プロ野球、楽天の田中将大投手（２２）と人気タレント、里田まい（２６）が熱愛していることが１４日、分かった。 【写真で見る】里田まいの“快振”ラウンド 複数の関係者によると、２人は今年の正月番組で共演し、意気投合したという。里田は北海道・札幌出身で、マー君といえば、北海道・駒大苫小牧高のエースとして甲子園で活躍。“道産子”つながりでお互いに親近感も持ち、里田が楽天の球団公式応援歌「情熱ヴィクトリー」のコーラスにも参加していた縁から徐々に愛を育み、初夏ごろから真剣交際に発展していったようだ。 ８月に右大胸筋部分断裂で今季絶望となった田中投手を、里田は持ち前の明るさで励まし続け、さらに絆を深め、今では里田がマー君を恋人としてアイドル仲間に紹介する仲だという。 来季は球界の若きエースとして復活が期待されるマー君。４歳年上の里田と交際から結婚へと一気に加速するのか、注目される。 【関連記事

任期満了に伴う福岡市長選は１４日投票、即日開票され、自民、公明両党の実質的支援を受けた元民放アナ、高島宗一郎氏（３６）が、現職の吉田宏氏（５４）＝民主、国民新推薦、社民支持＝ら７人を破り初当選を果たした。投票率は４３．６７％（前回４２．５７％）だった。 過去最多の８人が立候補した選挙戦は高島氏と吉田氏の対決を軸に展開。両氏の応援に与野党幹部が相次いで駆けつけ、国政の「代理戦」の様相を見せた。衆院北海道５区補選に続く自民党系候補の勝利は今後の政局に影響を与えそうだ。 市議会最大会派・自民党市議団の要請で出馬した高島氏は、政党の推薦は受けなかったものの、選対本部最高顧問として麻生太郎元首相らを迎え、事実上の「自民党候補」として戦った。 党本部からは谷垣禎一総裁、石原伸晃幹事長ら幹部クラスが立て続けに来援。元アナウンサーとしての知名度も武器に支持を広げ、吉田氏の追撃を振り切った。 吉田氏

海保大「映像消し忘れた」＝保安官、自宅パソコン保存―衝突ビデオ流出・警視庁 時事通信 11月14日(日)12時11分配信 沖縄・尖閣諸島沖で起きた中国漁船衝突のビデオ映像流出事件で、海上保安大学校の関係者が「保存した映像を消し忘れた」と話していることが14日、捜査関係者への取材で分かった。 映像は9月17日に海保大のパソコンの共有フォルダーに取り込まれており、警視庁捜査1課などは同日から4、5日間、多数の関係者が映像を閲覧できたとみている。 神戸海上保安部の海上保安官（43）が警視庁の事情聴取に「映像を自宅パソコンにも保存した」と説明していることも判明。保安官が流出させた詳しい経緯を調べる。 同庁は14日も、13日に続いて保安官を事情聴取しない方針という。　 【関連記事】 【動画】海上保安庁観閲式 【特集】中国海軍〜その秘められた実力〜 【特集】尖閣諸島 緊張の海 尖閣問題

日本テレビの夏目三久（みく）アナウンサー（２６）が年内で退社し、フリーへの転身を検討していると、１２日付のスポーツニッポン紙が報じた。 日本テレビでは、朝の情報番組「ズームイン！！　ＳＵＰＥＲ」を担当する羽鳥慎一アナウンサー（３９）の退社報道、宮崎宣子アナ（３１）の体調不良による「Ｏｈａ！４（おはよう）ＮＥＷＳ　ＬＩＶＥ」（月〜金曜、午前４時）降板などがあり、同紙は「大量流出危機」と報じている。 同社総合広報は「いずれの情報も聞いていない。退社するという情報もないので、会社として対策を取ることもしていない」と全面否定。年内、もしくは来年３月末までに退社が決まっているアナウンサーの有無について「１人もない」と答えた。 アナウンサーの退社がささやかれる背景には、日本テレビが労働組合側に提示した賃金を抑制する「新賃金制度」があるとみられる。 夏目アナは、昭和５９年、大阪府箕面市生まれ。同

【ニューヨーク時事】米連邦準備制度理事会（FRB）で金融調節を担当するニューヨーク連邦準備銀行は12日、連邦公開市場委員会（FOMC）による3日の追加量的緩和決定に従い、第1回の国債買い取りオペを行った。これにより、追加緩和が実際にスタートした。 初回購入額は、金融危機の際に買い取った住宅ローン担保証券（MBS）などの満期到来による償還資金の市場への還流分を含め、総額72億2900万ドル（約5964億円）。 追加緩和では、来年6月末までに総額6000億ドルの国債買い取りを行うことになっている。　 【関連記事】 【特集】ギリシャ債務危機現地リポート〜国民の1割が公務員の国〜 米の量的緩和を批判＝為替操作に等しい−人民日報 「バランス取れた成長」で合意＝Ｇ２０で米大統領が見通し 米成長がドルを押し上げ＝世界の景気回復にも重要−ＦＲＢ議長 【動画】証券・金融の街ウォーキング

10月の国内たばこ販売数量は61億本で、前年同月比で69.9％減だったことが、日本たばこ協会が12日に発表した月次販売実績で明らかになった。10月1日から始まった大幅なたばこ増税により買い控えや禁煙をする人が増えているほか、9月末までに大量購入をした人が多かったためと思われる。なお、9月の販売数量は374億本、前年同月比88％増だった。 【グラフ】10月はたばこ販売代金も大幅ダウン 10月の販売代金は1261億円で同58.8％減。9月は5671億円（87.8％増）だったため、前月比較は4000億円超のダウンとなる。 10月1日からの“たばこ増税”は100円以上値上がるもので、増税前の買いだめはもちろんのこと、「これを機に禁煙をする」と覚悟を決めた人が禁煙外来に殺到。それにより、禁煙補助薬が品薄になるなどの影響もみられた。 現在のたばこ税負担内訳は、410円の紙巻きたばこ1箱（20本

民主党は１２日、国会議員の定数削減をめぐり、菅直人首相が９月の党代表選公約で掲げた年内の党方針取りまとめを断念する方針を固めた。企業・団体献金の自粛撤回に続き、首相が約束した政治改革の看板倒れとなる。岡田克也幹事長は１２日、「代案」となる国会議員の歳費１割削減を政治改革推進本部総会で提示したが、こちらも反発が相次いでまとまらなかった。尖閣諸島問題などでの政権の求心力低下の影響が党運営にも表れ始めた。【大場伸也、影山哲也】 【どうなった、民主党の政権公約】衆院比例定数を80削減、参院も準じて削減 民主党は今夏の参院選マニフェスト（政権公約）で「衆院の比例定数を８０、参院定数を４０程度削減する」と明記した。また、首相は９月代表選の公約で「カネのかからない政治の実現に向け、企業・団体献金の禁止、国会議員定数削減について党内で議論し、年内に党方針をまとめる」と表明していた。 しかし、今後の政

時事通信社が5〜8日に実施した11月の世論調査によると、菅内閣の支持率は前月比11．4ポイント減の27．8％に急落、6月の菅内閣発足後最低となった。不支持率は同12．6ポイント増の51．8％だった。政党支持率も、民主党16．2％、自民党16．5％となり、2009年9月の政権交代後、民主党は初めて自民党に逆転された。 内閣や民主党の支持率下落の背景には、尖閣諸島沖の中国漁船衝突事件や、メドベージェフ・ロシア大統領の北方領土訪問をめぐる政府の対応への不満があるとみられる。小沢一郎民主党元代表の国会招致問題で菅直人首相らが指導力を発揮していないことも影響したようだ。 調査は、全国の成年男女2000人を対象に個別面接方式で行った。回収率は65．3％。 内閣を支持する理由は、「他に適当な人がいない」12．2％、「首相を信頼する」6．2％、「だれでも同じ」5．1％などの順。不支持の理由では、「期

京都大学霊長類研究所（愛知県犬山市）で平成１３年から今年４月にかけ、飼育中のニホンザル５０頭が原因不明の血小板減少症で死んだ問題で、同研究所は１１日、血小板を減少させるウイルス「サルレトロウイルス４型（ＳＲＶ−４）」が原因だったと発表した。 同研究所によると、死んだサルの血液中の血漿（けっしょう）などを検査した結果、ＳＲＶ−４を検出。東南アジアに分布するカニクイザルに自然感染しているウイルスで、これまでニホンザルへの感染例は報告されていない。 同研究所ではこれまで、病気のニホンザルとカニクイザルを同じ部屋に収容しており、体力の低下したニホンザルにカニクイザルから感染したと推測。ニホンザルはＳＲＶ−４に免疫がなく、このウイルスが血小板の元となる骨髄細胞を傷つけたとみている。 同研究所には１４種類約１２００頭のサルが飼育されており、うち約７７０頭がニホンザル。 【関連記事】 「野犬の

日本ハムのダルビッシュ有投手（２４）と妻でモデルの紗栄子（２３）が離婚することが１１日、分かった。弁護士をたてての協議に入っており、この日までに離婚を前提にした財産分与の話し合いが始まったことから、離婚は決定的となった。０７年１１月１１日に結婚してから丸３年での終止符。ダルビッシュは今月２５日、紗栄子は翌２６日に、離婚騒動後初めて公の場に登場することが決定。発言が注目される。 ダルビッシュと紗栄子が３回目の結婚記念日を迎えた１１日。ダルビッシュは都内でトレーニングをし、紗栄子も同じく都内で仕事をしていたようだが、２人が会うことはなかった。初めて別々に過ごした結婚記念日となった。 ２人は１０月末から離婚協議を始めた。ダルビッシュ側は父ファルサさんが前面に出て、この日までに財産分与の具体的な条件を提示。ついに離婚を前提にした話し合いに入っており、早期の決着を強く望んでいる。 一方、紗栄子

三洋電機は１１日、米粒からパンを作る世界初のホームベーカリー（家庭用パン焼き機）「ＧＯＰＡＮ（ゴパン）」を発売した。当初は１０月８日の予定だったが注文が殺到したため、品切れの恐れがあるとして延期していた。委託先の中国の工場ではフル稼働で生産を急いでいるが、当分の間は品薄状態が続きそう。 「ビックカメラなんば店」（大阪市中央区）は８月末から約３０件の予約注文を受け付けた。しかし、発売初日の入荷はたった２台で、手渡せる商品は展示用を除いて１台だけ。「初日に店頭販売できる商品がないなんて、経験したことがない」と驚く。同店では今後予約しても受け渡しは年明け以降になるという。三洋電機によると７月１３日の発表以降、予約は約１万件以上に上っており、「大ヒット商品になるのでは」と期待する。 ゴパンは、専用の小麦粉や米粉でなく、家庭のご飯用の米粒を原料に使えるため材料費を半額以下に抑えられたことなどから

いきなりの衝撃発言だ。 「実はもう、カレー食べてないですよ。今年のシーズン中、一度も食べてない」 イチローにはたくさんのルーティンがある。その代表的なひとつである朝カレーがなんと本人の口から覆された。それにしてもなぜこのタイミング、なのか。 「今年200安打打った後のいろんな情報番組をDVDに編集してくれた人がいて、それを観てたらある番組で『これがイチロー選手が食べているカレーです』って断言してた。それがまあ、ひっどいレシピだったんです」 ――何がいったい…。 「全然違うんです。使ってる肉も調味料もそうだし、ジャガ芋だって目を疑うくらいでっかいのが入ってたりする。で、試食して『甘いですね、意外と』なんてやっちゃってる。うちのカレー、本物はめちゃくちゃ辛いんです。これじゃ視聴者に失礼じゃないか、と。だから、僕の口から言わなきゃダメだと思った」 ――もうカレーは食べていない、と。

文部科学省は１１日、今年度の教員免許更新対象者８万５４８７人のうち、更新講習を受けていない教員が、全国で推計５１００人いると発表した。修了期限は来年３月末で、それまでに受講しないと免許は失効する。未受講者の人数は初めて推計した。来年１月中に申請すれば、２月の更新講習に間に合うとの通知を都道府県の教育委員会などに送付し、受講の徹底を図る。 教員免許は自公政権下で１０年ごとの更新が定められたが、政権交代後に民主党が抜本的見直しを表明したため、制度廃止を見込んで更新講習を受講しない現職教員が相次いだ。 しかし、今夏参院選の民主党敗北で法改正が難しい状況となり、更新制度を巡る議論は棚上げになっている。そのため、文科省は９月にも今回と同様の通知を出して受講を促したが、２０府県を対象にしたサンプル調査で、少なくとも５１００人が未受講で、うち約２０００人は受講予定も立てていないと推測されることが判明

【モスクワ＝遠藤良介】北方領土問題をテーマにモスクワで行われた公開討論会で、旧ソ連が平和条約の締結後に色丹、歯舞の２島を引き渡す−とした日ソ共同宣言（１９５６年）は「無効だ」とする見解が議員や専門家から相次いで示された。ロシアでは、メドベージェフ大統領の対日強硬路線に呼応して領土問題の存在すら認めない勢力が台頭しており、１４日を軸に調整されている日露首脳会談の行方が注視される。 同討論会は国営ロシア通信社の主催で９日に開催された。 日ソ共同宣言をめぐっては、２００１年の日露首脳によるイルクーツク声明で、同宣言が領土交渉の「基本的な法的文書」と明示された。択捉、国後を含めた北方四島の返還を求める日本は、共同宣言を交渉の出発点と位置づける一方、プーチン前政権も「２島返還」での幕引きを狙って同宣言を重視した経緯がある。 これに対し、与党・統一ロシアのネナシェフ下院議員は９日の討論会で、「日

沖縄・尖閣諸島沖の中国漁船衝突をめぐる映像流出事件は、流出を認めた神戸海上保安部の海上保安官（４３）が「映像は職場で見ることができた」と“証言”したことで、映像の流出範囲は石垣海上保安部（沖縄県石垣市）などに限定されていたとする従来の見方が揺らいでいる。中国人船長の釈放で映像公開の声が高まるまでの間、映像を厳密に取り扱う意識が海上保安庁の全職員にまで浸透していたかは疑問で、同庁内のイントラネットを通じて「拡散」した恐れも浮上している。 事件後、海上保安庁は石垣海保に職員を派遣。内部調査の結果、映像は捜査資料として那覇地検に提出した十数本の映像のうちの１本と同じだと断定するとともに、流出は石垣海保を中心とした限定的なものと判断し、他管区への調査は行わないまま刑事告発に踏み切った。 しかし、「自分がやった」と１０日に名乗り出た海上保安官は、自らが所属する第５管区海上保安本部で映像を見たと話