※この数日のツイートをそのまま並べた（横道にそれたもの、言及先のあるものは除く）。 ●広告に批判 Loftのバレンタイン特設ページが炎上気味と聞いて見てみたが、特別厭な感じは受けなかった。ただ、全体のセンスが何となく古臭い。女芸人が女子あるあるネタで散々やったような感じ。それにもう平成も終わりなのに、まだカレシ用のチョコ買うのかい自分用でなくてという。‥‥いや別にいいんですけど。 ポップな感じの絵にちょびっとダークな要素混ぜるのって凡庸だよね。どうせなら彼から彼へ、彼女から彼女へというパターンも作りゃいいのに。まあLGBTの商売利用として批判されるかもしれないけど、ヘテロ恋愛関係で散々商売してきてるんだし、そのくらい誰も思いつかんのかということが不思議。 あれは「サブカル」という指摘を見て、ああだから古臭いんだと思った。サブカル的な内輪受けっぽい「毒」入ってますよというスタンス。もう10年

美味しんぼとかイニシャルDとかバキみたいな、人格破綻者がたくさん登場して、ストーリーよりはその破綻した人物自体を楽しむ漫画ってあるじゃん？ 破綻していれば破綻しているほど面白いと思うんだけど何かオススメない？小説とか映画でもいいよ。

コンビニチェーンのファミリーマート（ファミマ）がこども食堂運営に乗り出すらしい。「ファミマこども食堂」を全国で展開 ｜ニュースリリース｜ファミリーマート「大企業」「全国２０００店舗」というスケール感は従来のボランティアに支えられたこども食堂にはなかったものだ。この件について、僕は「スゴイ！物好きだなー！」というポジティブな第一印象を持ったのだけど、世の中は賛否両論みたいだ。賛否はそれぞれの考えや立場からのものだから別にいいのだけれども、「大企業」「営利」「こども食堂の運営きっつー」というぼんやりしたイメージで意見をいっている人が多いように見えた。ひどいものになると助成金目当てではないかという声も見かけた。企業ガー！ボランティアガー！理念ガー！意見をぶつけあうのは大変時間と精神に余裕があって結構だが、その議論が、こども食堂運営にかかる数字を把握しないでなされているものであったら意味がないので

2018.12.12 ITニュース NTTデータは、2018年12月4日（火）、AIやIoTなどの分野で、専門性の高い外部人材の獲得を狙った人事制度『アドバンスド・プロフェッショナル制度』（以下、ADP制度）を新設したと発表した。世界的に不足しているAIやIoTのトップ技術者は、国境を越えた争奪戦になっている。国内IT企業では最高水準の年収2000万～3000万円で処遇し、米国企業とも戦える報酬制度で対抗する狙いがある。 NTTデータの代表取締役副社長執行役員 人事本部長である柳圭一郎さんは、「専門性の高い技術者を獲得するために本制度を新設した」と語る。今後、同社の人材確保の鍵を握るADP制度設立の背景や概要を紹介しよう。 株式会社NTTデータ 代表取締役副社長執行役員　人事本部長 柳 圭一郎さん 市場価値に応じた報酬制度で採用をしていく ADP制度とは、AIやIoT、クラウド、セキュリテ

のぞみ全車指定のJR西日本、「お乗りになってから初めて自由席がないことにお気付きのお客様」とつい煽ってしまう

伊予柑🍊12月18日11時エデン難波 @iyokan_nico 「ググれカス」なる単語を使っていた世代なんだが、最近検索で物事を解決できない。ググれる情報は「いかがでしたか？　残念ながらググれる情報はあまりないようです」っていうクソサイトにたどり着くし、有用な情報はもはやネットに誰も書かなくなたったし。一周回って本買ってる最近 2019-02-04 22:28:24

元ＡＫＢ４８の演歌歌手・岩佐美咲（２４）が５日、自身のツイッターを更新。新幹線の座席を倒す際に声掛けをするマナーについて「本当にいらない問いだと思うのですが」と持論を展開した。 【写真】ＡＫＢグループ最大の問題児「離婚秒読み」 岩佐は「新幹線の『座席倒していいですか？』って本当にいらない問いだと思うのですが皆さんいかがですか」と問いかけ、「気遣いなのでは？という意見に対しては『座席倒していいですか？』『いやちょっと勘弁して下さい…』なんて言う人見た事無いし」とツイート。 「私は必要だと思ってます」「人間関係を円滑にするクッションみたいなものかな」などのリプライが寄せられると、岩佐は「意外と必要派の方多いんだなあ　予想外　倒されてもなーんにも気にならなかった…というか座席を倒すところまでがそれぞれのテリトリーだと思っていたので」とつづり、「寧ろ気を遣って頂いてる事はわかるけど、全然気にならな

ふるさと納税の返礼品をめぐって総務省が規制の強化に向けた法改正を目指していることに対して、大阪 泉佐野市は「閉店キャンペーン」と称して、返礼品に加えアマゾンのギフト券100億円分を提供する取り組みを始めたことを明らかにしました。総務省はギフト券の提供は制度の趣旨にも反するもので遺憾だとしています。 こうした中、大阪 泉佐野市は、法律が改正されればこれまでのような取り組みはできなくなるとして、「閉店キャンペーン」と称して今月から来月にかけてアマゾンのギフト券を提供する取り組みを始めたことを明らかにしました。 このキャンペーンでは、泉佐野市にふるさと納税をすれば返礼品に加え、アマゾンのギフト券を寄付額の最大20％分まで提供するとしています。 またギフト券の金額が100億円分に達し次第、キャンペーンを終了するとしています。 泉佐野市は昨年度、寄付金の受入額が全国で１位となり、総務省の規制強化に対