新型コロナの「5類」引き下げに伴い、マスクの扱いについて議論が進むなか、厚生労働省の専門家会合でマスクの有効性に関する調査報告が示されました。 8日に厚労省で開かれた専門家会合では、専門家有志らによるマスク着用の有効性に関する調査報告が示されました。 そのなかで、アメリカでの研究ではマスクの着用者が10%増加すると、そうでない場合と比較しておよそ3.5倍流行を制御しやすくなると推定されたということです。 また、世界6大陸での着用状況などの分析では、公共の場でのマスク着用は1人の感染者が平均何人に感染させるかを示す実効再生産数をおおむね19%下げることに貢献したとの研究も示されました。 専門家会合の脇田座長は「マスク着脱について個人の判断に委ねるうえでもそれに役立つエビデンスを示していくことが専門家の役割」としています。
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