正しく議論させるため 「新型コロナ専門家会議が議事録を作成せず」報道 コロナ専門家会議、議事録「作成せず」 ｜ 共同通信（魚拓） 新型コロナウイルス感染症の対策を検討してきた専門家会議の議事録を政府が作成していないことが28日、分かった。「歴史的緊急事態」に指定された新型コロナ対策の検証の妨げになる可能性がある。 「新型コロナ専門家会議が議事録を作成せず」報道は共同通信が行ったものが拡散されていますが、第一報は上記のように単に「議事録作成

▼安田浩一 ジャングルの秘境・ヒンダット温泉 その温泉は、ジャングルの中にあった。 分厚く茂った熱帯雨林の間を縫うように清流が走り、川際に沿ってコンクリートで仕切られた大きめの浴場がふたつ、ぽかんと口を開けている。何の飾り気もない、野趣に富んだ河原の露天風呂だ。 ヒンダット温泉──タイ中部の街・カンチャナブリーからバスに揺られて約3時間。ミャンマー国境近くに位置する天然温泉である。 頭上で鳥がさえずる。川のせせらぎが響く。樹々が香る。金粉でも振りまいたかのような南国の強い日差しが、温泉場全体を踊るように照らしていた。 すでに先客たちが弛緩しきった表情で湯に浸かっている。大自然に溶け込んでいる。気持ちいいだろうなあ。一刻も早く汗染みのできたシャツを脱ぎ捨てて、湯の中に飛び込みたくなった。 さあ、温泉が待っている。湯けむりが呼んでいる。 極楽は目の前だ。 「死の鉄道」に揺られて 温泉にたどり着

※本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ています ネットで大きな話題を呼んだTwitter漫画『100日後に死ぬワニ』著者のきくちゆうきさんが5月27日、自身が受けた誹謗（ひぼう）中傷などに対処していく考えをTwitterで明かしました。ファンからは「時の人だからといって何でもされていいのは理由にはならない」「きくちさんがんばれ!!!」などの声が寄せられています。 書籍『100日後に死ぬワニ』表紙（画像はAmazon.co.jpから） きくちさんは2019年12月12日から2020年3月20日まで、自身のTwitterに1日1回『100日後に死ぬワニ』の4コマ漫画（最終回は13コマ）を投稿。大きな反響を呼んでいましたが、100日目の最終回が投稿された直後に書籍化やアニメ映画化、グッズ化などが次々と発表されたことで一部でファンの不信を招き、それに伴って多くの批判や誹謗（ひぼう）中傷が

新型コロナウイルス感染症の対策を検討してきた専門家会議の議事録を政府が作成していないことが28日、分かった。「歴史的緊急事態」に指定された新型コロナ対策の検証の妨げになる可能性がある。

新型コロナウイルス対策を検討してきた政府専門家会議の議事録を政府が作成していないことが28日、分かった。共同通信の情報公開請求に、事務局の内閣官房が回答した。議事の概要と資料は公表されているが、各出席者の詳細な発言は記されず、対策検証の妨げになる可能性がある。 政府は3月、新型コロナ問題を「歴史的緊急事態」に指定し、将来の教訓として公文書の管理を徹底することを決定。安倍晋三首相は「適切に、検証可能なように文書を作成、保存していると認識している。今後さらなる徹底を指示する」と強調した。消極的な政府の開示姿勢に、専門家会議の委員からも疑問の声が出ている。