「規律は良好」「準備された防御体制下では死ぬまで戦う」「射撃下手」「予想外の事態が起きるとパニックに」……あの戦争の最中、米軍は日本兵について詳細な報告書を残していた。”敵”という他者の視点から、日本人には見えない問題をえぐった話題の書、一ノ瀬俊也『日本軍と日本兵 米軍報告書は語る』より「第二章 日本兵の精神」を特別公開します（全3回）。 日本兵の戦争観 対米戦争についてどう考えたか この章では、米軍のみた日本陸軍兵士(捕虜となった者も含む)の精神や意識のかたちについて、士気や死生観、そして性の問題にも注目しつつ考えていきたい。兵士たちはこの対米戦争の行く末をどう考えていたのだろうか。 先にとりあげた元捕虜の米軍軍曹(*)は、IB(**)1945年1月号「日本のG.I.」で日本兵たちの言動を次のように回想している。 *この軍曹は日本軍の捕虜になり、戦争中に解放された。1年以上共に暮らした日

www.nikkei.com あまりにバカバカしいんでほっとこうかと思ったが、少しだけ。 確か特定ヒミツ保護法とかいうやつは、「日本はスパイ天国」なので、「アメリカと情報を共有できるように」設けられたと記憶している。 それが実は、アメリカのスパイの天国で、スパイするアメリカと情報共有するために必死で法律を作っていたわけだ。 これ以上喜劇的な状況というものがあるだろうか？ 「保守」の皆様は「今が民主党政権だったらなあ……」と天を仰いでいることだろう。 おまけに盗聴されていることはわかってた、とかなんとか言い出すにあたっては、喜劇を通り越してみっともなことこの上ない。 ウィキリークスの話を読んだ時、つい「すべらんなあ」と言ってしまった。自民党というのは、ネタとしてはおいしい政党であるかもしれない。 人志松本のすべらない話 プレミアムライブ [DVD] 出版社/メーカー: よしもとアール・アンド

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【楽天】三木谷オーナー、独占インタビュー！現場介入は一体化の象徴 2015年8月11日8時52分  スポーツ報知 ユニホーム姿の三木谷会長兼オーナー。現場との一体感を大切にしている 楽天の三木谷浩史オーナー（５０）がスポーツ報知の単独インタビューに応じ、１軍打撃コーチだった田代富雄氏（６１）がシーズン途中で辞任し、「フロントの現場介入」が取りざたされている問題について、初めて口を開いた。「現場介入というより、フロントと現場の一体化」と、今季から試行錯誤している球団方針を明かした上で、シーズン終盤に向け、大久保博元監督（４８）の「現場マネジメント能力」に期待し、「それを成績に昇華できるか」と要望した。（取材・構成＝酒井　隆之） 田代コーチの辞任でフロントの“現場介入”がクローズアップされたが、三木谷オーナーは、それを否定しなかった。 「介入というか、フロントと現場の一体化、協調ですね。一昨年

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中国の若者が新国立競技場のコンサートでパフュームを見て日本なんかと戦争する意味無いと毎年20万人に思って貰えれば、日本の安全保障に於いてオスプレイ一師団以上の価値がある。この次元の議論にリアリティ持てない人は文化の議論をすべきじゃ無いよ。

2520億円という巨額の建設費をめぐって白紙見直しとなった新国立競技場。建設計画を進めた日本スポーツ振興センター（JSC）は、コンペの審査結果を発表した議事録を情報公開請求で公開するために、一部修正したことが民主党の提出した資料で明らかになった。 民主党のウェブサイトで8月5日公開された、黒塗りなしの第3回有識者会議の議事録と、情報公開請求で開示された「黒塗りあり」の議事録を比較し、どこを編集し、黒塗りしたのかを検証した。黒塗りにされていた部分にオレンジ色を付け、削除されていた部分を黄色にし、どの部分を元の議事録から変更したのかを可視化した。

産経ニュース　2015.8.3　ウナギ資源保護　意識低い中国に対応迫れ 日本でコンビニ、ファーストフードチェーンが推し進めているウナギのカジュアル消費には一言も触れず、「中国でのウナギ食への関心の高まり、消費拡大」をやり玉に挙げるとは、もはや日本軍「慰安婦」問題関連の記事と同じ水準に達しつつあります。「水産庁は国内外のウナギ資源管理のため種々手を講じてきた」というヨイショも、中学校の教科書から日本軍「慰安婦」問題についての記述が消え、河野談話発表以降に発見された文書類をネグり続けてきた日本政府が「河野談話やアジア女性基金で誠実に対応してきた」かのごとく粉飾する手法を思わせます。

毒親とか女性差別とか安倍晋三とか、自分がダメな責任を他者になすりつけるのはやめたほうがいい。20歳を過ぎて、あなたがダメだったら、それはあなたに問題がある。

暮らし Kazuki Fujisawa on Twitter: "一杯300円の牛丼と、7/11と電車とスマホとWIFIがあれば、人々は豊かな生活を送れるんだ。月10万円もあれば十分。僕は、一食何万円もするご飯を食べ、旅行したら一番いい所に泊まり、家賃が何十万円もするタワマンに住んでいるが、生活のコア部分は、前者とほとんど変わらない。"

安倍首相の諮問を受け、戦後70年談話について検討してきた有識者懇談会が6日、報告書を公表した。メンバー16人が計7回の会合を経て作成した、計38ページに及ぶ力作である。これがそのまま首相談話になるわけではないが、メディアには肯定的な評価があふれているので、あえて異なる視点を提供する。この批判精神こそが、日本が戦後、「痛切な反省」に基づいて自由民主主義を育ててきたとする同報告書の趣旨に合致するからである。 日本が「満州事変以後、大陸への侵略を拡大し、第一次大戦後の民族自決、戦争違法化、民主化、経済的発展主義という流れから逸脱して、世界の大勢を見失い、無謀な戦争でアジアを中心とする諸国に多くの被害を与えた。特に中国では広範な地域で多数の犠牲者を出すことになった」(3～4ページ)と述べ、「侵略の定義は国際的にも定まっていない」とする安倍首相を牽制した。戦後50年の村山談話、戦後60年の小泉談話に