【ネタバレあり】『MIU404』を特別なドラマにした“失われた夏” 久住の存在が暗示したもの
0（ゼロ）――。 それを「すべてを失った」とするか、「スタート地点」ととるか。私たちの人生は、そんな小さな選択の連続で作られている。 金曜ドラマ『MIU404』（TBS系）が最終回を迎えた。オンエアのラストまで伏せられていたサブタイトル《 》の中に入る言葉は《 0（ゼロ） 》だった。東京オリンピックが開催されるはずだった、2020年夏。本来であれば様々なドラマが生まれたであろう新国立競技場の、“0”の形をした屋根と共に締めくくられる。 あるはずだった、夏がなくなった。夢の舞台も、青春も、人生の節目となる式も、そしてエンターテインメントも……みんなウイルスが飲み込んだ。全世界を巻き込んで変わってしまった世界線が、この『MIU404』を特別なドラマにした。私たちが「ここからだ」と思える希望のドラマに。 ウイルスとの闘いを見ているような404VS久住 最終回の見どころは、なんといっても伊吹（綾野
新型コロナ患者が「全員入院」でなくなることのメリットとデメリット（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
8月28日に安倍総理大臣から今後の新型コロナウイルス感染症に対する方針が示されました。 7つの方針のうち1つ目は「感染症法における入院勧告等の権限の運用の見直し」というものでした。 入院勧告の見直しにより、どのような変化が期待されるのでしょうか？ 政府の示した新型コロナウイルス感染症に関する今後の取組先週の発表で政府は大きく7つの方針を示しました。 1.感染症法における入院勧告等の権限の運用の見直し 2.検査体制の抜本的な拡充 3.医療提供体制の確保 4.治療薬、ワクチン 5.保健所体制の整備 6.感染症危機管理体制の整備 7.国際的な人の往来に係る検査能力・体制の拡充 どれも大事な対策ですが、今回は1つ目の「入院勧告の見直し」について考えてみたいと思います。 まだ地域によっては「原則全例入院」が続いている感染症法に基づく主な措置の概要(第３９回厚生科学審議会感染症部会資料より）新型コロナ
接触確認アプリから「通知」が届いて分かったこと 実効性には課題も
「COVID-19にさらされた可能性があります」――自身で使うスマートフォンから、こんな通知を受けるユーザーがじわりと増えている。これは、厚生労働省が提供する接触確認アプリ「COCOA」から送られてくる通知だ。新型コロナウイルスの陽性者が陽性であった情報を入力した場合、その陽性者と過去に“接触”していたキーを持つユーザーに対し、通知が送られる。1m以内で15分の接触が、その基準だ。 実は筆者の持つ「Xperia 1 II」にも、8月28日にこの通知が届いた。より正確に言うと、自分の場合、Androidのシステムとしての通知はなぜか届いていなかったが、たまたま接触確認アプリを開いたときに、「陽性者との接触確認」の画面が表示された。その後、自宅を所管する東京都港区の保健所に相談の上、9月1日にPCR検査を受け、翌日には「陰性」であることが確認されている。ここでは、その実録とともに、接触確認アプ
日本で、そして世界で宗教が捨てられようとしている（島田 裕巳） @gendai_biz
平成の間に日本の宗教人口大幅減 今、宗教の世界は大変なことになっている。 日本を含め、先進国においては、宗教は捨てられようとしている。信者が激減し、危機的な事態に陥っているのだ。 日本の宗教団体の信者数は、文化庁が公表している『宗教年鑑』に記載されている。これは、それぞれの宗教法人の報告した数をそのまま載せたもので、果たして実態を反映したものであるかどうかが問題にもなるのだが、そうした表向きの数字を見ただけでも、宗教が捨てられようとしている実態は十分に明らかになってくる。 平成の時代が終わり、今は令和の時代になっているが、およそ30年続いた平成のあいだの変化を見てみよう。 まず、『宗教年鑑』の昭和63年版、つまり昭和最後の数字を見てみると、神道系の信者の数は約9618万人だった。 それが、令和元年版では、約8009万人と1600万人以上減っている。総人口の1割以上が減ったことになる。 より
コロナ禍 じゃなくて COCOA禍 - 感染症診療の原則
３−５月の混乱期に苦しみながらも学んだことも多かったので、６−８月は臨床での対応は（余計な苦労はまだ続いていたとしても）改善された、というか空気もだいぶ変わった。 8月末の安倍総理の会見の中にもあったように、すでに「未知のウイルス」でもないSARS-CoV-2は、「指定感染症／実際のところを１−２類"的な"対応」から、通常のカテゴリーの中に位置付けたりそこでの対応をどうするかという検討のフェーズに入っている。
安倍首相保有の文書 菅氏、保全を明言せず 識者「重要な記録」 | 毎日新聞
安倍晋三首相が官邸などで保有する文書の保全を求める声が識者から上がっていることを巡り、菅義偉官房長官は4日の記者会見で、首相退任時における文書の取り扱いについて「公文書管理法のルールに基づき、政策を担当する行政機関（省庁）の責任において、適正に管理・保存することになっている」と述べ、文書を保全するかは明言しなかった。識者は「公文書を軽視する政権の体質が表れている」と批判している。 首相保有の文書を巡っては退任時の保全ルールがなく、破棄されたこともある。文書には省庁幹部らから説明を受ける際の「レク資料」などがあるが、安倍首相は国会で同様の説明をしており、菅氏も従来の見解を踏襲した形だ。
性犯罪被害者、起訴状では匿名に 刑訴法改正を検討へ 法務省 | 毎日新聞
衆院本会議で金子恵美氏の質問に答える森雅子法相＝国会内で2020年5月14日午後1時51分、竹内幹撮影 森雅子法相は4日、性犯罪などの被害者を保護するため、起訴状などに記載する被害者の名前を匿名にできるようにする法改正を検討すると明らかにした。法務省は生命や身体への具体的な危険が生じる恐れがある場合などで匿名化することを検討するとみられる。 刑事訴訟法は、犯罪の日時や場所、手段などをできる限り特定して起訴状などに記載するよう定める。同一の罪で罰する二重処罰を防ぐ意味があり、被害者の名前も原則明記している。 性犯罪では被害者と加害者の間に面識がない場合が少なくなく、刑事手続きの過程で加害者らに名前が知られると、被害者が不安に感じたり、再被害につながったりすることが懸念されてきた。法務省によると、捜査現場では警察や検察が逮捕状や起訴状に被害者親族の名前と続き柄を表記するなどの運用で工夫している
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