本当にあったIT怖い話 AWSの設定ミスで300万円のコスト超過、1日1回だったはずの処理が1分で160万回に 当事者に聞く反省点(1/3 ページ) バックアップデータがあると思って安心していたのに、いざ障害時に取得できていなかったことが発覚したり、ネットワークアクセスの制限を強化しようと設定をいじったら、自分すらアクセスできない状態にして手詰まりになったり……もっとヒヤッとする事態も含め、IT業界には「本当にあった怖い話」がいろいろある。 クラウドサービスの利用料金がいつの間にかに膨大になる「クラウド破産」もその一つだ。検索してみると、便利だからとあれもこれもとクラウドサービスを利用していたら料金が想像以上に大きく膨らんでしまい、課金額を見て目を回した経験談がいくつかのブログにつづられている。 システムインテグレーションやセキュリティサービスを提供するラックも、そんな経験をしてしまった企
「Stable Diffusion web UI(AUTOMATIC1111版)」は他のUIには搭載されていない機能なども盛り込んだ、いわば決定版の「Stable Diffusion」のUIといえますが、それだけにやれることが多いので、どこをどう触ればよいか悩むこともあるはず。 この記事ではまず、「Stable Diffusion web UI(AUTOMATIC111版)」のうち、テキストから画像を生成する「txt2img」の基本的な使い方をまとめています。 ◆目次 ・1:最も簡単な使い方 ・2:「txt2img」タブ内の各項目はどういう意味なのか? Stable Diffusion web UI(AUTOMATIC1111版)は画像生成AI「Stable Diffusion」を使うためのUIの1つ。Stable Diffusionの利用にはNVIDIA製GPUが必要で、該当するPCにS
AI事業を手掛けるrinna社(東京都渋谷区)は9月9日、画像生成AI「Stable Diffusion」を改造した日本語版「Japanese Stable Diffusion」を9日に無料で一般公開すると発表した。日本語で生成したい画像の内容などを指示すると、AIが内容に沿った画像を出力する。 日本語版はStable Diffusionに、日本語キャプション付きの画像を約1億枚追加で学習させたもの。日本語圏の固有名詞や和製英語、オノマトベ(擬音、擬態語など)など、独特の文化を反映した画像を生成できるとしている。 配布場所はGitHubとAI関連コミュニティサイト「Hugging Face」。ソフトウェアへの組み込みも許可する。開発者向けサイト「rinna Developpers」ではAPIも公開する。 8日には、対話AIキャラクターを育成して交流させる同社製SNSアプリ「キャラる」や、同
それはつまり、テスラ自慢のオートパイロットのセンサーについて、従来のミリ波レーダーとカメラの2系統から、カメラのみのシステムに改めるということを意味している。テスラのウェブサイトに行くと、以下のように書かれている。 Teslaはカメラを基盤とするオートパイロットシステム、Tesla Visionへの移行を継続しています。2022年6月以降に日本向けに製造されるModel 3およびModel Yは、レーダーに代わり、カメラビジョンとニューラルネット処理により、オートパイロット、フルセルフドライビング ケイパビリティ、および一部のアクティブセーフティ機能を実現します。 (※リンクはこちら→https://www.tesla.com/jp/support/transitioning-tesla-vision) ちまたで賛否両論が激突しているこの話、要するに「カメラシステムだけで十分安全が確保でき
アメリカの大学(2年制大学を含む)を卒業したおよそ5人に2人が、自分の専攻を後悔していることがわかった。 アメリカが金融危機後の大不況から抜け出せていなかった2011年、当時のオバマ大統領は一般教書演説でSTEM教育(STEMは科学・技術・工学・数学の頭文字をとったもの)の重要性を訴えた。以来、アメリカでは芸術・人文科学系学部の卒業生が激減している。 2021年の連邦準備制度理事会による調査では、自分の専攻を後悔している人は人文科学系で最も多く、その割合は卒業生の48%だった。一方、そうした人が最も少なかったのが工学専攻で、後悔していると答えたのは24%に留まった。 このデータが取られ始めた2016年以降、数字にそれほど大きな変化は起きていない。だが、後悔している人が比較的少なかった教育学では、パンデミック後の2021年になって、後悔していると答えた人の割合が平均以上にまで増加した。反対に
まとめたけど、繰り返し似た主張をされてるので、整理された情報は暇な空白氏のnoteやYoutubeでどうぞ
生産終了から10年以上がたち、一般職場や家庭でも見かけることすら珍しいフロッピーディスク(FD)。だが行政手続きを定める法令では時が止まっており、いまだ現役だ。 河野太郎デジタル相は2022年8月30日、約1900条項が許認可や届け出などの行政手続きの際に電子記録媒体を指定しているとして、これらをオンラインで手続きできるように改める方針を明らかにした。デジタル庁に置いたデジタル臨時行政調査会(デジタル臨調)が各省庁に回答を求めたうえで、2022年内にも各手続きの具体策を示す考えだ。 約1900条項が指定する電子記録媒体の7割を実質的に占めるのがFDだ。FDは2011年までに国内メーカーが生産を終了し、入手は在庫品に限られる。時代に即していない電子記録媒体を指定することは効率化を阻む点で、紙の書類や印鑑を強いる「アナログ規制」と同じだ。なぜそのような法令が約1900条項も現存し、企業や国民は
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