東日本大震災の震源域で海底調査をしていた日独の共同研究チームが、日本海溝の海底から過去１万年分とみられる堆積（たいせき）物を採取し、４回の巨大地震の痕跡と考えられる層を発見した。独側責任者のブレーメン大のジェラルド・ウェファー教授らが７日、毎日新聞の取材に明らかにした。日本を襲った複数の巨大地震の痕跡が海底で確認されたのは初めてという。 研究チームは東日本大震災の発生メカニズムを解明するため、ドイツ側の呼びかけを受け、ドイツの海洋調査船「ゾンネ号」で調査をした。 ウェファー教授によると、太平洋プレートが北米プレートの下に潜り込む日本海溝沿いで、地震による海底の地形変化などを調べるため堆積物を採取した。水深約７７００メートルの海底１５カ所で長さ１０メートルの円柱状の機器を打ち込み、過去約１万年とみられる深さ１０メートル分を引き上げた。

ソニーは９日、経営再建策の一環として、年内にも数千人の従業員を削減する方針を固めた。これまでに化学事業の売却や中小型液晶事業の分離などで５０００人の人員減が決まっていたが、新たに国内外で人員削減を行う結果、削減総数は計１万人規模となる見通しだ。　ソニーはテレビ事業などの不振で２０１２年３月期の最終損益が２２００億円の赤字となる見通しで、４期連続の最終赤字となることが確実となっており、大幅なコスト削減が急務となっていた。　１２日に開く経営方針説明会で平井一夫社長が、テレビ事業の収益改善策などとともに発表する見通し。

関連トピックスソニー東芝日立製作所 　ソニーは９日、経営再建策の一環として、年内にも国内外で合計１万人規模の従業員を削減する方針を固めた。テレビ事業などの不振で２０１２年３月期の純損益が２２００億円の赤字になると見込んでおり、経営を立て直すには、大幅な人員削減による経費の削減が避けられないと判断した。 　１２日に経営方針説明会を開き、発表する見込み。人員削減には、液晶事業にたずさわっていた従業員のうち、東芝や日立製作所と１日に設立した液晶製造会社への転籍なども含むとみられる。 　同社では１日付で、平井一夫社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）が就任。新体制で、赤字のテレビ事業を中心にコスト削減策について検討していた。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、購読手続きが必要です。購読申し込みログインする今なら最大２カ月無料！サービスのご紹介はこちら関連記事ソニー、化学事業を政投銀に売却へ　基

Ｏ(オー)１５７などの腸管出血性大腸菌から放出され、重い食中毒の原因となる「ベロ毒素」を無害化する化合物を、同志社大生命医科学部の西川喜代孝教授らの研究グループが開発した。 投与が早いほど有効で、重症化を防ぐ薬剤開発への応用が期待される。 ベロ毒素は、血管の細胞に侵入して死滅させるため、毛細血管の多い腎臓や脳にダメージを与える。溶血性尿毒症症候群（ＨＵＳ）や脳症などに進行すると、死亡する場合もある。 グループは２０種類のアミノ酸を様々に組み合わせ、毒性の強い２型のベロ毒素と最も強く結合するものを選別。この化合物と結合した毒素は、不要なたんぱく質を処理する細胞内器官「リソソーム」によって分解されることを確認した。