投資対効果を計測する 企業が投資をする際に、投資対効果を考慮したうえで投資の意思決定をするのは当然のことである。投資に対してどれだけの利益が還元されるかを吟味するのがROI(Return On Investment:投資利益率)であり、事業のフィージビリティー・スタディーにも使われる。情報の分野でも当然投資対効果は求められる。コストそのもののボリュームが問われて削減要請が強まっている昨今の経済環境ではなおさらのことである。 従来、情報投資における投資対効果の評価にもROIの概念が適用されてきた。情報投資から直接的な影響利益を計測するのは困難であるが、人件費などの販売管理コストを削減できれば、純利益と同じことであるからコスト削減効果を計測している例が多い。 コスト削減効果で計測しやすいのは人件費である。人力に頼っていた作業をシステム化し効率化して人件費を削減できれば直接的な削減効果になる。か
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