本日、とあるピザ食べ放題が売りのイタリアンファミレスに行った。 食べ放題のシステムは、店員が焼けたピザを持ってテーブルを巡回していき配っていく、「巡回式」のシステムだった。 客がもういらないの札をテーブルに出すまで延々にピザを食べられる訳だ。 私は初めて出会ったこのシステムに大層びっくりしつつも、興味深く面白いシステムだなと感じた。沢山のピザをとても美味しく頂いた。 しかしこの店だけだと思っていた「巡回式ピザ食べ放題」、ググってみるとピザ食べ放題業界ではメジャーな形式らしい。知らなかった。 客が取りに行く形式のバイキングだとコロナの世の中忌避されがちだろう。また速攻でなくなって大量に作るのが大変そうだ。 オーダーバイキングはいちいちオーダーを受ける店員の負担が高いだろう。ピザなので1ピースずつ焼くわけにもいかないし。 その点巡回式はそのどちらでもなく、流通量を店側が握りつつ食べ放題にできる

ロシアから侵攻を受けているウクライナのゼレンスキー大統領が、3月23日に日本の国会でのオンライン演説する方針が固まった。ゼレンスキー氏はこれまでに米国や英国、ドイツ、カナダの議会でもオンラインなどでスピーチを披露し、その圧倒的な発信力でそれぞれの国の議員、そして国民の心を動かしてきている。そして今回、日本の国会に向けた演説でも“爆弾発言”が飛び出すのではないかと、注目の的となっているのだ。 【写真】プーチン氏の元妻・リュドミラさんと、愛する2人の娘 ゼレンスキー氏はロシアの侵攻を受けて、ウクライナへの支援などを呼びかけるため、各国の議会にオンラインでの演説を打診してきた。3月16日には米連邦議会でスピーチし、その内容が大きな支持を集めるととともに物議を醸した。自民党関係者が言う。 「ウクライナの窮状を訴え、米国からの支援を求める見事な演説でした。途中にマーチン・ルーサー・キング・ジュニアの

ロシアによるウクライナ侵攻で、民主主義世界と独裁・専制体制世界の分断がますます深まった。この先、中期的に両陣営の住民の暮らし向きはどうなるのだろうか。最近の実証研究では、政治や言論・表現の自由だけでなく経済の面でも、民主主義体制の方に分があるという結論が出ている。アジア型開発独裁の行き詰まり戦後、「アジアの虎」と呼ばれたシンガポール、台湾、韓国が独裁的な体制で高度成長を遂げたこと、続いて中国

そもそもとして、「男性の時点で強者」という雑な主張への反発から生まれたわけで、 弱者男性の定義は何かとなると、「強者」の補集合となる なんで定義があいまいだと思うかといえば、フェミニストの言う「強者、ゲタ」の定義があいまいだから 本体の定義があいまいだから、その補集合の定義もあいまいになる 【追記】 う～ん伝わってない人がちらほらいて怖い 強者/弱者は表裏の関係にあるわけだから片方がしっかり決まっていて片方があいまいなんてことはない 裏返せばいいだけなんだから で、必ずしもあいまいではいけないということもなくて、ある程度あいまいでないと語れないこともある その場合は当然その裏もあいまいになる 自分はどちらかでなければいけないなんて一言も言ってないんだよね 問題は自分の権利を要求するときはあいまいなままにしておいて、他人が権利を要求するときだけ明確な定義を求める欺瞞よ これがフェミ批判だと思

問題となっているのは、区内の大泉地区を流れる白子川流域の自然環境の保全を図る「稲荷山公園」の整備計画。１９５７年、川沿いの良好な樹林地の保全を目的として８ヘクタールを整備することが都市計画決定された。 その後、７８年に隣接の樹林地が計画地に編入され、総面積は１０ヘクタールとなった。７９年に「稲荷山憩いの森」（２．２ヘクタール）、２０１７年に「清水山の森」（１ヘクタール）が同公園の一部として部分開園している。だが、それ以外の部分については、宅地開発が進展。都市計画決定されたばかりの頃は見渡す限りに広がっていた農地や林は、住宅が林立するようになった。 区道路公園課によると、計画地にはカタクリの群生地が残り、オオタカなど希少種も生息し、現在のままでは自然の保存は困難な状況にあるという。「乱開発を防ぐ」として棚上げしていた公園の整備方針を区が改めて示したのは１９年。「区みどりの総合計画」に「みどり

西部イワノフランキフスクで軍事訓練を行うウクライナの民間人/Alexey Furman/Bloomberg/Getty Images （ＣＮＮ） 英国防省は１９日、ウクライナの戦況に関する情報を更新し、ロシアはこれまでのところ、ウクライナ人による「抵抗の規模と激しさに驚いている」と分析した。また「作戦の手法の変更を余儀なくされている」との見解も示した。 同省は「ロシア政府はこれまでのところ、本来の目的を達成できておらず、消耗戦を追求している」と指摘。「このままいくと火器の無差別使用に絡んで結果的に民間人の犠牲が増える公算が大きい。ウクライナ国内のインフラの破壊や人道危機の激化につながる可能性もあるだろう」と懸念を表明した。 このほか侵攻の最中にあって、プーチン大統領は国内のメディアに対する支配を強化していると分析。「言説をコントロールし、作戦上の問題から国民の目を背けさせ、ロシア人の犠牲者