コンビニで売ってるものを片っ端からホットサンドにしてみた - ぐるなび みんなのごはん
ホットサンドにはまっている。手当り次第にパンに挟み、アチアチにするとたいていのものはうまいのだ。 チーズやツナのような常連さんは当たり前のこと、明太子や海苔もおいしかったし、カレーもよかった。ほんと挟んでみて失敗したな～ってものが1つもなかった。 それなら、コンビニに売ってる食材を片っ端から挟んでみたらどうだろうか。 信じられないくらい美味しいホットサンドができるかもしれないし、これはそのまま食ったほうがいいだろってのも出てきそうだ。 そんな自粛生活の記録をしたためてみる。 まずはセブン-イレブン、ファミリーマート、ローソンの大手コンビニチェーンで、それぞれのプライベートブランドからよく見かける商品を選んでみた。 セブンはコールスローサラダ、カニカマ、豚角煮。ローソンは餃子、きんぴらごぼう、春雨サラダ。ファミマはファミチキ、ミミガーなど。 一応バランスを考えて、各チェーンごとに軽めのものか
「大手広告代理店への再委託は問題ない」 梶山経済産業相 | NHKニュース
「持続化給付金」の事業を国から委託された社団法人が、業務のほとんどを大手広告代理店に再委託していることについて、梶山経済産業大臣は問題はないという認識を示しました。 これについて、梶山大臣は2日の記者会見で「いろんな業務が混じっている。ウェブでの申請に限っていて、どういう人材をどこに張り付け、どういう手順を踏んで支給するかという中で、こういった形を取った」と述べました。 そのうえで、電通に直接委託しなかった理由について、梶山大臣は「過去に電通が直接補助金などの交付事務を受託した際に、受け取った人から国の制度に応募したのに振り込み元が『電通』だったことから、問い合わせが集中したことがあった。そのため電通からは直接受託しないことを原則としていると聞いている」と述べ、再委託に問題はないという認識を示しました。 経済産業省は、業務を民間に委託するために公募を行い、競争入札の結果、「サービスデザイン
文書は虚偽説明？ 黒川定年延長めぐる公開文書 閣議決定後作成を決定前に変えた疑い 大阪地裁に提訴（アジアプレス・ネットワーク） - Yahoo!ニュース
1月31日の閣議で東京高検検事長だった黒川弘務氏の定年延長が決定された。その際、法務省、人事院、内閣法制局は決定過程にどのように関与し、あるいはしなかったのか。情報公開請求で開示された文書を見ると、閣議決定後に都合よく作られた疑いが出てきた。（鈴木祐太） 【写真特集】自民・河井あんり議員 これが疑惑書類の数々だ(5枚) ◆不可解な情報開示…誰がいつ相談したか不明安倍政権は、1月31日に黒川東京高検検事長（当時）の定年6カ月延長を閣議決定したが、神戸学院大学法学部の上脇博之教授は、この閣議決定の経緯を知るため、法務省が人事院と内閣法制局に相談した文書などの情報公開請求を行った。その結果、閣議決定前に省庁間で相談した内容とされる文書が一部開示されたが、閣議決定後の記録は一切、開示されなかった。 法務省によって公開された文書の一つである「応接録」は次のようになっていた。 「相談年月日 令和2年1
100年以上謎だった「全身麻酔で意識がなくなる原因」が特定される - ナゾロジー
当たり前のように手術に利用されている全身麻酔だが、その原理は謎に包まれていた新たな研究は、超解像度光学顕微鏡を使い脳神経の細胞膜内の変化を観察結果、細胞膜内の脂質ラフトの無秩序化がニューロンの発火を止めてしまうことを確認した 全身麻酔は大きな手術で使われる重要な医療技術です。 全身麻酔なしで手術を受けるというのは、考えられない話です。 しかし、この「全身麻酔がなぜ人の意識を奪うのか」という詳しい原理については、医学はこれまで説明することができませんでした。 麻酔の原理がよくわかっていないという話は、ちょくちょく耳にしている人もいるかもしれません。 けれど、こうした医学ミステリーの古株も、とうとう最新技術を用いた研究を前に陥落したようです。 新しい研究によると、細胞膜内にある本来なら秩序だった脂質クラスターが、クロロホルムにさらされると短時間で無秩序になるということが原因とのこと。 最新の超
「給付金」委託費 電通、パソナなど法人設立３社で分け合う：東京新聞 TOKYO Web
中小企業に最大二百万円を支給する持続化給付金で、一般社団法人サービスデザイン推進協議会から事業の再委託を受けた広告大手の電通がさらに、人材派遣のパソナやＩＴ業のトランスコスモスに業務を外注していたことが分かった。法人の設立に関与したこの三社が給付事業の大部分を担っており、実体に乏しい法人を経由して、国の委託費を身内で分け合う不透明な構図が浮かんだ。（森本智之、桐山純平） 経済産業省が一日、国会の野党合同ヒアリングで明らかにした。法人の職員全員が、三社を含む設立に関与した企業からの出向者であることも判明。給与は法人と元の企業の双方から出ており、野党議員からは法人の存在意義を問う声が強まった。 法人から七百四十九億円で業務の大部分の再委託を受けた電通は、給付金の申請の受け付け業務を四百五億円でパソナに外注、トランスコスモスにもコールセンターの運営を任せていた。給付金の振り込み業務についても、法
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「国民に影響せず」と非公表 検察官定年延長の解釈変更 ｜ 共同通信
「大量に見えるTwitterの誹謗中傷、実はごく少数」を可視化できるツールが有能と話題【やじうまWatch】
yosuke on Twitter: "今SNSにアメリカでの黒人差別に関する多くの動画／写真が流れてる中で、自分が最も力強いと感じた、それぞれ世代の違う3人の黒人が話す2分弱の動画に日本語の字幕を付けました 理不尽な社会に生きる彼らの発する言葉ひとつひとつの重みを、英… https://t.co/3zvBGMKzVf"
