ニューヨークに住む友人が「道を歩いていると男たちが声をかけてきて嫌だ」と愚痴をこぼしていたことがある。
ニューヨークに住む友人が「道を歩いていると男たちが声をかけてきて嫌だ」と愚痴をこぼしていたことがある。
Curtis Mayfieldの息子Toddの著作『Traveling Soul: The Life of Curtis Mayfield』(音楽ライターTravis Atriaとの共著)の中から、名作『Super Fly』にまつわるエピソードを抜粋
日本経済研究センターが発行している『日本経済研究』の9月号に、大変興味深い論文が載っています。小林徹さんの「日本の労働市場における信仰による統計的差別」です。 https://www.jcer.or.jp/academic_journal/jer/detail5258.html#3 小林さんは1年だけJILPTに在籍してすぐに高崎経大に移られた方ですが、この論文は、恐らくほとんどすべての人の意表を突くテーマでしょう。 いやもちろん、雇用における差別というのは多くの研究者のペットテーマではありますが、そして宗教差別というのは欧米諸国では結構深刻な問題ではありますが、日本ではたぶんまともに取り上げられたことはないのではないかと思います。 宗教差別と類似の思想・信条差別については、逆に労働組合間差別や労働組合内の差別というような形で、集団的労使関係の外皮をとりながらもわりと議論されてきたと思いま
本エントリータイトル前半は、ワシントンポスト記事の「San Francisco's 'comfort woman' statue: Why Japan is so mad」から。 このタイトルは今は修正されて「Why Japan is losing its battle against statues of colonial-era ‘comfort women’」となっています。それが本エントリータイトル後半部分に反映。 Why Japan is losing its battle against statues of colonial-era ‘comfort women’ 産経新聞と維新・吉村大阪市長は発狂中です。サンフランシスコのリー市長は「WHY! Japanese People!」(CV:厚切りジェイソン)くらいの勢いで困惑してそうです。 「僕の中ではありえない」(吉村大阪市長
国会議員は「採決要員」ではない。法案採決の際に党の指示通りに賛成票や反対票を投じるだけなら、議員はいらないのだ──。 与党議員も野党議員も、法案をつくり、国会で質問して政策をチェックするのが国民の代表としての役割である。たとえ質問機会が与えられにくい無所属であっても、内閣に質問主意書を出すことで質問権が保障されている。 ところが、NPO法人「万年野党」が衆参全議員の国会活動実績を調査した『国会議員三つ星データブック』によると、国会には前回の総選挙で当選して以来、国会質問、議員立法の提出、質問主意書のいずれも出したことがない議員活動実績ゼロの“税金ドロボー議員”がゴロゴロいる。 その代表格が小渕優子・元経産相だ。政治資金収支報告書にない後援会の観劇ツアー疑惑で経産大臣を辞任(2014年10月)後、東京地検特捜部の強制捜査を受け、会計責任者2人が有罪判決を受けた。小渕氏自身は同年12月の総選挙
福井県にある元DJ僧侶がクラウドファンデイングで資金を集め、テクノ法要を開催するというニュースがインターネットで流れているのをみました。 様々なメディアでも取り上げられ、ニュースサイトや、まとめサイト、海外のインターネットメディアでも取り上げられ、テクノ法要という言葉がかなり広まっているようです。 ただ、評価は賛否両論のようですね。 斬新でいい 綺麗な浄土がみれていい 楽しそう という肯定的な意見がある一方 本堂でこれはダメでしょ 仏を冒涜している うるさいだけ などという、否定的な意見もあるようです。 新しいこと、今までの常識とは違ったことをするというのは、必ず批判を受けるものですね。ただ、最近は、批判を受けること・炎上することが一つの価値になっているように感じるのは私だけでしょうか? 話を戻して、光や音楽を駆使して法要を行うお寺というのは、全国的にも稀であり、特に今回のように大々的にお
2017年9月29日、国連人権理事会が、同性愛行為を死刑の対象にすることを非難する決議を実施しました。日本は反対票を投じました。つまり、日本はゲイを死刑にするのは人権侵害じゃないと思っているってこと。 詳細は以下。 Why did the US vote against banning the death penalty for gay people? · PinkNews ILGAの報告によれば、同性愛行為は現在世界72か国で違法とされており、うち6か国では死刑の対象となっています。9月29日、国連人権理事会は、「背教、冒涜、姦通、合意上の同性関係など、特定の形態の行為に対する制裁」としての「恣意的な、または差別的な」死刑に抗議するための決議をおこないました。この決議で、47の理事国中27か国が賛成票を投じ、13か国が反対、7か国が棄権したとのこと。Independentによれば、抗議に
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