東芝は24日、2013年度に営業利益を2010年度比2.1倍の5000億円を目指す方針を示した。売上高は33%増の8兆5000億円に高める。記者会見した佐々木則夫社長は「構造転換をしながら世界トップレベル
東芝は、2011 CESで2台のタブレットデバイスを公開した。1台はWindows 7を導入したタブレットPCで、もう1台はAndroid搭載タブレットデバイスだ。どちらも最終的なスペックは決定していない。 Androidタブレットデバイスは、“Honeycomb”ことAndroid 3.0を導入する。10.1型ワイドディスプレイを搭載してマルチタッチ操作に対応。解像度は1280×800ドットだが、東芝の独自技術「Adaptive Display Technology」によって、SD画質をHD画質にアップコンバートできる。 システムプラットフォームはNVIDIAのTegra 2を採用し、その強力なグラフィックスコアとAdobe Flash Player 10.1の対応によって、インターネット上で公開されている高解像度動画コンテンツを快適に再生できるほか、本体に用意したHDMI出力に接続した
The Polaris Dawn crew is back on Earth after a historic mission
「CEATEC JAPAN 2009」の開幕を翌日に控えた10月5日、東芝は幕張メッセ内で設営中の自社ブースに報道関係者を集め、「Cell Broadband Engine」を搭載した液晶テレビ「Cell REGZA」を正式に発表した。年内には発売されるCell REGZAは、Cellのパワーを生かした録画機能のみならず、デザイン、画質、音質のすべてで従来のテレビとは一線を画すものに仕上がったようだ。 Cell REGZA「55X1」と付属の「Cell Box」。液晶パネルを囲むフレーム部は、すべてアルマイト処理を施したアルミニウム。スモーク素材との組み合わせにより、黒を基調としたシックな印象を与える。価格はオープンプライスで、12月に発売予定だ Cell REGZAの型番は「55X1」。今年1月の「2009 International CES」で予告した内容がほとんど盛りこまれた形で登場
東芝は1月7日、劇場向け3D技術などを提供するRealDと家庭用映像機器の3D技術において協業すると発表した。フルHDパネルの液晶テレビ「REGZA」に3D技術を導入するという。合わせて東芝の3Dディスプレイに対応したシャッター式3Dメガネ技術でも協業を進めるとのことだ。 東芝デジタルメディアネットワーク社カンパニー社長の大角正明氏は、今回の協業に対して「東芝は2010年、フルHDパネルのREGZAに3D技術の導入を計画している。これに先駆けて、3D技術を強力にリードするRealDとの協業を始められることについては大変喜ばしく思う。テレビに代表される家庭用映像機器は、3D技術の普及に向けて加速しているが、今回の協業により、この分野での最先端に立つだろうことを確信している」とコメントした。 RealDが提供する3Dフォーマットは、フルHDの3Dコンテンツを3D対応パネルに伝送する際、左右両眼
年末商戦も薄型テレビは人気だが、国内メーカーはまるで儲からない。2008年度、国内首位のシャープ、2位のパナソニックはともに営業赤字。世界2位のソニーに至ってはテレビ事業だけで、1300億円の営業赤字を計上した。 上位総崩れの中、唯一黒字を確保しているのが、事業規模で劣る東芝だ。実際、東芝のテレビ事業は絶好調。国内シェアは06年の1ケタから09年には20%目前と約3倍に上昇した。しかも一貫してシェアを伸ばしているのは東芝だけ。この同社だけのテレビ黒字を、業界通は“電機業界七不思議の一つ”と呼ぶ。 シェアどん底からの復活 「本物」志向で口コミ呼ぶ 06年2月21日、東芝は薄型テレビの新ブランド「REGZA(レグザ)」を発表した。会場は前年末にオープンしたばかりの超高級ホテル、マンダリンオリエンタル東京。華々しさの裏側で、実は、東芝のテレビ事業は危機に瀕していた。 1990年代のブラウ
東芝が発表した新たな中期経営計画に注目が集まっている。株価は現在400円台後半の高値圏でのもち合い状態となっているが、今後の上昇に期待感が高まってきた。 同社は8月5日、2011年度を最終年度とする3カ年の中期経営計画を明らかにした。それによると、経営指標として2011年度連結営業利益を、従来予想の5000億円から3500億円(売上高営業利益率4.4%、2009年度の必達目標1000億円、2010年度には2500億円)としている。売上高についても従来予想の10兆円から8兆円(2008年度実績比20%増)へと下方修正している。 自己資本比率、D/Eレシオ、ROIは、西田前社長時代と変わらず、それぞれ20%、100%、15%を目標としている。また、2009〜2011年度の設備投資計画については、2006〜2008年度に比べて5434億円減となる1兆1000億円(内、電子デバイス向け5400億円
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く