「人生丸ごとメディアにさらすような気持ちで」48歳、C CHANNELの起業に迷いなし
2015年11月17日に開催された「TechCrunch Tokyo 2015」に、C CHANNEL代表取締役・森川亮氏が登壇。モデレーターのTechCrunch Japan記者・岩本有平氏の進行で「動画メディアの未来と革新を起こす組織論」をテーマにトークセッションが行われました。2015年4月1日のサービスの立ち上げから半年経ったC CHANNELの現在とは？ 森川氏は成長段階あったLINEを辞めて、48歳での起業を決意した「映像のメディア革命」への確信を語りました。 C CHANNNELにジョインした各メディアの著名人 岩本有平氏（以下、岩本）：C CHANNELの会社としての体制に関してもう少し伺いたいんですけれども、日テレのプロデューサーの三枝（考臣）さん、あと軍地（彩弓）さん。テレビだったり、雑誌だったり、けっこう著名なクリエイター、プロデューサーの方が入ってらっしゃると思うん
Tokyo Otaku Mode、三井物産とリクルートから資金調達
Tokyo Otaku Modeは10月26日、三井物産と、リクルートホールディングスの投資子会社である合同会社RSPファンド6号を引受先とする第三者割当増資を実施したと発表した。調達額は非公開。 同社は、各種ソーシャルメディアを通じて、アニメ、マンガ、ゲーム、音楽、ファッションといった日本のポップカルチャー情報を世界に発信する「Tokyo Otaku Mode」（TOM）を運営する企業。 2013年の夏にオープンした海外向けECサイト「Tokyo Otaku Mode Premium Shop」では、アニメなどの関連グッズだけでなく、Tokyo Otaku Modeに参加するクリエイターとのコラボレーションにより商品化したオリジナル商品も販売しており、すでに世界100カ国以上に商品を発送している。また、販売数も増加しており、昨年同月比約300％の成長だという。 三井物産、RSPファンド6
暮らしの情報サイトnanapiはサービスを終了いたしました | nanapi [ナナピ]
2020年8月31日(月)をもちまして、nanapiに関わるすべてのサービスは終了いたしました。 nanapiは、2009年のサービス開始より「みんなで作る暮らしのレシピ」という考えのもと、ユーザーの皆さまに生活に関する様々な「ハウツー」を投稿していただく投稿型ハウツーサービスとして運営してまいりました。 約11年間にわたって皆さまからご支援をいただきサービスを継続できたこと、nanapi編集部一同、心より御礼申し上げます。 掲載されていたコンテンツなどのnanapiについてのお問い合わせは、nanapi@supership.jp までお願いいたします。 長きに渡りnanapiを応援してくださり、本当にありがとうございました。
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社内ベンチャーの経験から学んだ新規事業の失敗を防ぐための５つのポイント | Social Change!
企業が新規事業を創り出す為にはどうすれば良いでしょうか。それまでの延長上にない事業を創り出すためには、それまでの延長上でない形が必要なはずです。その一つの取り組みが「社内ベンチャー」でしょう。 社内ベンチャーとは、既に事業をもっている大企業の中で、新規事業創造を目的に独立した事業部隊として作られる組織のことです。法人登記をしていないため、法人格をもった会社ではありません。 「Soup Stock Tokyo」が、三菱商事の社内ベンチャーから始まったことをご存知の方も多いでしょう。以下の本に詳しく書かれており、私も読みましたが、とても興味深い内容でした。 私たちの会社ソニックガーデンも、元々は大企業の社内ベンチャーとしてスタートして、今は買い取って完全に独立した会社にさせてもらっています。社内ベンチャーをしていた期間は２年間でしたが、そこでは非常に沢山のことを学ばせてもらいました。 ただ、私
従来の説はほとんどウソだった。日本でベンチャー企業が発達しない本当の理由。|ガジェット通信 GetNews
日本でベンチャー振興が叫ばれてから久しいが、一向にベンチャー企業が盛り上がる気配はない。日本における開業率は減少の一途をたどっており、逆に廃業率は高止まりしたままだ。 米国バブソン大学や英国ロンドン大学ビジネススクールの研究者らで組織するベンチャービジネスの国際調査機関GEM（グローバル・アントレプレナーシップ・モニター）の調査では、主要先進国における日本の起業活動率は最低である。調査開始以来、この結果は変わっておらず、ほぼ毎年最低ランクのまま推移している。 日本でベンチャービジネスが発達しない理由について、もっとも通俗的に語られているのは、ベンチャーキャピタルと呼ばれる投資会社が十分に機能していないという説だ。 だがイメージとは異なり、実際には日本にはかなりの数のベンチャーキャピタルが存在しており、資金提供の環境も十分に整っている。また経済産業省が中心となり、日本では法整備を含めて、実に
Googleレベルの学生が起業した「Preferred Infrastructure」 ― ＠IT
2008/03/24 検索エンジン開発の分野で有名になりつつある企業にPreferred Infrastructure（PFI、東京都文京区）がある。目を引くのは10人の社員がいずれも東京大学大学院、京都大学大学院の出身者、もしくは在学中ということ。東京大学大学院の情報系研究科出身者の多くが近年、Googleに入社していることは有名だが、PFIは、いわば、Googleに行かなかったGoogleレベルの学生たちが起業したといえる。エンジニア率100％のPFIは日本のテクノロジ・ベンチャーの姿を変えるだろうか。 PFIの代表取締役社長 西川徹氏は「ACM 国際大学対抗プログラミングコンテスト（ACM/ICPC）の世界大会に出場したメンバーと一緒に何かやりたかった」と起業の動機を話す。起業したのは2006年3月。資本金は30万円。当時の社員は6人で全員が学生だった。オフィスはなく、Skypeで話
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