文化庁が主催する文化庁メディア芸術祭実行委員会は１３日、ウェブサイト「虚構新聞」（本社・滋賀県大津市）など３４作品をエンターテインメント部門審査委員会推薦作品として選出した。計７４１作品にも上る応募作品の中から選ばれたという、まさかの事態にネット上では「また虚構か」との声が多く聞かれている。 １９９７年に始まった「文化庁メディア芸術祭」は、漫画・アニメ・ゲームなどにおいて優れた作品を顕彰する「メディア芸術の総合フェスティバル」として位置づけられ、過去にはソニーの犬型ロボット「ＡＩＢＯ（アイボ）」や、アニメ「魔法少女まどか☆マギカ」などが大賞を受賞している。 第１６回となる今回は過去最多となる３５０３作品が参加。本紙が選出された「エンターテインメント部門」には７４１作品、さらにウェブ媒体に限ると１２４作品の応募があった。 今回の受賞について、本紙社主のＵＫ氏は「デビューのときから１０年来のフ

西世田谷署は２４日、父親を鈍器のようなもので殴ったとして、自宅で共に住む２２歳の息子を傷害の疑いで逮捕した。父親は頭部打撲により、全治１週間の軽傷。犯行の動機について、息子は「また父親に期待を裏切られた」と供述している。 西世田谷署によると、男は２４日昼ごろ、同日発表されたインターネット通販大手・アマゾンの電子書籍端末「Ｋｉｎｄｌｅ（キンドル）」を予約するよう、電話で父親に連絡。「多くの人がずっと待っていた人気商品だから品薄になっているかもしれない」という息子の話を聞いた父親は、会社を早退して近くの家電量販店に向かった。 事件が起きたのは午後４時ごろ。予約を済ませて帰宅した父親が「予約しようと思ったら、もうお店に置いてあったから買ってきた」と、息子に電子書籍端末を手渡したところ、中身を見た息子が突然激高。「絶対やると思った」「誰もギター譜なんか買わねえよ」などと意味不明な言葉を叫びながら、

西世田谷署は２１日、父親を鈍器のようなもので殴ったとして同区内に住む２２歳の息子を傷害の疑いで逮捕した。父親は頭部を強く打って出血し、額を６針縫う全治１週間の軽傷を負った。 調べによると、男は２０日夜、アップル社が翌２１日に発売する最新スマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ５」を買ってくるよう父親（４９）に依頼。父親はこの日の会社を欠勤し、２１日午前８時の開店に向け、深夜１時から都内の販売店に並んでいた。 だが午前９時、父親がｉＰｈｏｎｅ５とは異なるスマートフォンを買って帰宅したため、男は激怒。朝食中のテーブルに置いてあったアイスピック（長さ１５センチ）の横にあったガリガリ君（コーンポタージュ味）で殴りつけた後、折れたガリガリ君を捨て、さらにあずきバーで何度も殴り続けた。 父親の悲鳴を聞きつけた母親が息子を止めようとしたが、制止を聞かなかったため１１０番通報。駆けつけた西世田谷署員２名が傷害容疑で現

日本放送協会（ＮＨＫ）は、視聴率０％を目標とする特別番組「おやすみ日本」を９月３日に放送する。番組では、誰もが眠くなる放送内容に加え、地上デジタル放送の「睡眠波」機能を利用した視聴者の「寝落ち」によって、できる限り視聴率を下げていきたいとしている。 日本で初めて「睡眠波」機能を利用するのは、３日午前０時１０分から放送の「おやすみ日本」。脚本家の宮藤官九郎さんが司会を務める同番組は、１月、５月に続き、今回で３度目の放送になる。 過去２回の放送では、寝付けない視聴者を寝かせることを目的に、市原悦子さん朗読の「日本眠いい昔ばなし」など、ゆるい内容を放送することで多くの視聴者を寝かしつけることに成功したが、放送終了までわずかながらの視聴率を維持してしまったことから、制作側も「今回こそはテレビの前の視聴者全員を寝かしつけ、視聴率０％を目指したい」と意気込みを見せる。 第３回となる「おやすみ日本」の目

政府は８日、原子力発電所の完全停止に伴う今夏の電力不足への対策として、隣保組織「電力監視隣組」を創設することを明らかにした。地域住民がお互いに監視しあうことで、電力の無駄遣いを抑止するのが目的。本格的な夏が到来する前の６月上旬にも法案を成立させたいとしている。 経済産業省が提出した法案によると、電力監視隣組は、地域の近隣５世帯から１０世帯を一つの組としてまとめた小規模な隣保組織として結成。毎日１回、日替わりの当番が組内の世帯を見回り、テレビやエアコンなど前日の家電使用状況を確認・記録し、必要があれば、電気製品を没収する権限やブレーカーを落として強制的に電力使用を中止させる権限も持たせる。 また、組内で馴れ合いが起こらぬよう、密告制度も設け、馴れ合い関係に陥った組員が密告で摘発された場合、告発者の電気使用制限を緩めるなどの優遇措置を認める。さらに連帯責任制度も導入し、他の隣組から不正な電力使

１５日午後８時ごろ、京都市嘘中京区にある嘘ブックストア「嘘丸善」に嘘レモンを仕掛けたという匿名の嘘電話があり、嘘警察が嘘出動する嘘事件があった。この嘘騒ぎで書店周辺１００メートルを嘘通行禁止にしたため、嘘住民や嘘歩行者など６８００人（嘘）が嘘避難した。仕掛けられた嘘レモンは嘘爆破物処理班によって嘘凍結処理された。嘘けが人などは出なかった。 嘘書店員の嘘証言によると、嘘電話があったのは、午後８時１９分（嘘）。嘘男の嘘声で「嘘店内奥にある嘘画集フロアに嘘レモンを仕掛けた」との嘘内容だった。嘘電話を受けた嘘店員はまもなく１１０番嘘通報するとともに、店内にいた嘘買い物客に嘘ビルから嘘避難するよう呼びかけた。 嘘通報を受けた京都市警嘘五条警察署は嘘店内嘘画集フロアに仕掛けられた嘘レモンを嘘確認するとともに、大阪府警嘘爆破物処理班に嘘応援を嘘依頼。また同時に嘘書店から嘘半径１００メートルを嘘立ち入り禁

「キティちゃん」の愛称で知られるネコのマスコットキャラクター、キティ・ホワイトさん（３７）が「もう仕事を辞めたい」と自身のブログに書き込み話題になっている。国内だけでなく、海外の著名人からも親しまれる大物キャラの突然の告白に、今後の進退が注目される。 キティさんの公式ブログ「キティちゃんのミッフィー殺したい宣言」の１５日投稿記事「もう限界です…」で引退の意思を明らかにした。この１０年、キティさんは所属事務所の方針により、ゲームやお菓子、観光地の特産品とコラボするなど積極的に仕事を進めてきた。最近ではＡＫＢ４８とも関係を深めており、流行の最先端には常にキティさんが寄り添っていると言っても過言ではない。 だが一方、あまりに積極的な姿勢に対し「自分に人気がないから人気者に便乗している」「何にでも顔を出して厚かましい」「森光子かよ」など、心ない批判が集まっていたのも事実だ。 今回の引退示唆は、この

今日１１月１１日は、１の数字の棒が並んでいる様子にちなんだ「ポッキーの日」。中でも今年は１が６つ並ぶ２０１１年１１月１１日ということもあり、全国各地でポッキーの広報イベントが多数予定されている。そんな中、同じ棒菓子としてライバル関係にある「トッポ」派は一私企業による暦の独占をやめるよう、１０日、都内でデモや講演会を行った。 「トッピスト」と呼ばれるトッポ愛好者は、この日世田谷区市民ホールで「ポッキー独占を糾弾する集い」を開催。講演会に登壇した代表の長瀬さんは１１月１１日を「ポッキーの日」と定めた製造元グリコを批判。発売こそポッキーに遅れを取ったものの、現在の棒菓子市場においてトッポのシェアがポッキーに迫っていることを指摘し、記念日の法的無効を訴えた。 講演会に訪れたトッピストの一人は「ポッキーはチョコが露出して手にべたつく未開のお菓子。中までチョコがたっぷりつまったトッポの革命性を考えると

ＮＨＫ教育（Ｅテレ）は、同局の子供向け教育番組「おかあさんといっしょ」の長寿コーナー「パジャマでおじゃま」の着替えシーンに、１１月からモザイク処理を施す。昨今高まる児童ポルノ取り締まりの流れを受けての対応としている。 関係者によると、今年８月、インターネットを通じて児童ポルノを違法配信したとして県条例違反で逮捕された静岡県の小学教諭（４７）の自宅アパートを捜索したところ、「ザ・ベスト・オブ・パジャマでおじゃま」というタイトルのビデオを発見。男児・女児が下着からパジャマに着替えていく様子を収めた「パジャマでおじゃま」コーナーだけが全２０巻に渡って延々と録画されていた。 静岡県警の発表を受け、ＮＨＫを所管する総務省は今年９月、内外の有識者を集めた「パジャマでおじゃま検討委員会（パジャおじゃ委員会）」を発足し、コーナーの存続について議論を重ねた。 パジャおじゃ委員会は１０月、「コーナーそのものに

政府、「当たりつき国債」発行へ　一等１０億円 これは嘘ニュースです 財務省は２０日、震災復興に向けての財源とするため、「当たりつき国債」を個人向けに発行すると発表した。今年度の新規発行額は２００兆円で、利子の支払いがない代わり、交付されるくじ券で当たり番号が出た場合、一等賞金として１０億円が支払われる。 財務省によると、この当たりつき国債は個人向けで、額面５０万円を予定しており、購入者には２０ケタの英字と番号が記された「くじ券」が交付される。一等賞金１０億円は宝くじや馬券など、現在発行されているくじ券の中でも最高額だが、外れた国債購入者に利子を払う必要がないため、実際の支払い金額としては普通の国債より安く済むという。 当選番号については、毎年９月に開かれる公開の抽選会で決定し、当選すると一等賞金１０億円（３００本）、以下二等５億円（５００本）、三等３億円（１０００本）と続き、末等の十五等で

県うどん条例で禁止されているそばを違法に販売したとして、讃岐署は１８日、同市でうどん店を営む５６歳の男を県うどん条例違反容疑で逮捕した。男はそば粉の入手先について「イラン人から買った」と供述しているという。 調べによると、男は昨年８月ごろから自身が経営している讃岐うどん店で「裏メニュー」として、かけそばや天ぷらそばを違法に提供していたとされる。今年に入って「そばを違法に提供している店がある」との匿名電話が同署にあったことから、内偵捜査を進めていた。 逮捕前日の１７日、同署が店内の家宅捜索を行ったところ、調理場の床下にある隠し倉庫から容器に格納されたそば粉３００キロを発見。これが決定的な証拠となり、今回の逮捕に結びついた。家宅捜査にあたった署員の一人は「格納容器が爆発して、そば粉が拡散しなかったのがせめてもの救い。まさに間一髪のタイミングだった」と振り返る。 そばの原料であるそば粉の入手先に

ラノベ『俺の妹には友達が少ない』が出版中止 これは嘘ニュースです 出版業界中堅の青空出版社（板橋区）がライトノベル（ラノベ）を対象に募集した「星雲Ｊ新人賞」で、大賞を受賞した作品がコンピューターのプログラムによって自動で書かれたものであったことを、２３日の授賞式で作者自らが暴露する出来事があった。これを受け、青空出版社はまもなく受賞取り消しと出版の中止を発表したが、昨今のラノベ事情を知る人々からは、起こるべくして起こったとの声もある。 青空出版社は昨年、ライトノベル専門レーベル「星雲Ｊ文庫」の創刊を発表。同時に文庫に収録する作品を「星雲Ｊ新人賞」として募集した。長らく学術書専門の老舗（しにせ）として知られてきた同社だけに、新規分野開拓の試みとして業界で注目を浴びていた。 そして昨年１１月、「第１回星雲Ｊ新人賞」として陸空海（りく・うつみ）さん（２４）の『俺の妹には友達が少ない』が大賞を受賞

警視庁は９日、刑罰に触れる性犯罪や暴力行為を助長する違法同人誌を販売したとして、「青少年の健全な育成に関する条例」違反の容疑で、違法同人誌即売会（闇コミケ）を摘発。主催者の大塚斗司夫容疑者（４６）ほか、販売・購入に関わった若者ら７８人を同容疑の現行犯として逮捕した。同容疑での逮捕者は２０１５年度だけで８００人以上にのぼっている。 調べによると、大塚容疑者らは都内の小規模なイベントホールで闇コミケを開催。出展者を募り、ホール内で違法同人誌の売買を行わせたという。 売買された同人誌には、婚姻を禁止されている近親者や同性間でのキスなどの性的描写や、天下一を決める格闘大会を舞台にした暴力行為など、条例に違反する反社会的な行為が描かれていた。 ２０１０年末、東京都議会は「青少年健全育成条例改正案」を可決。「石原都政の最後っ屁」として話題になった。翌１１年８月に行われた同人誌即売会「コミックマーケット

尖閣諸島（中国名：釣魚台）沖での中国漁船衝突事件で、この衝突の様子を記録したと見られる映像が、５日未明、インターネットの動画投稿サイト「ＹｏｕＴｕｂｅ」（ユーチューブ）に流出した。政府はこの流出ビデオを見ないか、見ても速やかに忘れるよう国民に呼びかけた。 ５日未明、尖閣諸島・魚釣島近くで中国漁船と海上保安庁の警備艇が衝突する様子を収めた映像がユーチューブに投稿された。動画は６種類、計４４分にわたっており、中国漁船が２度にわたり警備艇にぶつかってきた様子が見て取れる。この映像について、海上保安庁の元職員は「本物の映像でほぼ間違いない」と話している。 深夜に起きた不測の事態に、政府は現在対応に追われている。岩淵富雄内閣審議官は９時から緊急記者会見を開き、「まず流出したビデオを見ないでほしい。またビデオを見てしまった人は今すぐ忘れてほしい。今ならまだ罪に問わない」と話し、流出映像をなかったことに

マジコン使用者を一斉摘発　全国２２３人を逮捕 これは嘘ニュースです 警察庁違法ソフトウェア対策特別捜査本部は３日、不正にゲームソフトをダウンロードし、マジコンで使用したと見られる２２３人を全国で一斉摘発、著作権法違反の容疑で逮捕・補導した。検挙者の多くが中高生ら未成年であったため、今後は保護者の監督責任を追及し、悪質な場合は著作権法違反幇（ほう）助の疑いでさらに逮捕する方針。 警察庁の発表によると、今回逮捕・補導されたのは全国３５都府県にわたる２２３人。検挙者は１１歳の女子小学生から４６歳の男性会社員まで広く、最も多い年齢層は中高生の１６７人で全体の８割程度を占めている。また、警視庁は同様の疑いがある約２０００人についてもすでに個人を特定しており、マジコンを違法に使用している裏づけが取れ次第、追って逮捕・補導していく。 「マジコン」とは、正規に購入したソフトをバックアップするための機械のこ

１８歳未満のわいせつ画像など（児童ポルノ）をインターネット上で不特定多数に公開しているサイトを発見、摘発する「児童ポルノ監視員」の募集を警察庁が行ったところ、１名の定員枠に対して全国から６千人以上の応募が殺到していることが分かった。募集期間は７月１５日まであることから、最終的に１万人を超える応募が見込まれる。 警察庁では、昨今の児童ポルノ禁止に対する世論の高まりを受け、摘発の強化に乗り出している。その一環として、インターネット上で違法に児童ポルノを配信しているサイトがないか巡回、摘発する「児童ポルノ監視員」を増員する方針を取りまとめた。しかし、庁内ではまだこれらの技術に精通している職員が少ないことから、インターネットに詳しい専門家を広く公募することになった。 今回、実験的に民間から１名の採用枠を設け、１日から同庁のホームページで告知したところ、予想を上回る反響があり、今日現在で６千人を超え