ルールその4 HTMLは、おばあちゃんの小言みたいなものだ。少しだけなら役に立つが、多すぎると煩わしくて頭痛のタネになる。 先週、私はMySpaceにある友人のページを見ようとした。ところが、そのページときたら凝った画像を背景に使っているものだから、背景の表示だけでもこれまでにないほど待たされ、BGMの演奏が始まるまでにさらに待たされ、マウスポインターの後を追っかけるうっとうしい蝶々の列が現れるまでには信じられないくらい長い時間がかかった。 きっとテキストの色はけばけばしくて、手の込んだ画像やスクロールボタンをいくつも使っているのに違いない。でもまだ読み込みが終わらない。うちの貧弱なパソコンがなんとかこの大仕事をやりとげてくれたら、喜んでこの災難を詳しく話してあげたいけれど、まあ期待はしないほうがいい。 ルールその5 MySpaceでの友人の数は現実にいる友人の数に反比例する。アフリカの小

ネットインフラを巡って“ただ乗り”に対する批判が再燃している。 最初の批判は2004年の日本で展開された。WinnyなどのPtoPソフトにより通信トラフィックが急増し、基幹通信網（バックボーン）が耐え切れず、インターネットが崩壊するのではないかというものだった。実際にはバックボーンのキャパシティにはまだ余裕があり、この時は杞憂でしかなかった。 そして今回は、2005年後半から米国で火がついた。 Verizon CommunicationsやSBC Communications（新AT&T）などの地域電話会社は、GoogleやYahoo、Microsoftなどのネットアプリケーション企業、さらにはVonageなどのIP電話事業者に批判の矛先を向けたのである。「膨大なトラフィックを消費しているのだから、追加コストを負担すべきだ」と。 法制化に動く米国 さらに、この3月2日には、民主党の上院議員

「Web 2.0」は2005年来、業界で最も話題になっているコンセプトだろう。実際、インターネットビジネスに関わる人の間でいまだにこの言葉を聞いたことがない人はほとんどいないのではないだろうか。4月13日に公開されたGoogle Calendarなど、Web 2.0を身近に感じられるサービスも増えつつあり、新しいウェブの世界を実感する機会も多い。 身近に感じた3つの事例 こうした一方で、Web 2.0のコンセプトに関する誤解を身近に感じる機会も急増している。以下、最近僕の身の回りで起こった例を3つほど紹介したい。 まず始めに、僕が委員として参加している、ある公的プロジェクトに関する委員会でのことだ。「このプロジェクトはWeb 2.0で自己増殖させていこう」という意見が出され、その場は大いに盛り上がった。このプロジェクト自体は、ある目的を持ったウェブサイトを構築しようとするもので、「自己増殖

Shah氏は、PC Forumの会場で、さまざまな自分の家族の写真を使ってテストをしたが、このテストは概して基準に達する結果となった。テストでは、同氏が自分の写真を探したところ、彼だけでなく兄弟の写真も何枚か見つかった。 検索の手がかりとして使う顔の大きさは比較的小さなもので問題ない。Riyaのソフトウェアは縦横100ピクセル以上なら特徴を見つけ出せるからだ。 このソフトウェアのベータ版は、これまで数人によるテストを受けてきている。そして大規模な一般向けのベータ版は来週公開される。同社のサービスを利用するには、アップローダーというソフトをダウンロードする必要がある。 このアップローダーは、写真に検索用のタグを付加した上で、そのコピーをRiyaのウェブサイトに転送する。また、転送される写真の解像度は800x600ピクセルとよくある5メガピクセル級のデジカメで写した画像よりもかなり低解像度にな

米国は、原油価格の高止まりや巨額の財政赤字、消費を続け貯蓄を行わない消費者、依然低い所得水準、住宅価格の高騰、労働人口の高齢化など多くの問題を抱えており、「最後の審判の日」が近づきつつある、とClinton政権で労働長官を務めたRobert Reich氏が警鐘を鳴らした。 同氏はカリフォルニア州サンノゼで開かれた「IDC Directions」カンファレンスの基調講演で、「（消費者の貯蓄の減少や財政赤字に関連して）米国経済の構造調整が必要不可欠であり、それを実行しなければ世界全体が損害を被ることになる」と指摘した。Reichは経済学者で、現在はカリフォルニア大学バークレー校ゴールドマン公共政策大学院の教授を務めている。 米国は、経済全体の大幅な成長とITビジネスの復調により2001年の不況から回復しつつあるが、現在、水平線上に3つの嵐雲があり、向こう1、2年の間に激しい嵐に襲われる可能性が

サンディエゴ発--感覚が麻痺するほど目新しい機器が溢れかえる今日、消費者の耳目をひき、関心を維持することは、企業にとってかつてないほど重要になっている。 当地でO'Reillyが主催している「Emerging Technology Conference（ETech）」はこうしたテーマの下で開かれており、アテンション（注目）というキーワードに対する注目が高まっている。同カンファレンスには、アメリカの消費者のアテンションを薄れさせている小型機器を販売する業界の企業幹部が集い、情報が氾濫する時代をいかに切り抜けるかについて議論している。 米国時間3月7日に登壇した講演者らは、同カンファレンスが「アテンションエコノミー（Attention Economy）」と呼ぶ論題をめぐって、インターネット企業幹部や技術者は消費者の注目を集めるために今何をなすべきか特定せよと、繰り返し説いた。また、技術企業の幹

カリフォルニア州マウンテンビュー発--ただいまの時刻は午前7時54分、私は「MashupCamp」の会場に9分遅れで到着した。 だが問題はないだろう。MashupCampでは、2日間にわたって、さまざまなアプリケーション・プログラミング・インターフェース（API）を組み合わせてつくるカスタムアプリケーションに関するディスカッションが行われる予定だが、このイベントは一般的なカンファレンスとはまったく趣が異なる。だから、数分の遅刻くらいは何ということもない。 MicrosoftやGoogle、Yahoo、AdobeなどのIT業界大手各社の協賛で行われるこのイベントには、これらの企業の関係者も参加することから、それが一風変わったカンファレンスであるということはすぐにはわからない。つまり、ディスカッションの主なテーマがある種のアプリケーション--たとえば、Paul Rademacherが「Goog

「2010年から先の10年間を考えたときに、光ファイバーが最も効率的な技術かと考えると疑問がある」--竹中平蔵総務大臣の私的懇談会「通信・放送の在り方に関する懇談会」の座長を務める東洋大学教授の松原聡氏は2月22日、情報通信政策フォーラム主催のシンポジウム「通信と放送の融合：その真の姿を求めて」において講演し、ソフトバンクが提案する光ファイバー専業会社の設立案に異議を唱えた。 ソフトバンクは現在、総務相が開催している「IP化の進展に対応した競争ルールの在り方に関する懇談会」において、NTT東日本、西日本が保有する光ファイバーの回線事業を切り離し、すべての通信会社に1社独占で光ファイバー網を提供する民間企業を設立するべきだと提案している。ソフトバンクの試算によれば、この会社が設立され、5年間で6000万回線を敷設した場合、光ファイバー1回線あたりの単価は月額690円にまで引き下げられるという

--5年後の音楽市場をどう見ていますか。 今年の2月に米国で音楽配信の調査をしたときに、レコードチェーン店も何店舗も周ったのですが、その中にAmoeba Musicというチェーン店がありました。体育館のような広い店舗に新譜と中古の両方を置いていて、音楽マニアを売り場のスタッフに採用して権限を委譲していることで、何年も前から話題になっているんです。 米国では音楽配信やEコマースが大きく伸びていますし、Wal-MartやBest Buyのような量販店でもCDを売っているので、専門店はつらい状況にあります。大手のチェーン店を周っても、ぱらぱらとしか人がいませんでした。 でも、同じ時間にAmoebaに行くと、レジに列ができているんです。何人ものお客さんがCDをたくさんかごに入れて会計を待っている。その光景を見たときに、やっぱり音楽ファンの需要を満たすような店舗を作れば、そこに音楽ファンは集まってく

カリフォルニア州マウンテンビュー発--Chicago BullsのMichael Jordanが1989年シーズンのプレイオフで決めた忘れられないシュートのビデオを一目見ることができたら・・・と考える熱心なバスケットボールファンに、NBA（National Basketball Association）がもうすぐ助けの手をさしのべてくれるかもしれない。 NBAは、Silicon Graphicsと協力しながら、Boston CelticsとLos Angeles Lakersが繰り広げた歴史に残る試合の数々から、優勝戦線から離脱したチーム同士の戦う一見意味のない消化試合まで、現存するすべての試合を記録した映像を集めたデジタルアーカイブの作成に乗り出す。このアーカイブは、NBA.comで公開される予定だ。NBAは米国時間8日夜に、当地にあるSGIのオフィスでこのプロジェクトを発表した。 この

放送通信融合の行方で 竹中平蔵総務大臣が主催する「通信・放送の在り方に関する懇談会」も第3回が終了した。この懇談会の動向は、先に発表された政府知的財産戦略本部のコンテンツ専門調査会が発表した放送通信の融合をめぐる議論にも大きく影響を与えうるもので、今後の日本の情報通信環境の行方の大筋を決めるものになっていくに違いない。 この懇談会では、以下に掲げる4つの領域を議論の対象としている。 行政のあり方 NHKのあり方 放送業界のあり方 通信業界のあり方 このうち放送までの議論が終了した。今回は放送に関連する省庁（具体的には総務省と文化庁）によって放送のあり方に関する定義が異なっているために、権利許諾など著作権の取扱いに関する問題が発生しているなど、これまで政府では公に指摘されてこなかった事実が白日のものとなった。まだまだ具体的な方向性こそ明らかになっていないものの、大きな成果を上げつつあるといっ