相次ぐ中高年の山岳遭難事故を受け、三重県警は今年初めて、秋季も登山者に対する警戒を強化するよう通達を出した。各署では、登山道に目印や案内板があるか、危険個所にロープが設置されているか確認を急ぐなど、事故防止の対策を進めている。 (加藤雅浩) ■登山届の提出を 管内に大台山系を抱える松阪署では、署員が登山道入り口に立ち、登山者に十分な装備や登山届の提出を呼びかけている。同署飯高幹部交番の松森正文巡査長(54)は「登山ルートを把握できていれば、救助活動もスムーズに行える」と話す。 鈴鹿山系のある四日市西署は今年6月に署員15人で山岳遭難救助隊を編成し、登山者1人がけがで動けなくなったという想定で行った応急訓練を、11月も実施する予定だ。迷いやすい登山道や滑落が多い場所の実地調査に加え、無線機や携帯電話の感度テストをして、“本番”に備える。 鈴鹿山系の登山道のほとんどは草木が生い茂り、途中で明確
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