スタートアップが鍵：人口5000万人に減っても2倍豊かな「日本4.0」を作る | Coral Capital
月間10万人が読んでいるCoral Insightsのニュースレターにご登録いただくと、Coral Capitalメンバーによる国内外のスタートアップ業界の最新動向に関するブログや、特別イベントの情報等について、定期的にお送りさせていただきます。ぜひ、ご登録ください！ 日本の人口は、ざっくり1億2000万人ですが、約100年後の2120年には4973万人にまで減るとの予想があります（国立社会保障・人口問題研究所の2023年4月の将来推計人口）。以下のグラフにあるように江戸期に3000万人を超えた日本の人口は、明治維新以降のわずか100年で3倍の1億人超となり、再び100年で半分以下に減ろうとしています。われわれは今、ジェットコースターで言えば最初の坂を登りきってスーッと滑り出して急降下する坂に向かって走り始めたところです。 50年後や100年後については出生率や外国人比率など予想が難しい要
「ノーコード」だけで7億円のシリーズAまでスピード調達、HQに聞く | Coral Capital
月間10万人が読んでいるCoral Insightsのニュースレターにご登録いただくと、Coral Capitalメンバーによる国内外のスタートアップ業界の最新動向に関するブログや、特別イベントの情報等について、定期的にお送りさせていただきます。ぜひ、ご登録ください！ 創業1年半で約7億円、累計9億円のシリーズA資金調達をする段階までノーコードツールを組み合わせてプロダクトとオペレーションを磨いてきたスタートアップがあります。Coral Capitalが出資するリモートワーク支援プラットフォーム「リモートHQ」を提供するHQです。 HQは2021年3月の創業で、約1年後の2022年4月に初の外部資金として約2億円を調達しています。その後、リモートワークやハイブリッドワークの広がりを背景に、大手企業を含む導入事例と売上をぐんぐんと伸ばし、シード調達からわずか6カ月半後の2022年11月に約7
「惰性でやっている」「ビジョンはない」 30年続くソフトウェア稼業「秀丸」がいまも最前線に立ち続ける理由 | Coral Capital
月間10万人が読んでいるCoral Insightsのニュースレターにご登録いただくと、Coral Capitalメンバーによる国内外のスタートアップ業界の最新動向に関するブログや、特別イベントの情報等について、定期的にお送りさせていただきます。ぜひ、ご登録ください！ 誕生からもうすぐ30年、いまだに一部のWindowsユーザーから根強い支持を集めるテキストエディタ「秀丸」をご存じでしょうか。2021年11月には11年ぶりの“メジャーアップデート”が報じられ、話題になりました。 秀丸は多くのプログラマーやライターたちが愛用した、大ヒットソフトウェアです。大手のSIerでも、統合開発環境が一般化する2010年頃までは標準開発ツールとして使われていたことがあるほどでした。 開発者の斉藤秀夫さんは秀丸があまりに売れたため、当時勤めていた富士通を退職して独立。個人開発のプロダクトでありながらも、ピ
なぜ日本のスタートアップからY Combinatorへの応募はほとんどないのか？―CEOのMichael Seibelに聞いてみた | Coral Capital
月間10万人が読んでいるCoral Insightsのニュースレターにご登録いただくと、Coral Capitalメンバーによる国内外のスタートアップ業界の最新動向に関するブログや、特別イベントの情報等について、定期的にお送りさせていただきます。ぜひ、ご登録ください！ Y Combinatorは、創設約16年になる業界では誰もが知るシリコンバレー拠点の名門アクセラレーターです。これまでAirbnb、Dropbox、Stripe、Reddit、Instacart、Docker、Gusto、Coinbase、OpenSeaなど3,500社以上の企業に投資していて、投資先企業の時価総額の合計は約70兆円にも及びます。 今回、Coral CapitalではY Combinatorでマネージングディレクター兼CEOのMichael Seibel氏をゲストにポッドキャストのインタビューを行いました。S
ウクライナ発個人プロジェクトGitLabが1兆円規模のIPOへ、その4つの教訓 | Coral Capital
月間10万人が読んでいるCoral Insightsのニュースレターにご登録いただくと、Coral Capitalメンバーによる国内外のスタートアップ業界の最新動向に関するブログや、特別イベントの情報等について、定期的にお送りさせていただきます。ぜひ、ご登録ください！ ウクライナのソフトウェア開発者Dmitry Zaporozhets氏が2011年10月に、たった1人で開始したオープンソースプロジェクト「GitLab」。それが、ちょうど10年を経て時価総額1兆円もうかがうほどの大成功したDevOpsのSaaSプラットフォームへと進化することになると想像した人は、ほとんどいなかったと思います。GitLabのライセンス・SaaSビジネスを展開するGitLab Inc.は9月17日付けで米国証券取引委員会（SEC）に対してFORM S-1を提出し、IPOへ向けて最終段階に入りました。 開発初期か
【調査】コロナ前後で「24％→0％」、完全オフィス勤務をやめるスタートアップ | Coral Capital
イスラエルやイギリス、米国などワクチン接種が速く進んだ地域では、社会活動の制限が大幅に緩和されています。感染力の強いデルタ株など変異株の拡大により感染者数は世界各地で急増していますが、重症化率や死亡率は大きく低下。ロックダウン解除や外出制限緩和をした国もあります。8月上旬時点の日本では感染者急増で医療リソースの逼迫し、予断を許さない状況になっていますが、特に現役世代のワクチン接種率が今後上がっていくことで行動制限が緩和される可能性は十分にあります。 では今後、通勤やオフィス勤務のリスクが一定程度下がったとみなされる状況になったとき、リモートワークのポリシーはどう変わっていくでしょうか？ もともとリモートワークを何らかの形で取り入れていた会社の多いスタートアップ界隈ですが、何が変わるでしょうか？ 少し気が早いかもしれませんが、Coral Insightsでアンケートを取ってみました。 Cor
コロナ後に良いのは対面かビデオ通話か | Coral Capital
本ブログはニューヨークのベンチャーキャピタルUnion Square Venturesでパートナーを務める、Fred Wilson（フレッド・ウィルソン）氏のブログ「AVC」の投稿、「In-Person vs On-Screen」を翻訳したものです。Fred Wilson氏による過去の翻訳記事の一覧は、こちら。 先週、私は6人のパートナーとともに会議室で3時間、どういう会社に、どういう理由で投資するのかについて話し合いました。とても有意義な時間で、ここ数か月で得た分を超える「気づき」がこの3時間にはありました。同僚とテーブルに囲み、顔を突き合わせて仕事をすることの代替手段はないように思います。 先日、私たちはシンガポールの起業家とZoomでミーティングをしました。シンガポールは真夜中、ニューヨークは正午でした。ミーティングの1時間で、私たちはその創業者から、彼の会社に投資するか判断するのに
会社を辞めて「ぷらぷらする」期間が良い投資である4つのワケ | Coral Capital
かつて多くの業界に、3日連続で徹夜したとか、朝5時退社で9時出社のようなハードワークを吹聴するカルチャーがありました。同様に、転職に際して、退職する側の仕事を金曜日の深夜までやり、「月曜日から新しい職場で仕事です！」と、少しも休まないことを苦笑いしながら明るくいう文化があったように思います。 この2つにはハードワークをこなす責任感の強さや、現職で任されている仕事と、今後の活躍が期待される仕事の重要さを示すシグナル効果があるのだと思います。実際、転職に成功する人であれば、たいていは新しい職場からは1日も早く来てほしいと言われているでしょうし、現職のほうでは1日でも長くいてほしいとなりますから、間髪をいれずに新しいチャレンジに向き合うことになるケースが多いのでしょう。 これはこれで立派なプロ意識だと思います。 ただ、転職が珍しかった時代と変わって、いまはもう少し柔軟なフェーズ移行というのもある
個人のバーンレートを下げると人生に選択肢が増える | Coral Capital
スタートアップ界では、「バーンレート」とは会社が1か月あたりに失うキャッシュの量のことです。バーンレートは基本的に低く保ったほうが良いとされていて、そうすることで「ランウェイ」、つまり新たな資金調達をせずに事業を継続できる期間を伸ばすことが推奨されています。ランウェイが長ければ、いろいろと試行錯誤する時間が増え、資金面でまだ余裕があるので投資家に対しても比較的強い姿勢で交渉できるからです。また、余計なストレスを減らして事業に専念できるという点でも有利です。 バーンレートという考え方は主にスタートアップに対して使われることが多いのですが、個人にも適用できると私は考えています。個人としての「パーソナル・バーンレート」が低く、ランウェイが長いほうが、リスクを取ってより多くの機会に挑戦する余裕や柔軟性を持つことができます。そして、毎月の給料にしがみつく必要がなくなるので、生活費のためだけではなく仕
大手テック企業に踏み潰されるスタートアップ | Coral Capital
大手テック企業の小さな動き1つでスタートアップが踏み潰されることがあります。特に皮肉なのは、特定プラットフォーム向けでサードパーティーがツールやアプリ、デバイスを提供しているときに、プラットフォーム提供者自身が同様のツール提供や機能強化をしたときです。 今に始まったことではありませんが、最近目立つのはAppleです。直近の事例は、鍵やリュックに取り付けることで落とし物・忘れ物トラッカーの「AirTag」です。AirTagは、今や世界に15億台稼働しているiPhoneなどのApple製品が近傍にあるデバイスを検知することで追跡をするネットワーク対応デバイスとして機能します。 4月21日に発表されたAirTagによって、2012年から同種のデバイスを提供していた米スタートアップのTileは、きわめて苦しい立場に立たされています。技術的に言えば、プラットフォーマーとしてのAppleは、Find
なぜUber配車サービスは日本で失敗したのか？ | Coral Capital
配車サービスとしてのUber Japanは、なぜ日本市場で立ち上げに失敗したのでしょうか？ 2014年3月にアプリによる配車サービスをスタートしたUberですが、あれから7年。今や東京でUberといえば、フードデリバリーのUber Eatsを指すようになっているのではないでしょうか。 日本でのUber失敗の原因は、いろいろな説明があり得ますが、この問いに対する答えには、今の日本のスタートアップ・エコシステムにおける重要なテーマが潜んでいるのではないかと思います。 「日本では」法律を破ってはいけない 長く日本に住むアメリカ人連続起業家の友人、Tim Romero氏がホストするポッドキャスト「Disrupting Japan」で、かつてこのテーマを扱ったことがあります。日本社会のあり方やUber海外展開失敗の事例国の1つの説明として、ポッドキャストの内容をTim本人が書き起こした記事は、英語圏
スタートアップで活躍する80歳の第一線エンジニアーーそのチャレンジだらけの半生とは | Coral Capital
スマートロックを活用した法人向けの「Akerun入退室管理システム」をはじめとしたAkerunブランドのクラウド型IoTサービスを提供するフォトシンス（Photosynth）というスタートアップに、なんと80歳の現役エンジニアがいるといいます。 「戦争のことはいまだに覚えています」と語る深谷ヒロカズさん。生まれは1941年。太平洋戦争が始まった年でした。 戦争の怖さを身をもって体験した世代。焼夷弾の下をくぐって逃げたことが、幼いころの記憶に残っています。 そんな人物がいま日本のスタートアップにいます。しかも創業初期のフォトシンスにエンジニアとして参画し、初代のAkerun Smart Lock Robot（現在は生産完了）、提供中の法人向けAkerun Proの設計技術全般に関わってきました。以来約6年、今ではフォトシンスは正社員が150人を超えて成長を続けていますが、社内で技術講座を開く
日程調整アプリ「Calendly」から見える米国スタートアップ事情 | Coral Capital
本記事はTemma Abe氏による寄稿です。Abe氏は東京大学経済学部を卒業後に新卒で三菱商事に入社。2016年からのアクセンチュア勤務を経て、2019年からは米国西海岸に在住し、UC BerkeleyでMBAプログラムに在籍しています。就職活動や授業、課外活動を通じてテック業界の情報をフォローしています。また、現地で流行のニュースレターやポッドキャストを数多く購読しており、そこから得られる情報やインサイトを日本語で発信する活動をされています。Coral Insightsでは米国テック界隈の企業やトレンドについての連載を開始していただきました。 日本でも一部使われている方がいると思いますが、Calendlyというスタートアップをご存じでしょうか？ 今回はCalendlyから見えてくる米国テック業界のトレンドについてご紹介します。 Calendlyについては公式ウェブサイトをご覧いただくのが
【調査】ピッチ大会で優勝したスタートアップは成功してるか？ 過去10年分を調べてみた | Coral Capital
スタートアップがピッチ大会で勝つことは成功に寄与するでしょうか？ Coral Insightsでは2011年にまでさかのぼり、過去10年に渡って主要な4つの国内スタートアップイベントに登壇した約400社のその後について、分かる限りで、ぜんぶ調べました。 調査したのは以下の4つのイベントです。 ※調査概要：今回のデータは、イベント公式サイトや大会動画、TechCrunchやBRIDGEの記事で公表されている情報を元にしています。また、資金調達額については各種データベースとプレスリリースで分かるものだけを対象としました。登壇企業のうち大企業子会社や海外で登記された企業は除外してあります。また、ICC Tokyo 2016など一部の大会は順位が確認できなかったため除外してあります。また、ICCのリアルテック・カタパルトやカタパルト・グランプリは調査対象外です。調査は東京大学で情報科学を専攻する江
非エンジニアの起業家が創業時にコードを書く説得力 | Coral Capital
Coral Capitalで投資を決めるときの基準の1つに、チームに優秀なエンジニアがいるかどうかということがあります。創業メンバーが優秀で事業ドメインやビジョンが優れていても、エンジニアがいないチームに投資することは基本的にありません。ごく初期のプロトタイプは別として、アプリやシステムを外注しても良いテクノロジービジネスが作れるとは考えづらいからです。 創業者自身がエンジニアだったり、プログラミングが得意だったりする必要はありません。米国テック企業を見てみると、Microsoftのビル・ゲイツ氏やNetflixのリード・ヘイスティング氏、Facebookのマーク・ザッカーバーグ氏、Dropboxのドリュー・ハウストン氏のようにトップエンジニアからも一目置かれるような「スーパーハッカー」の起業家もいれば、故スティーブ・ジョブズ氏やジェフ・ベゾス氏のように自らはコードを書かない起業家もいます
起業家の皆さん、クリスマスにも仕事をしますか？ | Coral Capital
スタートアップの起業家はクリスマスにも仕事をするのでしょうか？ もう少し質問の範囲を広くして、起業家は土日・祝日などの休日には、どの程度仕事をしているものでしょうか？ クリスマスが近づく12月15日にTwitterの投票機能を使って広く意見を求めたところ、以下のように519票のうち半数弱（46.6％）の回答者が「自分に休日という概念ははない」という回答結果となりました。 Twitterのアンケート結果に加えて、Coral Capital投資先の創業メンバーの方々に休日の過ごし方や考え方についてSlackで聞いてみたところ、いろいろな意見が集まりましたので、記事としてまとめてみたいと思います。 ※Twitterの回答は匿名なので、519票のうち、どの程度が実際にスタートアップの創業者かは分かりません。 創業取締役は労働基準法の対象外 まず大切なことなので先に明記しておきますが、この記事で扱っ
1on1ミーティングとは？その意味と、効果的に行う方法 | Coral Capital
本連載はオープンソースライセンスの1つであるGPLの元に公開されている「The Eng Team Handbook」（エンジニアチーム・ハンドブック）を翻訳したものです。開発チームが効率的に仕事するために必要な「効果的な1on1の実施方法」「開発メンバーから開発マネージャーにポジションが変わるときの注意点」「パフォーマンス評価のテンプレート集」「360度評価のテンプレート」などが含まれます。 著者はStripeのエンジニアであるrayleneさんです。これがStripeのやり方と明示されているわけではありませんが、急成長するシリコンバレーのスタートアップにおけるエンジニアチームの取りまとめ方という意味で、日本のスタートアップでも参考にしていただけるのではないかと思います。オリジナルの英文の文書では、まだ未着手の項目もありますが、すでに書き終わってるものについて翻訳し、連載の形で5回に分けて
半数のスタートアップでCTO不在!? 開発環境アンケートから見えた7つの論点 | Coral Capital
Coral Capitalでは先日、投資先スタートアップ企業、33社から得たアンケート調査を1枚のGoogleスプレッドシートにまとめて公開しました。アンケートは各スタートアップ企業の開発環境やエンジニア向け情報に関するもので、開発環境、仕事環境、採用情報などを会社概要と併せて30項目以上をお聞きしています。下のスクリーンショットをご覧いただければ分かるとおり、かなり大きく詳細な一覧表になっています。 本記事公開より先に、Coral Capital公式ツイッターアカウントで一覧表をシェアしたところ、非常に多くの反響を頂きました。公開直後はアクセスが殺到して表示に不具合が出るほどでした。 この記事では一覧表の見どころや、読み取れるポイントなどを7つの論点で整理したいと思います。これは2020年のアーリーからミドルステージの日本のスタートアップの「今どきの開発体制」のスナップショットとして見る
スタートアップの組織設計図の5類型と、その失敗率 | Coral Capital
最近でこそ「MVV」（ミッション・ビジョン・バリュー）ということが話題になることが増えて、スタートアップにおいて、比較的早期に組織のレーゾン・デートル（存在意義）を考えたり、言語化することが増えてきましたが、これは日本では比較的最近のトレンドのように思われます。 まだメルカリが社員10名程度だった頃、現在同社の取締役会長を務める小泉文明さんが経営陣4人とともに合宿をして、今では有名なメルカリのバリュー、「Go Bold」（大胆にやろう）、All for One （全ては成功のために）、Be Professional （プロフェッショナルであれ）を定めたのは日本のスタートアップ業界では良く知られた話です。2013年末から2014年にかけてのことで、当時、アーリーステージのスタートアップが、こうした言語化をするのは極めて珍しいことでした。すでにメルカリは最初の5か月で100万ダウンロードと成長
なぜ友人同士で創業したチームが最も壊れやすいのか？ | Coral Capital
Coral Capital創業パートナーCEOのJames Rineyが先日、「恋愛関係にある共同創業者は成功できるのか？」というブログ記事を公開しました。ブログ記事の中では、海外の事例として、恋愛・婚姻関係にあるカップルが共同創業し、10億ドル以上のバリュエーションにまで成長した企業を3社紹介しました。 反例は1つあれば十分なので、「成功できるのか？」という問いに対する答えは、もちろん「イエス」です。これは海外に限らず、日本を見ても自明です。日本の隠れたユニコーン企業（？）と言われるアパホテル創業者の元谷夫妻は成功事例ですし、日本に限らず多くのスモールビジネスは夫婦経営です。 楽観が必要な起業において、成功事例など1つあれば十分だと考えるのは大事なことだと思います。ただ、恋人や夫婦と言わずとも、親友や友人同士が共同創業者となった場合には、元同僚や知人といった場合と比べてチームとして最も不
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