歴史ネタをまとめてくれる増田をしばらく見かけないので 自分で書いてみる。 このエントリーでは基本的に首都まで攻められるか、首都以外を失うに等しい状況から 反攻に出て逆に周囲に脅威を与えるレベルにまで回復した国家を取り上げる。 ※ナポレオン戦争は単なる大災害なので無視。 ※※独立戦争関係は「弱くて当然」なので極力避けています。（追記） 「落ちる時はいっそどん底まで落ちた方がいいんです。はい上がる距離が長いほど男の子はずっと強く素敵になりますから」結崎ひよの（城平京） 国名地域簡単な紹介旧バビロニアアジアアッシリアのシャムシ・アダド王に隷属する都市国家であったが、シャムシ・アダドの死後時間をかけてナイセイTUEEEで力を蓄え、マーリから兵を借りパクするなどして四方世界の統一に至る。趙アジア老いた大国晋の内乱で智氏ひきいる智・魏・韓の連合軍に根拠地を攻められるものの、奇跡の逆転。中国戦国時代には

みなさんこんにちわ。ごきげんいかがでしょうか？マイクです。 今日は診察日でしたので先程かかりつけの精神科から帰ってきました。 厚労省からの通達 しかし診察のとき、主治医からある紙切れを見せられました。それは、厚生労働省からの通達で、 4月1日より、患者に処方できる薬は6種類以下とする。 と言うものでした。 ぼくが今処方されている薬は、 朝：イフェクサー、エビリファイ、リーマス、降圧剤（イフェクサーを飲むと血圧が上がるため血圧降下剤を飲んでいます。） 昼：リーマス 夜：リーマス、ミルタザピン 就寝前：マイスリー、レンドルミン、セパゾン、メイラックス このうち、セパゾンとメイラックスは健忘の副作用が出てきたので中止。しかしそれでも7種類です。厚労省の通達に違反しています。 この7種類はぼくにとって、どれも必要不可欠なものです。これらがないと血圧の異常上昇やうつ感の増大、睡眠障害が出てきます。

ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） １４日の米株式市場でアップルが一時１３５．０９ドルを付け、上場来の最高値を更新した。 これまでの最高値は２０１５年４月に記録した１３４．５４ドルだった。 アップル株は１３日も買われ、終値では１３３．２９ドルと、１５年２月の過去最高値を突破していた。 この背景には、初代の発売から１０周年を迎えたスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の新モデルへの期待がある。１４年末以降で最大のデザイン刷新となることが予想されている。 ゴールドマン・サックスは１３日、新型ｉＰｈｏｎｅには３次元（３Ｄ）センサーなどの新機能が塔載される可能性が高いとして、アップルの目標株価を引き上げた。 アップルは昨年、３四半期連続で減収減益となったが、韓国サムスン電子のスマートフォン「ギャラクシーノート７」の大規模リコールなどでｉＰｈｏｎｅの需要が伸び、１０～１２月期決算では過去最高の

東京都港区の東芝本社が入るビル 　米原発事業を巡る巨額損失で経営再建中の東芝が、分社化する半導体事業の株式売却時期を2017年度以降に先送りする方針を固めたことが15日、分かった。株式をより高値で売却し、財務状況を抜本的に改善する狙い。ただ、17年3月期末時点では負債が資産を上回る債務超過を解消できない公算が大きい。東京証券取引所のルールにより東芝株は第1部から2部に降格される。 これまでは債務超過の回避を最優先するために3月末までに売る計画だったが、投資家に足元を見られて売却額が想定より小さくなる懸念があった。

ネット界隈ではもちろん、メディアにおいても2014年の消費増税後に消費低迷が言わるようになって久しい。家計調査や商業動態統計では確かに低迷しているし、半年前までのGDP統計でも家計消費支出は低迷していた。しかし、増税による不景気が生じたはずなのに完全失業率は低下していき、雇用者報酬も増加した*1。消費と雇用に齟齬が生じていたわけで、これが一つの謎であった。だが、少子高齢化で医療や介護サービスへの需要が増えている事に気づくと、このパズルはあっさり解ける。 現代日本人は、財布の中からお金を出すモノだけを消費するわけではない。現物社会移転と言う分類になる公的補助があるので、医療や介護サービスは利用時の自己負担比率が低く、逆に社会保険料や税でその原資が徴収され、他の消費を圧迫している。これが少子高齢化で年々増加しているので、家計消費支出だけを見ていると、消費の傾向を見誤る事になる。 実際に現物社会

深刻な経営不振に陥っている東芝が、人気のテレビアニメ「サザエさん」（フジテレビ系、日曜18時30分から19時放送）のスポンサーから降板する可能性が出てきた。 J‐CASTニュースの取材に東芝は2017年2月15日、「降板」について肯定も否定もしなかった。 「サザエさん」は1969年10月にスタート。2017年で48年目に入る超長寿の「国民的」アニメ番組で、テレビでの実写版や、映画化や舞台化もされている。東芝は1998年まで1社提供。その後もスポンサーを続けており、東芝のイメージ戦略の一翼を担ってきた。 7125億円の巨額損失で実質的な債務超過に 日本を代表する家電大手、東芝の経営再建がますます不透明になっている。東芝は2017年2月14日に発表した2016年4～12月期決算の見通しで、米原子力発電事業をめぐる7125億円の巨額損失を計上することで実質的な債務超過に陥っていることを明らかにし

How Crazy is Trump? Part 1 (and counting…) Posted by Joseph Heath on January 26, 2017 | economy, politics, Uncategorized 昨日、アンドリュー・コインは以下のように書いた 国家が、貿易赤字や貿易黒字を抱えていようとも、それは国の厚生にはわずかしか違いをもたらさない。これは一般常識であり、もちろん個別の国にも適応される。このように[貿易収支を過大視]して考えてしまうのは、ほんの初歩的な誤りなのだ…。 トランプと（その仲間達）は、国家間の貿易の目的は黒字を出す事にある、との考えをどこで仕入れてきたのだろう？ おそらく、実業家であるが故に、仕入れてきたのだろう。トランプは、国の貿易収支と、企業の損得の計算を同一視しているのだ。よりありえるのが、会計と経済学を取り間違えている可能性

アメリカ政府の倫理局は、コンウェイ大統領顧問が、トランプ大統領の長女のイバンカさんのブランドの商品を購入するよう呼びかけたことは倫理規定に違反するとして、ホワイトハウスに対し、調査して処分を検討するよう求めました。 これについて、アメリカ政府の倫理局はホワイトハウスに書簡を送り、コンウェイ大統領顧問の発言は、特定の企業などのために公職を利用することを禁じた政府の倫理規定に明確に違反すると指摘しました。 そのうえでホワイトハウスに対し、今月中にコンウェイ大統領顧問の発言を調査し、懲戒処分を検討するよう求めました。 トランプ政権をめぐっては、フリン大統領補佐官が辞任したばかりですが、トランプ大統領の側近の１人であるコンウェイ大統領顧問の発言についても問題視する声が出ています。

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高齢者の医療・介護の負担はどこまで重くなるのか――。 厚生労働省は2017年度から実施する、医療や介護の負担増について、その大枠を発表した。医療費の患者負担に上限を設ける「高額療養費制度」に対しては、一定の所得がある世帯の限度額を引き上げる。また、75歳以上が加入する、後期高齢者医療保険では保険料負担の「軽減特例」も見直す。一方、介護保険サービスの自己負担も、2018年度から増える予定。高齢者の生活はますますきつくなり、年金での老後資金のやり繰りがさらに厳しくなりそうだ。 なぜこのタイミングで医療保険制度改革が必要なのかといえば、急激な高齢化によって医療費などの社会保障費が増大し続け、日本の財政を圧迫しているからだ。2016年度当初予算では、社会保障費が約32兆円で3分の1を占め、1990年と比べると約3倍にも膨らんだ。社会保障費が毎年1兆円規模で増加している中、社会保険料収入は横ばいで推

道と全道庁労組など労働組合３団体は１５日夜、道人事委員会の勧告に基づく道職員給与改定の労使交渉を行い、妥結した。民間企業との格差を踏まえ、勧告通り本年度の月給を平均０・１７％、期...続きを読む

安倍晋三首相が訪米してトランプ大統領との旅程が終わった翌日、朝のテレビに出させていただく機会があったのですよ。日米首脳会談、それも首相だけでなく、麻生太郎副首相はペンス副大統領と、また岸田文雄外相はティラーソン国務長官と会談したってことで、ほぼマンツーマンディフェンスのような大掛かりな外交だったもんで、てっきりトップニュースなのかなと思ってたんですよね。 で、蓋を開けてみたらトップニュースが女優・清水富美加の芸能界引退とまさかの幸福の科学への出家話。次いで無断で線路に侵入し書類送検された松本伊代さんと早見優さんの謝罪の話、芦田愛菜が高偏差値中学に猛勉強で合格した中学受験成功話で、安倍首相の訪米がなんと4番目のニュース。 最初、本当にこれでいいのかと悩むわけですよ。もちろん、番組の構成上「こうなのだ」と言われれば「そうですね」と申し上げる立場ですが、これって大事なニュースのように思うんですけ

こんにちは！池澤あやかと申します。私はタレント活動やさまざまなメディアへの寄稿などを行っているほか、IT分野のエンジニアとしても活動しています。そんな私がいま気になるテックトレンドに切り込んでいく新連載。第1回は話題のキーワード、「IoT」で意外な国が存在感を放っている理由に迫ります。 1月初旬。今年も、アメリカ・ラスベガスで「CES（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）」が開かれた。世界最大の家電見本市として、世界中の大手企業から創業ほどないスタートアップまでが集結するイベントだ。 そこに日本の存在感は感じられなかった。各国からの出展数をみてみると、1位は開催国でもあるアメリカの1713、2位は中国の1307、そして3位はフランスの275である。スタートアップエリアでの展示に限ると、フランスからの出展数は1位アメリカの203に次ぐ、178という盛り上がりっぷりである。 「え？フラン

「稲田朋美は大臣辞めろ！」「安倍晋三も一緒に辞めろ！」「安保法制いますぐやめろ！」「自衛隊の命を守れ！」 寒空の下、国会前に響き渡るコール。──昨日10日、国会前では、南スーダンへの自衛隊PKO派遣の撤退を求める抗議行動がおこなわれた。主催者発表によると、その数は500人。新聞社やテレビ局の取材陣も数多く詰めかけた。 もちろん、今回の抗議の発端となったのは、南スーダンの自衛隊による日報において、昨年7月の大規模な交戦を「戦闘」と明記していたにもかかわらず、稲田朋美防衛相は頑として「衝突」と言い換えてきただけでなく、「戦闘」としなかったのは「憲法9条上の問題になるから」と平然と言いのけたことだ。 稲田防衛相の発言は、南スーダンへのPKO派遣が「憲法に反する」状態にあることを認めた上で、「憲法に反していても、言葉を言い換えれば憲法違反にならない」と言い張る、とんでもないものだ。稲田防衛相は法曹

ある自治体で、路面電車のような新しい交通システムの社会実験が行われています。車両として使われているのは、ゴルフ場の電動カートです。公道での自動走行も行われています。 レールの代わりに地中の磁力線　決まったルートで自動走行 高齢者などの「交通弱者」や観光客などの移動手段確保を目的に、各地で新たな移動手段が検討されています。たとえば名古屋市は2017年1月に、名古屋駅を起点としてLRT（路面電車）とBRT（バス高速輸送システム）を組み合わせたシステムを導入すると発表。自動走行技術などを活用した次世代交通システムの開発も、国の主導で行われています。 そうしたなか、石川県輪島市では中心市街地の交通手段として、ヤマハ発動機が協力してゴルフ場の電動カートをベースにしたシステム「エコカート」の社会実験が行われています。 輪島市が社会実験を行っている「エコカート」。ゴルフ場の電動カートをベースにしたもの（

米首都ワシントンで行われた主要都市・郡の警察署長や保安官らが参加した会合で演説するドナルド・トランプ米大統領（2017年2月8日撮影）。(c)AFP/SAUL LOEB 【2月11日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は10日、イスラム圏7か国出身者らの入国を一時的に禁止する大統領令をめぐり、すぐに連邦最高裁判所に上訴する考えはないと述べ、法的な障害を乗り越えるため新たな大統領令を検討していると明らかにした。 トランプ大統領は、大統領令の差し止めを命じた連邦地裁の判断を連邦控訴裁判所（高裁）が支持したにもかかわらず、法は自分に味方すると主張し、安全保障上の懸念から迅速な対応を取る可能性を示唆した。 さらに、「残念ながら法的な問題で時間がかかっているが、われわれはこの戦いに勝つ。他にも選択肢はたくさんある。大統領令を新たに出すこともその一つだ」として、来週以降に何

おっとりしていてユーモラスな顔立ちをしているターキンは、ウシ科ターキン属の動物。ヤギっぽいけどどちらかというとカモシカに近い動物だ。 ヒマラヤ山脈周辺に住むターキンは、森林伐採による生息地の破壊や食用の為の乱獲などにより絶滅危惧種となっている。

１０日から降り続いている大雪の影響で、鳥取県内の山陰線で列車が１０時間以上動けなくなっている。 ＪＲ西日本米子支社によると、１０日午後８時２０分ごろ、山陰線の青谷駅（鳥取市）で木が線路に倒れかかったため、鳥取発米子行きの普通列車が出発できなくなった。その後、木は取り除いて除雪も行い１１日午前８時５０分に運転を再開したが、約３００メートルほど進んだところで雪のため再び動けなくなり、青谷駅に引き返した。午前９時現在、復旧のめどはたっていないという。列車には乗客２６人が乗っており、ＪＲ西が食料や水を配った。体調不良などを訴えている人はいないという。 ＪＲ西は１１日午前中の鳥取―米子間での運転見合わせを決めた。 気象庁によると、１１日午前９時現在、鳥取市では８０センチの積雪を観測している。