「チー、ボンジュール！」。海外での日本製アニメ・マンガに対する見方を変える作品となるか。常人離れした主人公が異世界で戦うファンタジー、ではなく、猫のいる家庭の何げない日常を描いたアニメ「こねこのチー」（原作マンガ「チーズスイートホーム」＝こなみかなた作、講談社刊）がフランスで人気だ。７月にパリで開かれた、アニメや漫画など日本文化を紹介するイベント「ジャパンエキスポ」はチーを公式ゲストとして招待。着ぐるみのショーに大勢の子供が声援を送り、キャラクター文具や日用品などが並んだ物販コーナーもにぎわった。 「こねこのチー」は、親兄弟と生き別れた猫のチーがマンション住まいの山田一家に拾われ、猫の目から見た人間の暮らしなどを描いた作品。現在３ＤＣＧアニメがテレビ東京系列で放送され、Ａｍａｚｏｎビデオでも配信されている。 講談社によると原作は米国や中国など２３カ国・地域で累計３５０万部を出版。２０１０年

神戸市議の橋本健氏は２７日、週刊新潮の報道をおおむね事実だと認め、有権者らに謝罪したうえで、「騒動は今井議員による略奪不倫ではなく、私が積極的に交際を迫ろうとしたもの」とのコメントを出した。 橋本氏によると、今井議員とは昨年４月の自民党兵庫県連の勉強会で出会い、メールなどで委員会質疑に関する相談などを受けていたという。その後、橋本氏が好意を抱くようになり、友人関係を続けていたとしている。 橋本氏は既婚者で離婚を申し出て別居していたといい、離婚調停中だった。今年６月に橋本氏は交際を申し出たが、今井議員から離婚が成立していないため、友人関係でいることを伝えられていたという。 橋本氏は「すでに破綻している婚姻関係は自由恋愛を妨げないという認識が、私の脇を甘くさせてしまい、今回の騒動を招いた。不貞行為はなかったものの、軽率な行動は逆に世間の疑いを強めるものとなりました」としている。 ◇ 橋本健氏は

三作（みつくり）神楽（山口県周南市和田地区）を全国にＰＲしようと誕生したアイドルユニット「みつくりーむ」が、デビューを目前にして事実上「解散」した。運営側とメンバーとの方向性の違いが理由だ。斬新な発想が注目を集める中での突然の解散。何があったのか。 ５月３日、市内の永源山公園であった「つつじ祭り」。舞を披露した三作神楽保存会のメンバーと一緒に、「みつくりーむ」はステージに立った。 今年は６年に１度の式年祭が１１月に地元であり、２３の舞が奉納される。「ぜひ見に来てください！」。来場者に呼びかける彼女たちの表情は屈託がなかった。 「ＭＥＩ」「ＣＨＩＨＯ」「ＹＵＭＩＫＡ」「ＳＡＨＯ」。県内に住む中高生と大学生の４人で結成されたユニットは、普通のアイドルとは違う「特別な使命」を担っていた。 １３００年も続く国指定重要無形民俗文化財の担い手を増やし、新たな観光資源につなげる――。だが、その使命を果た

長野県白馬村立白馬中学校で５月２３日、男性教諭（６０）が生徒に平手打ちなどの体罰を加え、説明を聞きに来た生徒の母親にもけがを負わせていたことが３１日、村教育委員会への取材でわかった。教諭は自宅待機しているが、生徒はその後、登校できていないという。 村教委によると、教諭は授業中の教室で生徒のほおを平手でたたき、足を蹴る体罰を加えた。教諭は理由について「生徒が授業に集中できておらず、カッとなった」と話したという。さらに、学校側が生徒の母親に経緯を説明している途中にいきなり激高。目の前の机を蹴飛ばして手を振り回した結果、机や手が母親に当たり、打撲のけがを負わせたという。村教委は、生徒の学年や性別などを明らかにしていない。（津田六平）

埼玉県所沢市は４月から、２年続けた「ふるさと納税」の返礼品をやめた。昨年は同時期に２３件２３１万円あった寄付が、今年はゼロ（１２日現在）。それでも「決断して良かった」と言う藤本正人市長（５５）に真意を聞いた。 ――やめた理由は。 「どこの返礼品をもらおうか」とか、テレビ番組の返礼品特集とか、理念と違う。自治体がほかとの差別化を意識し、終わりなきレースになっている。しかも参加したら最後、闘い続けなければならない。とすれば、降りるしかないというのが今回の決断だった。 ――レースがつらくなった？ 違う。レースを続ける体力はある。所沢市は山岳テントや天体望遠鏡、ファッション性のあるイヤホン、ローストビーフ、遊園地のチケットなど地産の商品やモノはたくさんある。だが、これらをレースに使うあり方が、本来の理念からかけ離れている。 本来は自分を育ててくれた、世話になった場所に感謝や応援する趣旨だったはず。

ゴールドウインのアウトドア関連ブランド「ザ・ノース・フェイス」の直方体形リュックサック「ヒューズボックス」が、幅広い世代に裾野を広げている。「記録的なベストセラーで、象徴的なアイテムになった」（杉谷卓執行役員）という。 ヒューズボックスは登山でベースキャンプを張れるよう開発され、丈夫で耐水性がある。発売以来好評だったが、最近では通勤・通学にも使われ、人気が出ている。同社では、街中で使われることは「想定外だった」という。スポーツ用品を街で身につけるトレンドもあり、アウトドアと日常用の区別がなくなってきたとみる。 アウトドア関連の売り上げ増などで、同社の２０１７年３月期の売上高は前年比２・０％増の６０９億円で、７期連続の増収となった。

職員の残業を減らそうと、神奈川県の横須賀市がある取り組みを試した。すると、月によっては前年比で２割ほど減らすことに成功した。その策とは――。 市によると、職員の時間外勤務は近年増加傾向だった。係長以下の約２８００人の市職員の時間外勤務は、２０１５年度は計４１万２２００時間、市が支払った手当などは約１１億４千万円にのぼった。単純計算では「時給約２７００円」になる。 １人あたりでは月平均１２・２時間。労災認定の「過労死ライン」とされる月８０時間超の職員は１０１人に上り、長時間勤務の是正が課題となっていた。 そこで昨年１０月、各課の課長らが、部下が全員帰るまで職場に原則残り、残業の状況を確認する試みを実施した。その名も「帰るまで見守る月間」。部下に声かけして、時間外勤務の状況把握などに務めた。 その結果、１０月の時間外勤務は計２万５４４２時間と前年から２割弱減少。１人あたり月約２時間減った計算だ

東京の都立高校の約６割が、生徒が髪の毛を染めたりパーマをかけたりしていないか、生まれつきの髪かを見分けるため、一部の生徒から入学時に「地毛証明書」を提出させていることがわかった。勘違いによる指導を防ぐ狙いがあるが、裏付けのために幼児期の写真を出させる例もあり、専門家から疑問視する声もある。 朝日新聞は全日制の都立高（１７３校）の校長や副校長らに取材し、地毛証明書の有無を聞いた。１７０校が取材に応じ、全校の５７％の９８校が「ある」と回答。少なくとも１９校が、幼児や中学生の時の髪の毛が分かる写真も求めていた。 「地毛証明書」「頭髪についての申請書」など呼び方や書式は各校で違うが、多くは保護者が「髪の色が栗毛色」「縮れ毛である」などと記入、押印する形。保護者も参加する入学前の説明会で染色やパーマが疑われる生徒に声をかけ、用紙を渡す例もある。１校当たり年間数人から数十人が提出している。今年度から導

埼玉県内で人並みに暮らすには月約５０万円の収入が必要で、子供が大学に入ると支出が急に増え、奨学金がないと成り立たないとする調査結果を、県労働組合連合会（埼労連）と有識者がまとめた。「賃金の底上げとともに、教育や住宅の負担を下げる政策が必要」と指摘している。 調査は、昼食を食べる場所や日ごろの買い物の場所や支出など、日常生活でのお金の使い方を聞く「生活実態調査」と、生活に必要な持ち物を聞く「持ち物財調査」のアンケートを、昨年１月に埼労連の組合員など３千人に依頼し、３カ月で５９７人（有効回答率約２０％）が答えた。 その分析で、回答者の７割以上が持つ物を「必需品」とし、それを持つ生活を「普通の生活」と定義。回答者がよく買い物をしている店などで実際の価格も調べた。 こうした積算で、次の各モデルの結果が出た。いずれも夫は正社員で妻はパート勤務、車はない設定。 【３０代夫婦で小学生と幼稚園児】さいたま

禁煙か分煙か――。厚生労働省の受動喫煙対策を強化する法改正案をめぐり、与党内から異論がでて法案提出が見通せない中、世界保健機関（ＷＨＯ）のダグラス・ベッチャー生活習慣病予防部長が７日、塩崎恭久厚労相を訪ね、公共の場での屋内完全禁煙を要請する文書を渡した。 ＷＨＯのマーガレット・チャン事務局長による厚労相宛ての文書は、受動喫煙のない東京五輪の実施や、飲食店や事業所を含む公共の場での国レベルでの禁煙を求めている。 文書を受けた塩崎厚労相は「（現在の法改正の）厚労省案を下回らない水準で、対策をとらなければならない」と述べた。 ベッチャー氏は世界保健デーの７日に合わせて来日。東京・新橋の飲食店の視察もし、「分煙では不十分。たばこを吸う場所で食事をするなんてありえない」と話した。禁煙席と喫煙席の間に仕切りがない様子を確認し、全面禁煙の必要性を強調していた。 厚労省によると、受動喫煙によ…

破産手続き中の旅行会社てるみくらぶ（東京）に今春入社するはずだった５８人の採用内定者をめぐり、２００社以上が「争奪戦」を繰り広げている。内定者の就職活動を支援する厚生労働省や日本旅行業協会に、採用を希望する企業から問い合わせが殺到。背景には深刻な人手不足がある。 厚労省が３月２９日に設けた内定者向けの相談窓口には、すでに約１８０社から「採用したい」との問い合わせがあった。中小のメーカーや警備会社からが多く、「明日から出社しても大丈夫」と話す企業まであったという。 内定者は全員が今春に大学や専門学校を卒業したばかりだ。厚労省は「内定者のためだったのに、企業からの問い合わせは想定外。それだけ人手不足が深刻なのだろう」（若年者雇用対策室）と驚く。 旅行会社が加盟する日本旅行業協会は、てるみくらぶの内定者を集めた合同企業面接会を８日に開く。会員企業に参加を呼びかけたところ、ＪＴＢなどの大手や旅行予

世界最大級の石油産出量を誇るサウジアラビアの国王が１２日、約半世紀ぶりに日本を訪れる。中東の産油国の首長の外遊は豪勢なことで知られ、今回も１千人を超える王族や企業幹部らが同行。東京都内の高級ホテルの客室は予約で埋まり、移動のための高級ハイヤーが多数確保されるなど、ちょっとした「サウジ特需」になっている。 来日するのは、サルマン国王（８１）。１５日まで滞在し、安倍晋三首相とも１３日に会談する予定だ。 ５日の東京・羽田空港。チャーター機から、エスカレーター式の特製タラップが降ろされた。関係者によると、高齢のサルマン国王が日本到着時にスムーズに飛行機から降りられるよう、サウジ政府が手配して運んだものという。 今回の国王来日は、１９７１年５月のファイサル国王以来、４６年ぶり。王子と閣僚それぞれ１０人前後に加え、王族や企業幹部らも随行。その数は１千人を超えるとみられるが、日本政府も正確な人数は把握で

米国のトランプ次期大統領の就任直前の支持率が歴史的に低いことが、ＣＮＮなどが１７日発表した世論調査で分かった。支持率は４０％で、８年前のオバマ大統領就任直前の支持率の半分以下を記録。一方、不支持は５２％に上り、トランプ政権は出だしから世論の厳しい視線にさらされている。 ＣＮＮなどが今月中旬に実施した世論調査で、トランプ氏の政権移行の対応への評価などを尋ねた。歴代大統領の就任直前の支持率は、オバマ氏が８４％、ビル・クリントン元大統領が６７％。投票総数では民主党候補が上回ったものの、票の再集計などで勝利したジョージ・Ｗ・ブッシュ前大統領でも６１％だった。 通常、政権の初期は「ハネムーン期間」として世論も好意的に受け止める傾向が強い。しかし、トランプ氏は、自分を批判する政治家や俳優らにツイッターで逐一かみつくなど物議をかもしており、初期から世論の「不支持」が上回る異例のスタートとなる。 昨年１１

一昨年９月に大規模な水害に遭った茨城県常総市で、浸水した土地にすんでいた虫たちはどうなったか？　昆虫好きの小学４年生が現地調査を重ねてまとめたリポートが、筑波大学の「科学の芽」賞に選ばれた。１２５個の標本などを元に導いた結論は「虫たちの生命力は想像をはるかに超えていた」――。 「科学の芽」賞は小・中・高校生対象の理科コンクールで、１１度目の今回は過去最多の２９１９点の応募の中から２１点が選ばれた。つくば国際大学東風（はるかぜ）小（守谷市）４年の田村和暉（かずき）君（１０）は、県内から唯一の受賞者だ。 東風小は常総市の浸水域の南端から南に約７キロ。水害の痛ましいニュースは小学生の胸にも刺さった。同時に、校内やご近所で「昆虫博士」の異名を持つ田村君は「数日浸水した地域で生き残った虫はいるのだろうか」と疑問を抱いた。 半年が過ぎた昨春、県自然博物館（坂東市）の企画に参加して昆虫標本の作り方などの

週に６０時間以上働く小中学校の先生の割合が７０～８０％に上ることが、全国の公立小中学校の教諭約４５００人を対象にした連合のシンクタンク「連合総研」の調査でわかった。医師や建設業、製造業など他業種より格段に高い割合だ。特に運動部の顧問の先生は出勤が早く、午前７時前に出勤する人が１５％いた。文部科学省も学校現場の負担減へ対策に乗り出している。 調査は２０１５年１２月、労働組合に入っているかに関係なく、公立小学校教諭２８３５人、中学校教諭の１７００人を対象に実施。小学校１９０３人（回収率６７％）、中学校１０９４人（同６４％）が回答した。 調査では、週あたりの労働時間を２０時間未満から６０時間以上まで５段階に分けた。小学校教諭で週６０時間以上働いている割合は７３％、中学校は８７％。小中とも５０時間未満の教諭はいなかった。単純には比較できないが、１１年に労働政策研究・研修機構が調べた医師の４０％を大

元フジテレビアナウンサーでフリーとして活躍していた長谷川豊さん（４１）は昨年９月、「自業自得の人工透析患者なんて、全員実費負担にさせよ！無理だと泣くならそのまま殺せ！」と題してブログに投稿して批判が殺到、レギュラー８番組すべてを降板した。なぜ過激な言葉を使ったのか。本人に聞いた。 ――ブログ炎上で仕事を失った。いまどう受け止めているか。 スッキリした。アナウンサーだから、内容や言葉遣いがあまりに攻撃的で行き過ぎていたと悩んでいた。どこかで止めてリセットするチャンス、いい機会だったと思う。降板も自分への戒めとして受け入れようと思った。４１歳、３人の子持ちでニート生活。仕事ゼロ。それでいいんです。多くの人に迷惑をかけたんだから、ペナルティーがないと。あんな文言を書いてページビュー（ＰＶ）稼いでいるやつが罰せられなかったら、まじめに記事書いているブロガーがかわいそうです。 ――なぜ激しい言葉を使

宅配便を巡るトラブルから、ヤマト運輸の営業所でチェーンソーを使って従業員を脅したとして、三重県警は５日、暴力行為等処罰法違反容疑で、同県伊賀市玉瀧、トラック運転手長谷川和輝容疑者（２７）を逮捕し、発表した。一連の様子を撮影した映像を動画サイトに自ら投稿しており、「過激な演出を配信することでイライラを発散しようと思った」と供述しているという。 伊賀署によると、長谷川容疑者は昨年１２月３日早朝、伊賀市にあるヤマト運輸の営業所で、「さっさと荷物出せや」「配達詐欺しやがってオラ、ボケ、アホんだらー」などと言ってチェーンソーを作動させ、男性従業員（５３）を脅した疑いがある。 ヤマト運輸によると、前日夜、配達員が長谷川容疑者の自宅に荷物を届けようとしたが、本人が不在だったため、営業所に持ち帰ったという。県警は、長谷川容疑者がこの対応に腹を立てたとみている。 長谷川容疑者が営業所を訪れた様子とみられる動

東京都の小池百合子知事が、教育機会の平等化のため私立高校の授業料の実質無償化を検討していることがわかった。世帯年収９１０万円未満を対象に、都内の私立高の平均授業料の年４４万円を国と都で肩代わりする案を軸に、新年度予算に都独自の上乗せ分として新たに約１４０億円を計上する方針。庁内には慎重論もあるが、小池都政の目玉にしたい考えだ。 都によると、私立高の授業料無償化は大阪府が世帯年収５９０万円未満、埼玉県が同５００万円未満を対象に実施するなど、全国に広がりつつある。都の案はより対象が広く、「他にない取り組みになる」（都幹部）。小池氏は７月の知事選で、都独自の「給付型奨学金」を公約に掲げていた。 都立を含めた公立高校の授業料は、民主党政権時代の２０１０年度に無償化された。都内の私立高校については現在、私立高生の半数の８万５千人程度にあたる９１０万円未満の世帯を対象に、収入に応じて段階的に国の支援金

キヤノンは６日、インターネットを利用して自宅などで仕事をする「テレワーク」を支援するサービスを発表した。社員の働く様子を遠隔カメラで確認できるもので、来年２月から売り出す。政府が「働き方改革」の一環でテレワークを推進していることもあり、同業他社も関連システムの開発に力を入れている。 テレワークでは、社員が場所を自由に選んで働ける一方、企業側にとっては勤務状況の把握が難しく、社外での作業で機密情報が流出するリスクがあるといった課題がある。 そこで、キヤノンＩＴソリューションズが売り出すサービスは、自宅などのパソコンに付けたカメラで、テレワーク中の社員を事前に登録した写真と照合。顔認証技術で本人かどうかを常時確認でき、着席中の静止画を定期的に管理者に送る。勤務時間も集計できる。本人以外の人が映ると、管理者に通報して画面の表示内容を消し、情報漏れを防ぐ機能もある。 政府の後押しもあり、社員の仕事

自民党がわずか５時間３３分の審議時間で衆院内閣委員会で採決を強行したカジノ解禁法案の質疑では、推進派である自民党の谷川弥一・元文部科学副大臣（長崎３区）が「（質問）時間が余っている」と言って、法案の内容とは直接関係のない般若心経を唱えて解説し、自分の持ち時間を費やす場面があった。 谷川氏は法案が審議入りした１１月３０日の衆院内閣委員会で、４０分間の質問時間をもらって最初に質問に立った。最初はカジノ合法化の理由をただしていたが、２８分が過ぎた時点で「一応質問が終わったのですが、あまりにも時間が余っているので」と前置きし、「観自在菩薩行深般若波羅蜜多時……」と般若心経を唱え、「『般若波羅蜜多』は『般若』は知恵、『蜜多』は行く、『波羅』が彼岸、『幸せになるための道』ということなんです。『どうしたら幸せになるの？』といったら『無念無想で生き抜け』ということなんです」などとしゃべり続けた。 それでも