SQUIRM @SQUIRM_Pynchon 『奇面組』に出てきた日条先生の言葉が非常に現代的で驚く。当時はギャグとして成立していたのだろうが、今だと超正論。 pic.twitter.com/sFy600BzWl 2022-04-03 14:48:37
![80年代のギャグ漫画「奇面組」に出てきた先生の発言が「当時はギャグ」だったのに「今は正論」になってきているという話→「過渡期だったんだなぁ」](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/29f1b16cc78b91cd3efeb0895d6123f72d6cebba/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fs.togetter.com%2Fogp2%2F9983571284895e3545c9b68150b93f90-1200x630.png)
今回のウクライナ戦争では、マッチングアプリ「Tinder」が本来の目的を超えて大活躍している。英メディア「アンハード」の記者が、主要SNSが禁止されたロシアの人々や、戦火のウクライナにいる人々とTinderで繋がってみると……。 SNSがダメならTinderで 自分の街のパートナー候補に満足できない人にとって、Tinder(ティンダー)の機能はおあつらえ向きだ。月18ポンド(約2900円)払えば、自分がそこにいなくても、世界中のあらゆる街に住む人々と繋がることができる。 すでに報道されてきたように、今回の紛争ではソーシャルメディアが大きな役割を果たしている。ウクライナの人々はスマホを使い、ロシア軍による恐ろしい体験を世に広めてきた。 しかしロシアでは、Facebook、Twitter、TikTok、Instagramのすべてが禁止され、ほとんどの市民にはフェイクニュースとプロパガンダだけが
2日付英紙タイムズは、ロシアによるウクライナ侵攻の直前、中国がウクライナの軍事機関や核施設などに大規模なサイバー攻撃を仕掛けていたと報じた。情報機関の文書を入手したとしている。攻撃は2月20日の北京冬季五輪閉幕前に開始。中国がロシアの侵攻計画を把握していた可能性がある。 同紙によると、攻撃は国防省の関係機関や国境警備当局、銀行、鉄道、核関連機関などが対象で、ロシア軍が侵攻を始めた2月24日の前日である23日にピークに達した。サイバーセキュリティーの専門家は、ロシアが中国に侵攻計画を伝えていたことを裏付けているようだとの見方を示した。 英政府の報道担当者は、中国によるサイバー攻撃を把握しているかとのタイムズ紙の質問に対し「国家サイバーセキュリティーセンターが疑惑を調査している」と回答。米国の情報筋は、情報は正確だと指摘した。(共同)
乃木坂46メンバー、「同性との挙式」をエイプリルフールに投稿し物議。「性的マイノリティをネタとして消費」と専門家 「同性愛」をエイプリルフールのネタにすることは何が問題なのか?fairの松岡宗嗣さんは「マイノリティの特性を一方的に利用し、消費していると言わざるを得ない」と批判します。
香港政府トップの行政長官を選ぶ選挙は、3日から立候補の受け付け期間が始まりますが、これまでのところ有力候補がいない異例の事態となっています。 5年に1度行われる香港の行政長官選挙は、新型コロナウイルスの感染が急拡大したことを受けて延期され5月8日に行われる予定で、立候補の受け付け期間は3日から2週間となっています。 選挙は一般の市民ではなく、親中派でほぼ占められたおよそ1500人の選挙委員が投票して選ぶ仕組みで、立候補には一定数の選挙委員の推薦を得る必要があります。 これまでに推薦を得て立候補を予定している人はいないほか、現職の林鄭月娥長官も再選を目指すかどうかを明らかにしていないことから、3日まで有力候補がいない異例の事態となっています。 このため、選挙が再び延期される可能性も取り沙汰されていますが、林鄭長官の任期が切れることし6月末までに新しい長官を決める必要があり、先行きは不透明な情
インドのサンジェイ・クマール・バルマ駐日大使が、訪問先の神戸市で産経新聞のインタビューに応じた。先月行われた国連総会の緊急特別会合などで、ウクライナに侵攻したロシアへの非難決議案が圧倒的多数の賛成で採択される中、インドが棄権したことについて、ロシアとウクライナの平和と対話を求めるためだったなどとし、モディ印首相が両国首脳とそれぞれ話をしていると強調した。主なやりとりは以下の通り。(聞き手 岩田智雄) -インドの外交とはどういうものか 「非同盟を基本とする。インドはどの国とも分け隔てなく話ができる数少ない国の一つだ。ロシアとウクライナ、そしてロシアと西側諸国と等しく話ができる。パレスチナとイスラエルに対してもそうだったし、イラクとイランにも友好的に接した。戦略的に独立した外交政策をとってきたのだ」 ―インドはなぜ国連での投票を棄権したのか 「決議案にはインドの国益が入り込めない要素があった。
冷戦時代からロシアや欧米経済を研究する立大経済学部の蓮見雄教授が3日、「サンデージャポン」(日曜前9・54)にVTR出演。ロシアによるウクライナ侵攻が及ぼす経済問題について言及した。 露中外相会談では関係強化を続行することで合意、さらにロシアはインドとも外相会談を実施。そしてインドと中国も会談するなど3カ国が急接近しており、今後の世界経済に及ぼす影響が注視されている。 蓮見教授は「軍事同盟には至らないと思う。ただし、経済的な同盟は成立する可能性がある」と指摘。蓮見氏の仮説によれば、これまで世界経済を動かしてきた大西洋中心の欧米経済圏に対抗し、ロシア、インド、中国中心に太平洋アジアを中心とする経済圏が作られて、世界経済が2つに分かれる可能性があるという。 日本が新たな経済戦争をどう立ち回るかについては「非常に難しい問題ではありますが…仮に2つに分かれたとしても、片方だけに味方をするという選択
<順調に給料が上昇する諸外国と比べて、日本の賃金低迷はいよいよ顕著に。企業への賃上げ要求では解決不可能な根深い原因とその処方箋> 日本人の賃金が全くといってよいほど上昇していない。賃金の低下は今に始まったことではないが、豊かだった時代の惰性もあり、これまでは見て見ぬふりができた。だが諸外国との賃金格差がいよいよ顕著となり、隣国の韓国にも抜かれたことで、多くの国民が賃金の安さについて認識するようになっている。 OECD(経済協力開発機構)によると、2020年における日本の平均賃金(年収ベース:購買力平価のドル換算)は3万8515ドルと、アメリカ(6万9392ドル)の約半分、ドイツ(5万3745ドル)の7割程度。00年との比較では、各国の賃金が1.2倍から1.4倍になっているにもかかわらず、日本はほぼ横ばいの状態であり、15年には隣国の韓国にも抜かされた<参考グラフ:各国の平均賃金(年収)の推
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