米映画監督のアダム・シャンクマン（2008年12月11日撮影、資料写真）。(c)MAX NASH / AFP 【10月17日 AFP】（更新）日本の人気ドラマ「電車男（Train Man）」を基にしたミュージカルドラマが、米国の視聴者向けに制作されることが決まった。制作陣が16日、発表した。 インターネット掲示板に恋愛相談を持ち掛けたオタク男性の実話に基づいたこの作品は、大人気となったテレビドラマ版に加え、小説や漫画、映画にもなり、社会現象を巻き起こした。 仏カンヌで開催されている世界最大の国際テレビ番組見本市「MIPCOM」での発表によると、米国版ミュージカルドラマは1話30分のシリーズで、監督は映画『ヘアスプレー（Hairspray）』で名をはせたアダム・シャンクマン（Adam Shankman）が務める。 フジテレビジョン（Fuji Television）によるドラマの米国輸出は、同

英ロンドンの北西にある首相別邸チェッカーズでの会談後、共同記者会見に臨むテリーザ・メイ首相（左）とドナルド・トランプ大統領（2018年7月13日撮影）。(c)AFP PHOTO / POOL / Stefan Rousseau 【7月15日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領が、英国のEU離脱（ブレグジット、Brexit）について、英国は欧州連合（EU）と交渉するよりEUを訴えるべきだとテリーザ・メイ（Theresa May）英首相に提言していたことが分かった。メイ首相自身が15日、英BBCのテレビインタビューで明らかにした。 メイ首相はブレグジット交渉をめぐり、トランプ大統領が自ら「容赦ない」と評する選択肢が、EUを訴えることだったと暴露。「トランプ大統領は私にEUを訴えろと言ったんですよ。交渉なんかしていないで彼らを訴えろって」と話した。 米英首脳会談に先立

おりに入れられた犬（2017年11月28日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / JUNG Yeon-Je 【6月21日AFP】韓国の動物愛護団体は20日、同国の裁判所が犬の食肉処理を違法とする判断を示したことについて、犬食の違法化に道を開く画期的な判決だとの見解を示した。 犬肉は長く韓国の食文化の一部とされており、毎年100万匹ほどが食べられていたとみられる。 しかし韓国人の間で犬は人間の最良の友だという考えが広まるにつれ、犬肉の消費量は減少。また、犬食は若い世代の間で一種タブー視されており、活動家からの非難の声も高まっている。 法的に犬食は合法とも違法とも言い難く、特定の法律で禁止されているわけでもない。しかし平昌冬季五輪のような国際イベントの前になると、当局は衛生規制や残虐な食肉処理の方法を禁じる動物愛護法を引き合いに、養犬場や犬肉を提供する飲食店の取り締まりを行っている。

同性カップルの飾りが載ったウエディングケーキ（2013年7月1日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / ROBYN BECK 【2月8日 AFP】米カリフォルニア州の洋菓子店が同性カップルにウエディングケーキの販売を拒否したことをめぐる裁判で、同州中部ベーカーズフィールド（Bakersfield）の裁判所は今週、洋菓子店側にはケーキの注文を拒否する権利があるとの判断を示した。現在、米連邦最高裁判所でも同様の裁判が進められており、判決の行方が注目されている。 ベーカーズフィールドは保守的な土地柄で知られる。裁判所は5日、店側には同性カップルのために特別に注文されたケーキを作ることを拒否する権利があるとの判断を示した。 判決文は、「店側は人種、宗教、ジェンダー（社会的性別）、あるいは性の同一性を理由に、商品の陳列や販売、店舗の開店を拒否することはできない」とした一方、「今回の裁判では、

スウェーデンの首都ストックホルムでベンチに座るカップル（2009年6月7日撮影、資料写真）。(c)AFP/OLIVIER MORIN 【2月22日 AFP】スウェーデン国民は勤務中に自宅に戻ってパートナーと性交渉するために1時間の有給の休憩を取るべきだ──同国の地方議会議員が21日、こんな提案を議会に提出した。人間関係の向上がその狙いだという。 【関連記事】人間とセックスするロボット、年内にも市場に？ スウェーデン北部オーベルトーネオ（Overtornea）市のペルエリック・ムスコス（Per-Erik Muskos）市議（42）は、提案書を提出した後にAFPの取材に応じ、「性交渉が健康に良いことを示す研究結果がある」と語った。 現代社会ではカップルが一緒に過ごす時間が不十分だとムスコス氏は主張し、今回の提案はカップルが「より良い関係を築く」ためのものだと説明した。 ムスコス氏はまた、従業員

英ロンドン中心部で開かれた欧州連合（EU)残留派の集会で演説する同市のサディク・カーン市長（2016年6月22日撮影、資料写真）。(c)AFP/NIKLAS HALLE'N 【6月25日 AFP】英国の欧州連合（EU）残留か離脱かを問う国民投票で離脱派が勝利したことを受けて、数万人のロンドン（London）市民が同市の独立とEUへの残留を求めるネット上の請願に署名した。また、ロンドンのサディク・カーン（Sadiq Khan）市長は、英国のEUからの離脱交渉において、ロンドンには発言権があるはずだと語った。 署名サイト「change.org」に立ち上げられた「英国からのロンドン独立を宣言し、EUへの加盟を求める」とする請願にはこれまでに4万人以上が署名している。 23日の国民投票では、英国の登録有権者の52％が「離脱」に投票したが、ロンドン市民の60％は「残留」に投票した。ロンドンの他には、

米アイオワ州デモインで開かれた党員集会の後、演説するドナルド・トランプ氏（2016年2月1日撮影）。(c)AFP/Jim WATSON 【2月4日 AFP】米大統領選挙に向けた共和党候補指名争いの初戦となったアイオワ（Iowa）州党員集会で敗北した不動産王ドナルド・トランプ（Donald Trump）氏が3日、テッド・クルーズ（Ted Cruz）上院議員が不正行為を働いて自身から勝利を「盗んだ」として、同党員集会のやり直しを要求した。 トランプ氏は、ツイッター（Twitter）で600万人のフォロワーに向け、「テッド・クルーズはアイオワで勝利していない。勝利を盗んだのだ。だから投票数は間違っており、彼が予想より遥かに多くの票を獲得した」と投稿。 トランプ氏は、別の候補者である元神経外科医ベン・カーソン（Ben Carson）氏が候補指名争いから撤退するとの声明をクルーズ氏が出したことを批判

イタリア・ローマの国会議事堂の議場で、時計を背に雑談する男性たち（2015年1月31日撮影、資料写真）。(c)AFP/ANDREAS SOLARO 【1月19日 AFP】イタリアで労働者によるタイムカードの不正打刻が後を絶たないことに業を煮やした政府が、法律による取り締まりの強化に乗り出した。不正打刻については最近も「おとり捜査」を通じて、従業員が同僚の代わりに記録したり、交通警官が下着姿のまま打刻したケースが発覚していた。 マッテオ・レンツィ（Matteo Renzi）首相はこうした「許しがたい行為」に対する闘いを宣言。内閣は20日、公的セクターの従業員と雇用主の双方を対象に、不正打刻に関与した者を処罰する法令を閣議決定する見込みだ。 マリアンナ・マディア（Marianna Madia）行政担当相は18日、「他人のために打刻したり、打刻後に別の仕事に出かけたり、（不正打刻の）疑う余地のな

米NBCテレビの番組「トゥデイ」に出演し、白人疑惑騒動後初めてのインタビューに応じる米公民権運動家のレイチェル・ドレザル氏（2015年6月16日取得）。(c)AFP/NBC/ANTHONY QUINTANO 【6月17日 AFP】実際は白人でありながらアフリカ系米国人になりすましていた疑惑が浮上した米公民権運動家のレイチェル・ドレザル（Rachel Dolezal）氏（37）が16日、「私は自分が黒人だと考えている」と語った。 ドレザル氏をめぐっては、両親が先週、自分たちと同じ白人だと主張したことから、激しい論争が巻き起こった。ドレザル氏は騒動を受け、全米黒人地位向上協会（National Association for the Advancement of Colored People、NAACP）のワシントン（Washington）州スポケーン（Spokane）支部長を辞任していた。