iPhoneで旅程をスマートに管理・共有できる「TripIt」
ビジネスで出張が多い人にとって、旅程管理をスマートにこなせたらどんなに楽だろうか。あるいは休暇の旅行であっても、何カ所か回ったり、飛行機の乗り継ぎがある場合にはすっきりと管理して余裕を持って過ごしたいと考える人も多いだろう。 TripItはウェブとiPhone上で飛行機やホテルの宿泊などを「旅程」として登録することができるサービスだ。アプリを見れば、出張や休暇の旅行の日程も一目瞭然。旅行会社が発行したり自分で印刷した紙の地図や日程表をカバンから探すことなく、iPhoneさえあれば全ての情報をチェックすることができるようになる。 TripItには飛行機やホテルの予約の情報を入力しながら旅程を作るのだが、Gmailを使って航空券やホテルの予約を取っているなら、その手間もなくなる。TripItをGmailと連携させると、予約確認メールを自動的に見つけて取り込んでくれるのだ。 初めての場所に行くと
ノキア、「Windows Phone」搭載の新端末「Lumia 900」を発表
NokiaはConsumer Electronics Show（CES）の場を利用して、同社の携帯電話新機種「Lumia 900」の発表会を開催した。 同社幹部陣が米国時間1月9日の発表イベントで述べたところによると、「Windows Phone」プラットフォームを搭載するLumia 900はAT&Tの4G LTEネットワークを利用する予定で、リッチメディア体験向けに設計された4.3インチのAMOLEDスクリーンを備えているという。価格や発売時期に関する情報は明かされなかった。 ほかにも、F値2.2、焦点距離28mmのCarl Zeiss製光学レンズを搭載したカメラや前面カメラ、デュアルLEDフラッシュ、16Gバイトの内蔵メモリ、ブラックまたはブルーのポリカーボネートケースなどを備える。 Nokiaの最高経営責任者（CEO）であるStephen Elop氏によると、エンジニアはLumia
ミクシィはソーシャルコマース参入の年--mixiタウン構想が本格始動
サービス開始から間もなく9年目を迎えるソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「mixi」運営のミクシィ。2011年には「mixiタウン」構想を掲げて、新プラットフォームのmixiページを公開したほか、見方によっては競合ともなるTwitterとの提携も発表した。 2011年にまいた種は2012年にどのように花開くのだろうか。代表取締役社長の笠原健治氏に展望を聞いた。 --2011年を振り返って、ミクシィにとってどういう1年だったのでしょうか。 やはり一番大きなトピックは東日本大震災です。2011年3月11日におけるmixiボイスの投稿数は通常の8倍になり、翌週以降も通常の2倍から3倍で推移しました。震災関連の情報を共有するコミュニティも数多く立ち上がり、大きいものでは35万人超となりました。震災の翌週など、少し時間がたってからは日記で経験を記録するユーザーも多く見られました。 携帯電話
iTunes Storeが選出したiPhoneアプリ「Best of 2011」
iTunes Storeは2011年の年間ランキングを公開中だ。iTunes Storeにアクセスすると50万本以上のアプリケーションの中から2011年に最もダウンロードされた人気のトップランキング、iTunesが選んだ「今年のベスト」などが見られる。 今回はその中から今年最も優れていたアプリもしくは話題性の高いアプリとしてノミネートされた「Best of 2011」から、ビジネスや仕事効率化に役立つジャンルをピックアップして紹介する。 iPhone App of the Year 2011に輝いたのは、タスク管理アプリ「Wunnderlist」だ。マルチプラットフォームに対応し、WindowsやMacなどからもタスクの閲覧や変更が可能だ。
テクノロジのためでなく、人のためのテクノロジを--100年残るジョブズ氏の遺産
テクノロジの世界でもっとも大事な仕事をしているのは誰だろうか。また、人類にもっとも大きな長期的影響を与える技術は何だろうか。わたしはこの2つの問いに、毎週少しずつ脳の処理能力を割いている。わたしは、「1世紀以上先まで続く波を起こす可能性を持っているのは何か」と考えるのが好きだ。 実際にはテクノロジの世界では、われわれが一喜一憂したり、絶賛したり、激しく議論しあったりしている技術のほとんどは、100年後にはほとんど目に見えないものになっているだろう。過去10年間にこの業界で開発された数多くの技術でさえ、ほとんどの場合、時間が経つと他の製品へと変化したり、新しい企業に吸収されたり、単に未来の世代の革新者たちが得る卓越した新発想の小さな種になったりする。それが自然の理だ。 わたしが探し求めているのは、例外だ。そして、常に例外はある。 Steve Jobs氏はその例外の1つだ。 彼が2011年8月
S・ジョブズ氏の歩み--成功の礎となった試練の時代
人々がコンピュータとやり取りする方法を、Steve Jobs氏がどれだけ劇的に作り替えたかについては、いくら言っても言い過ぎにはならないだろう。短気で優秀だったこの指揮官は、ミニコンピュータや、ベージュ色の金属の箱に押し込まれた「IBM PC」から、「Macintosh」や「iPhone」、そしてテクノロジは使って楽しいものであるべきだという考え方への移行を先導した。 Appleの共同創業者Jobs氏についての書籍は数多くあり、「バトル・オブ・シリコンバレー」などの映画もある。そのおかげで、Jobs氏の生涯についてはかなりよく知られている。同氏はリード大学を中退した後、パーソナルコンピュータ業界が誕生しつつあった時期に、伝説のエンジニアSteve Wozniak氏とともにAppleをスタートさせた。 Jobs氏は、1996年にAppleに復帰し（当時の米CNETの記事は、AppleがSte
ソーシャルメディアが示すテレビとネットの親和性--電通総研・奥氏
10年来の取り組みであった地上デジタル放送化を果たし、新たな時代に突入した放送サービス。しかし、地デジ化以前から指摘されてきた「放送・通信の連携」については、本業を浸食するものとしてネガティブなイメージととらえる放送事業者は多い。 一方、電通総研研究主席兼メディアイノベーション研究部長の奥律哉氏は「時代の変化もあり状況は随分変わってきた」と指摘する。ソーシャルメディアの隆盛によって実現した、ユーザーに求められる放送・通信の融合について奥氏に聞いた。 --「放送・通信の連携」について、放送側から見て、ネットは放送を浸食するもの、あるいはネット利用時間が増えることでテレビ視聴時間が減少するものととらえる風潮があります。 先ごろ放送された映画「天空の城ラピュタ」（12月9日、日本テレビ系）において、物語終盤に主人公たちが唱える呪文をめぐってTwitterが多いに盛り上がるという現象が起こりました
「パトロン会員」で起業支援も--西麻布「NOMAD NEW'S BASE」
仕事をする上で、人と出会いコミュニケーションをとっていくことは重要だ。しかし、カフェなどを転々として仕事をするようなスタイルでは、コミュニケーションはとれるかも知れないが、集中して作業をするには向かない。西麻布にある「NOMAD NEW'S BASE」は、そんな仕事の場所を探す現代の遊牧民たちにうってつけの場所だと言える。 立ち話からでも人が繋がる場に 「NOMAD NEW’SBASE（NOMAD）」を運営するのは、nomad代表取締役の小笠原治氏だ。小笠原氏は、さくらインターネットの創業者の1人。当時から京都に大学生向けのバーを開き、専用線を引いてネット環境を整えることなどをしていたという。さくらインターネットを離れたあとは、携帯電話や動画のコンテンツ制作を手がけると同時に、編集プロダクションで情報誌の制作にも関わった。 まだADSLすらも普及していない10数年前。高速なネットの回線がつ
Google+担当副社長が戦略語る--後発は「逆にチャンス」
米Googleで製品管理担当副社長を務めるBradley Horowitz氏は12月9日、メディア向けに開催されたラウンドテーブルで、SNS「Google+」の戦略や日本での利用状況を語った。 これまでソーシャル市場では苦戦を強いられてきたグーグルだが、6月28日にサービスを開始したGoogle+は、現在全世界で約4000万人、日本国内では約200万人に利用されており、順調にユーザー数を伸ばしているという。Bradley氏は、ソーシャルネットワーク市場においてGoogle+は「後発組」だと話すが、既存サービスからSNSの問題点などを学ぶことができたという意味では「逆にチャンスになったと考えている」という。 たとえば、Google+の特徴ともいえる機能として、会社の同僚や家族など、属性ごとに連絡先をグルーピングできる「サークル」があるが、これはフレンドが増えすぎてしまうことによって、発言や行
グーグルのシュミット会長、「AndroidはiPhoneをリード」とアピール
パリ発--スマートフォンの2大勢力が争いを繰り広げる中、Google会長のEric Schmidt氏は現地時間12月7日、自身が考える勝者を率直に語った。 パリで開催中のLeWebカンファレンスで、Schmidt氏は技術者や意欲的な起業家からなる聴衆に向かい「現在は『Android』が『iPhone』をリードしている」と言い切った。 iPhoneや「iPad」、さらには「Mac」があふれる会場で同氏がこう発言すると、聴衆の間には懐疑の念を示すとみられる一瞬の沈黙が起きた。そこで同氏は「出荷数、『Ice Cream Sandwich』、価格低下、ベンダーの増加」という根拠を挙げ、より詳しく説明した。 Androidは確かに市場で成功を収めている。しかし、「iOS」に対する大きな弱点は、このカンファレンスでも非常にはっきりと示されていた。それは、プログラマーの間でトップの優先順位を獲得するとい
複雑になるデジタルマーケティングにおけるテクノロジーの役割：第5回
デジタルマーケティングは常に変化している。ターゲティングの革新、新しいマーケットプレイスや広告ユニットに加え、インターネット自体の成長が、マーケターが顧客にリーチするための方法として、すべて加味される。 それに加え、トラッキングやテクノロジーの変化もあり、デジタルマーケティングの将来に対して備えることは難しい業だ。今週で最終回になるが、いくつかのトレンドの中から今後のデジタルマーケティングの方向性に対する私自身の視点を述べ、最新の変化に対して読者の皆さんが備えられるよう、マーケティングに対するアプローチの要点を説明しようと思う。 話すべきポイントは多いが、すべてを語ると長くなってしまうので、この要約文が願わくは、日本のデジタルマーケティングにおいてより多くのディスカッションや議論につながることを期待している。 増すばかりの複雑さを認識 VeriSignの最新の予測によると、2億1500万の
AdMobが一気に変える、スマホ広告戦略--連載第1回目
スマートフォン市場の拡大は、広告主にとって新しく魅力的な、消費者とのコミュニケーションプラットフォームの登場と言える。革新的でエンターテイメント性に優れた新たなデバイスが生み出すユーザの行動の変化に着目し、その特徴をビジネスに活かす。これを可能にするのが、アプリケーションを中心としたGoogleの広告ネットワーク「AdMob」だ。スマートフォンがもたらす消費者行動のパラダイムシフト、「AdMob」の特徴や戦略について、モバイル広告営業部を統括する香村竜一郎氏に聞いた。 スマートフォン市場の伸びがグローバル、国内ともに顕著だ。IDCによると、グローバルのスマートフォン市場の2011年は2010年に比べ55.0% 増加すると予測している。また国内の携帯電話契約者数は1億2,000万台。（社団法人電気通信事業者協会調べ）そのうち、スマートフォンの保持者数は年内に2,100万人を突破し、2014年
ソフトバンクモバイルなど5社、NFC対応スマホの実証実験を開始
ソフトバンクモバイル、クレディセゾン、アメリカン・エキスプレス、大日本印刷、ジェムアルトの5社は11月15日、Android搭載スマートフォンを利用したNFCサービスの実証実験を国内で実施すると発表した。実証実験の参加企業と関係者のみを対象としたもので、実施期間は11月から2012年2月まで。 この実証実験では、国際標準規格に準拠したアメリカン・エキスプレスの非接触型決済テクノロジ「expresspay」を利用する。 実験の参加者はまず、ソフトバンクモバイルが提供するNFC対応USIMカードのICチップに、クレジットカード情報とexpresspayの決済アプリケーションをダウンロードする。その後、加盟店にあるexpresspay対応カウンターで、NFC対応スマートフォンを使って非接触IC決済を行う。
謎の「Google X」プロジェクトに新情報
Googleでは、進捗が早くて破壊的な影響をもたらすプロジェクトと、ゆったりと進む既定事業の間に常に緊張状態が存在する。 Googleが「Google Labs」を閉鎖したときのように、既定事業側が勝利を収めることもある。しかし、同社内に新興企業精神を育もうとする試みは続いている。今回は、最新のロボット工学などを研究する「Google X」と呼ばれるプロジェクトの新しい情報が明らかになった。 Google Xという名称は数カ月前に元TechCrunchのMG Siegler氏とBusiness InsiderのNicholas Carlson氏を通して明かされた。しかし、The New York Times（NYT）のClair Cain Miller氏とNick Bilton氏が今回、Google Xに関するさまざまな情報を含む記事を掲載し、より多くの詳細が明らかになった。 NYTの報道
ディスプレイ広告の進化とクロスチャネルの重要性：第3回
ディスプレイ広告の世界は成長を続けている。ネットのユーザー数と広告枠の増加は媒体利用の促進に繋がり、広告効果を高めるための進化の数々は、業界全体へ利益をもたらしている。eMarketerの予測によると、バナー広告の予算は、2011年の76億1000万ドルから2012年には89億4000万ドルに成長する見込みだ。以前は、広告枠を確保するためには、パブリッシャーとアドネットワークにそれぞれ接触する必要があった。現在では、オークション市場およびAPIでのアクセスにより、メディアの購入プロセスは効率化かつ最適化されるに至っている。 Googleの「DoubleClick Ad Exchange」、Yahoo!の「RightMedia」、「OpenX」、「Microsoft Ad Exchange」、「Rubicon」、「AdMeld」などのアドエクスチェンジは、ターゲティングや広告配信機能を提供す
投資家として「泥臭い、コンプレックスのある人」にこそ惹かれる--家入一真氏
ひきこもりからIT企業の社長、そしてカフェのオーナー――実業家としてさまざまな企業に関わる一方、自身もシリアルアントレプレナーとしてソーシャルパトロンサービス「CAMPFIRE」を立ち上げ、最近はスナック経営にも興味を示しているエキセントリックな人物がいる。paperboy&co.の創業者、家入一真氏だ。いくつもの顔をもつ彼が最近注力していること、それがエンジェル投資家としての活動だ。 彼はこれまで個人で数十社への個人投資を行っているが、新たに設立した「パーティーファクトリー」に集約させ、次世代のスタートアップを育てるべく、その活動を本格化させている。彼はどのように起業家と向き合い、どのような未来を目指すのか。 --ここ最近、活発にスタートアップの支援をされています。 実はこれまでもちょくちょく個人で出資していまして。そう、エンジェルみたいな感じで表舞台に出ることががよくあったので、出資の
グリー、サイバー、ミクシィの海外戦略の差異--ad:tech Tokyo 2011
国内外のマーケティング担当者やメディア関係者、コンテンツ制作者、ウェブ技術者などが集い、最新の情報や意見を交換するイベント「ad:tech Tokyo 2011」。10月27日は、「日本企業がグローバリゼーションに勝ち抜くためには？」と題して、日本を代表するネット系サービスの起業家3人を招いたパネルディスカッションが行われた。 ディスカッションには、サイバーエージェント代表取締役社長CEOの藤田晋氏、グリー代表取締役社長の田中良和氏、ミクシィ代表取締役社長の笠原健治氏がパネリストとして参加。モデレーター役を、日本コカ・コーラ・マーケティング＆ニュービジネス、インターラクティブ・マーケティング バイスプレジデントの江端浩人氏が務め、各社の海外展開の現状と実績や今後の戦略について訊ねた。 3社の中で、昨今もっとも際立った海外進出を進めるグリー。2011年4月に、全世界で7500万ユーザーが利用
「iPodの父」が新会社Nestを設立--スマートなサーモスタットを発売へ
サーモスタットをセクシーなものにする、といっても想像が難しいが、やれる人がいるとすれば、それは「『iPod』の父」その人なのかもしれない。 2008年、Steve Jobs氏の健康状態に改めて懸念が高まるなか、Fortuneは、Appleの最高経営責任者（CEO）を将来引き継ぐ可能性のある候補者をランク付けした。第1位は、当時の最高執行責任者（COO）で、結果的にCEOを継いだTim Cook氏だった。そして第2位が、iPod部門を率いたTony Fadell氏だ。Fadell氏は、そのアイデアがiPodの誕生や、iPodおよび「iTunes Music Store」の組み合わせに結実したとして、高く評価されている。 Fadell氏はそのころ、次の一手を示さぬままAppleを退社し、以降は目立たない状態を保ってきた。だが米国時間10月24日、Fadell氏が表舞台に返り咲き、約100人の新
「iTunes」事業を率いたアップル幹部、新テレビ開発に関与か--Bloomberg報道
最新の報道によると、Appleの消費者向けアプリケーション担当バイスプレジデントを務めるJeff Robbin氏は、テレビの発売に向けて取り組む社内チームを指揮しているという。 複数の情報筋からの話として伝えたBloombergによると、Robbin氏のチームは現在プロトタイプを開発中だが、Appleがテレビの発売に至らない可能性も依然として残っているという。 AppleのテレビにRobbin氏が関与している点は、注目に値する。10年以上前にAppleに入社した後、同社の「iTunes」事業を率いてきたRobbin氏は、「iPod」の開発にも関わったことで、Apple幹部陣の中でも鍵を握る人物となっている。 Appleのテレビに関する噂は過去数年の間たびたび浮上したが、同社の共同設立者であるSteve Jobs氏が生前に残したコメントにより、最近のホットな話題になっている。 Jobs氏は、
グーグル有馬氏「ネット産業が日本経済を押し上げる」--NRIと調査
野村総合研究所とグーグルは10月19日、「インターネットの日本経済への貢献」についての共同研究結果を発表した。共同研究では、日本のGDPや地域経済に対するネットの影響を数値的に分析している。主な調査結果は以下のとおり。 インターネットプロトコルが用いられる通信に限定したネット産業は20兆円規模。GDPの3.7％となっており日本で最も成長性の高い産業となっている。ネットにより喚起された消費を含んだ場合は41.6兆円で、GDPの7.7％に相当する。GDPへの貢献度では自動車製造業よりも大きいと試算された。 ネットを活用している地域ほど企業の生産性やGDP成長率が高い。県ごとに見た場合、「企業のウェブサイト保有率と従業員1人あたりの売上平均」に相関関係が見られた（相関係数＝0.6）。また、地域別に分析すると「Eコマース実施比率と地域別GDP成長率」に一定程度の相関関係が見られた（相関係数＝0.7
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