「個人の時代」を代表する存在として影響力を高め、昨年末には「『自分』を仕事にする生き方」という本を上梓したはあちゅうさん。 しかし、この本のタイトルを見て 「自分には無理な生き方なんじゃないか」 「特別な人たちだけがたどり着ける世界なんじゃないか」 こんなふうに思ってしまう人も少なくないはず。 そこで、新しい時代の到来を感じつつも踏み出し切れないR25世代のモヤモヤを、編集長の渡辺がはあちゅうさん本人にぶつけてきました。
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このように当事者の方に発信してもらうことで小室さんの辛さが少なからず世間に伝わると思います。 自分も小室さんの引退記事の時にコメントしましたが、高次脳機能障害はその症状が体に現れない「見えない障害」の為 、世間に大変誤解されやすいものです。 それによりとても苦労されている当事者はたくさんいらっしゃいます。 最も一般の方がわかりやすい障害として記憶障害がありますが、記事の鈴木さんがおっしゃる通り症状は多種多様で、物事に集中できない・すぐ気が散ってしまう「注意障害」や感情をコントロールできない「情動障害」、言葉が理解・表出できなくなる「失語」、道具が使えない・動作ができなくなる「失行」などがあり、その他も様々な症状があります。 小室さんの会見を聞く限り、KEIKOさんはこれらの症状が複合していたのではないかと予想されます。 しかも高次脳機能障害は、麻痺もそうですが、治るのに数年を要し、また完治
小西六写真工業(現コニカミノルタ)にて写真フィルムの開発に従事。その後MITマイクロシステムズ研究所、ボストン・コンサルティング・グループを経て、1991年にシリコンバレーに渡る。94年よりマッケンナ・グループのパートナーに就任。2002年にネットサービス・ベンチャーズを創業。2011年からは、先進VCに出資するNSVウルフ・キャピタルを立ち上げ、企業イノベーションを先導している。主な共著書に『ITの正体』『シリコンバレーの秘密』(インプレスR&D)、『日本的経営を忘れた日本企業へ』『成長を創造する経営』(ダイヤモンド社)。東京大学理学部卒業、同修士課程修了。米マサチューセッツ工科大学(MIT)工学修士。 シリコンバレーの流儀 今、再び米国シリコンバレーに注目が集まっているが、その真の姿は知られていない。現地に25年以上在住し、現在も投資家として活躍する“インサイダー”である筆者に、その生
小林翔太(48歳) 「SF映画のようなVR映像のゲームをつくりたい」と大手IT企業のゲーム部門に就職。現在はVR技術のゲーム以外への応用にも取り組む。 Scene1 Work style自宅で、カフェで、リゾートで…「時間と場所にとらわれない働き方」が主流に 「ただいま!」……小林翔太が海から戻ってきたようだ。2037年、ある平日の午前8時半。午前中の定例VR会議が始まるまでの空き時間に、住まいの近くのダイビングスポットで早朝ダイビングを楽しんできたのだ。「転職もせず、これまでの仕事を続けながら沖縄で暮らせるなんて、20年前は想像もつかなかったな」と、今年48歳になった翔太は感慨深く感じていた。 「働き方改革」が日本で大きな話題になってから約20年。最も変わったのは、場所と時間にとらわれない働き方が完全に定着したことだろう。VRを利用したテレビ会議システムの活用が当たり前になり、ほとんどの
残業時間に年間720時間(月平均60時間)の上限を設ける労働基準法の改正作業が始まっている。法改正の原則は、企業勤務者に一律の上限規制をかけることだ。筆者は、「働き方改革」の意義を認めつつ、この風潮が続けば、テレビ番組「プロフェッショナル」に登場するような人がいなくなるのではないかと心配する――。 管理職の労働時間は2極化? 長時間労働を撲滅しようと、残業時間の上限設定といった法規制が具体化してきました。ところが、今回の規制の対象外となる人もいます。 (1)管理職 (2)経営者 (3)フリーランス (4)公立学校の教師 といった人々です。ひとつずつ確認していきましょう。 (1)管理職 正確には、法律上の「管理監督者」に当たる社員です。 労働基準法では、「監督もしくは管理の地位にある者(管理監督者)または機密の事務を取り扱う者については、労働時間、休憩および休日に関する規定は適用しない」と定
2016年ほど、「働き方」に世間の注目が集まった年はない。「人生100年時代」に適応するための未来図とはー。ベストセラー『ライフ・シフト』共著者に聞く。 長寿国家の日本は、本来ならいち早く「人生100年時代」に適応する取り組みを進めていなければなりません。それなのに、働き方のバリエーションが乏しく、100年時代に適応できていません。これが日本経済の低成長の理由でもあります。 日本は100年時代に必要な「無形資産」に着目するべきです。つまり、スキルや知識を身につけ、新ステージへ移行する意思と能力、つまり“変身資産”への投資です。日本は「教育→仕事→引退」という“3ステージ型”の人生に固執しすぎています。これは「人生70年時代」のスタイルであり、100年時代には通用しません。 日本政府はこの問題を解決しなければなりません。引退した人はもちろん、全ての年齢層において、労働者たちがもっとフレキシブ
鈴木亘(すずき・わたる)氏 学習院大学経済学部教授 1970年兵庫県生まれ。1994年上智大学経済学部卒業、日本銀行入行。考査局経営分析グループなどで勤務。1998年日本銀行を退職し、大阪大学大学院博士課程入学。1999年経済学修士(飛び級)、2000年同大学社会経済研究所助手、2001年日本経済研究センター研究員、2001年経済学博士。大阪大学大学院国際公共政策研究科助教授、東京学芸大学教育学部助教授、2008年学習院大学経済学部准教授などを経て2009年同大学教授(現職)。2012年3月から大阪市特別顧問。2016年9月から東京都特別顧問。著書に『だまされないための年金・医療・介護入門』(東洋経済新報社)、『社会保障の「不都合な真実」』(日本経済新聞出版社)、『成長産業としての医療と介護』(八代尚宏氏との共編、日本経済新聞出版社)など。 鈴木 2012年の3月から2015年11月までの
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