1994年に発売された大人気ゲーム「ファイナルファンタジーVI（FF6）」（スーパーファミコン版）をやりこみ、2019年になっても未発見の「バグ」を見つけ出し続けている人がいる。ここ数年、熱心なゲームファンを何度も驚かせているのが、「エディ」のハンドルネームで知られるプレーヤーだ。必須のイベントをクリアせずに先に進める方法を見つけ出し、毎年のようにゲームクリアまでの「歩数」の最少記録を更新している。 本記事でいうバグとは、ゲーム開発者が意図していなかったと推測される仕様を含む。特別な操作をすると通常とは異なる挙動となり、いわゆる「裏技」が可能になる。 FF6スーパーファミコン版はスクウェア（現スクウェア・エニックス）が開発したロールプレイングゲーム（RPG）で、美しいグラフィック、ドラマチックなシナリオ、完成度の高いゲームシステムが好評を博し、全世界で約340万本の売り上げを記録した。人気

日本の自動車技術者で、最も有名な一人が人見光夫だ。エンジン一筋38年。マツダ躍進の中核を担う、「スカイアクティブ（SKYACTIV）」エンジンの開発を率いてきた。世界シェアが2％に満たない“小兵”のマツダが、世界のエンジン開発競争で先頭を走る――。10年前、誰が想像しただろう。 人見がマツダに入社したのが1979年。スカイアクティブの実用化が2011年だ。57歳になっていた。会社人生の最終コーナーで、華々しい成果を生み出した。天才技術者とも称される。だが入社して長い間、ふてくされていた。 モチベーションなんて、なかったですよ。ずっとむなしいだけ。金くれるんだからまあいいわ、くらいに思って働いてました。 ひとみ・みつお。1954年生まれ。岡山県出身。1979年東大院修了後、東洋工業（現マツダ）に入社。一貫してエンジン開発に携わり、2000年パワートレイン先行開発部長。2011年執行役員、20

Netflixは、わざと本番障害を起こしてすぐ復旧させることを繰り返し、本当の障害発生に備える、という驚くべき手法「カオスエンジニアリング」を実践している。 その効果は実証されている。Netflixが全面的に採用しているAmazon Web Services（AWS）で、2017年2月に中核施設の一つ、米バージニア北部リージョン（広域データセンター群）にて大規模障害が起きたとき、別のリージョンに速やかに切り替えたという。 Netflixの先進的な取り組みを紹介するこの特集の最後に、カオスエンジニアリングを取り上げる。

「現在も、粛々とプロジェクトに基づく研究開発を進めている」（ExaScalerの鳥居淳研究開発部長／CTO）。 2017年12月現在、PEZYグループでスパコンの製造・開発を担うExaScalerは、創業者が不在の中でも事業を継続している。同社が開発したTOP500ランキング世界4位の「暁光（Gyoukou）」をはじめ、PEZY-SCアーキテクチャーを採用したスパコンは今も稼働している。 ExaScalerが取り組んでいるのは、文部科学省所管の科学技術振興機構（JST）の産学共同実用化開発事業（NexTEP）未来創造ベンチャータイプで、2017年1月に採択されたプロジェクト「磁界結合DRAM・インタフェースを用いた大規模省電力スーパーコンピュータ」に基づく研究開発だ。 同プロジェクトの期限は2018年6月30日まで。それまでExaScalerは、海洋研究開発機構（JAMSTEC）に設置され

新著『物理学者の墓を訪ねる ひらめきの秘密を求めて』（日経BP社）で偉大な物理学者たちの足跡をたどった京都大学大学院総合生存学館（思修館）教授の山口栄一氏（イノベーション理論、物性物理学）が、現代の“賢人”たちと日本の科学やイノベーションの行く末を考える本企画。 前回に続き、ニュートリノ振動でノーベル物理学賞を受賞した東京大学宇宙線研究所長の梶田隆章氏との対談の模様を伝える。話題は科学教育や国の研究予算など日本における科学を巡る環境に進んだ。（構成は片岡義博＝フリー編集者） 理論と実験という車の両輪 山口　私は岐阜のカミオカンデには2回、行ったことがあります。また、カミオカンデと同じようにニュートリノの観測ができるイタリアのグラン・サッソ山の地下研究施設にも行ったことがあります。1日ずっといて、これは気が狂いそうになるなと思いました（笑）。そこにいる研究者は世俗の享楽から離れた修行僧のよう

ITとは言うまでもなく、インフォメーションテクノロジーの略称だ。そうするとIT産業は、新しいインフォメーションテクノロジーを生み出す産業ということになる。「そんな自明なことを書くな」と言われそうだが、日本ではその自明なことが成り立っていない。日本には新しい技術、新しいITを生み出す産業は存在しない。日本にあるのは、米国などのIT産業の成果物を使って商売するIT“業界”のみだ。 この話は以前、ISP（インターネット・サービス・プロバイダー）の重鎮の「IT利用産業論」に触発され、一度「極言暴論」で記事にまとめたことがある（関連記事：日本にはIT産業は無くIT利用産業も無い）。米国のIT産業の成果物を使って商売すると言っても、SIerなどが利用するのは枯れた技術が大半。しかも、客の言いなりで付加価値の無いシステムばかりを作っているから「ITを利用する産業」とも言い難し。そんな話だ。 実際、日本の

ある大手SIerの幹部から「あんたは、人月商売や多重下請けの元凶として我々のことを悪く言うが、我々には下請けも含めIT業界の雇用を守っているとの自負がある」と言われたことがある。その時は「何を言ってんだろ、この人」と思ったが、冷静に考えると、それは一面の真理だ。日本のIT業界の病弊である人月商売や多重下請けが瓦解すれば、多くの雇用が失われるのも事実だからだ。 この「極言暴論」や「記者の眼」で私は、IT業界の人月商売や多重下請け構造の問題を指摘してきた（関連記事： IT業界の人月商売、多重下請けがもたらす45の害毒）。さらに、この病弊が一刻も早く一掃されることがIT業界だけでなく、日本企業や日本全体にとっても重要だと主張してきた。それと同時に、いずれにしろSIerを頂点とするこのビジネスには先が無いとも予測した（関連記事：「SIerの余命は5年」への反論に反論する）。 こうした暴論に対して、

自宅や店舗に設置して、撮影した映像を外出先から確認したり、遠隔操作したりできるネットワークカメラ。無線LANへの対応が進み、外出先からスマートフォンで操作できる製品が増えている。 各メーカーが2016年になって提供を始めた最新機種は、クラウド録画機能やセンサー機能が充実。家族やペットの様子を見たり、室内に異変がないかを調べたりする「自宅警備」に最適だ。 ネットギアジャパンの「Arlo Q（VMC3040）」は、撮影した動画や写真をクラウド上のオンラインストレージサービスに保存できるネットワークカメラだ。最大1920×1080ドット（フルHD）で録画できるので、画質が良い。赤外線LEDを登載しており、暗い場所や夜間の撮影に強い。 Arlo Qは、通信機能としては無線LANのみに対応する。「Arlo Q Plus（VMC3040S）」は主要機能がほぼ同じ製品だが、有線LANにも対応するのが特徴

この「極言暴論」では、いつもIT部門の問題点について暴論しているが、今回ばかりはIT部門のことを悪く書かない。日本企業のIT部門に巣くう被害者意識、というか疎外感の原因について述べようと思う。もちろん、それはこの記事のタイトルのまんまだ。いつも読者から「極言暴論では解決策が書かれていない」と非難されるが、今回は解決策も書く。だが、その解決策もまた、お察しの通り簡単な話だ。 まずIT部門の被害者意識、疎外感。「IT部門は限られた人員で日々、システム障害やセキュリティ上の問題などを生じさせてはならないという強いプレッシャーの下、業務を遂行している。にもかかわらず、経営や事業部門はその役割の重要性や困難さを理解しようとせず、システムは問題なく動いて当たり前と思っている。反対に、もし何かあれば、社内からの大きな非難にさらされる」。 およそIT部門の人なら年齢や役職を問わず誰もが、そんな話をする。ま

米Thermo Fisher Scientific社傘下でライフサイエンス分野の試薬や機器の販売、受託サービスなどを手掛けるライフテクノロジーズジャパンは、遺伝子解析システム「イオントレント（Ion Torrent） Ion PGM Dx」の日本での医療機器登録を完了した（リリース）。ヒトゲノムを解析し、遺伝性疾患や感染症、がんなどのリスク診断に利用できるという。2014年12月に日本での販売を開始する。 Ion PGM Dxは、業界初をうたう半導体チップ上での塩基配列解読を可能とする「Ion Torrent Technology」を用いた次世代シーケンサー。2014年9月に米国FDAの登録を行い、同年10月には欧州のCE-IVDマーキングを取得した。日本での医療機器登録はこれに続くもの。Ion Torrent Technologyを用いた同社のシーケンサーは研究領域では既に実績があるとい

総務省は2010年2月19日，700/900MHz帯を使用する移動通信システムの技術的条件を専門的に調査する「700/900MHz帯移動通信システム作業班」（以下作業班）の第2回会合を開いた。この会合では，クアルコムジャパンが国際標準に沿った割り当てを提案したのに対し，NTTドコモとKDDIは自社への周波数割り当てを主張した。 700/900MHz帯とは，地上デジタル放送への完全移行で空く700MHz帯と，第2世代携帯電話（2G）の終了に伴う周波数再編によって空く900MHz帯のこと。総務省はこの700M/900MHz帯を携帯電話などに割り当てる方針を示している。利用が可能になるのは，地デジへ完全移行した1年後，周波数再編が完了する2012年7月から。この帯域は，建物内などに電波が通じやすく移動体に向くことから「黄金の周波数帯」とも言われ，携帯電話事業者各社がかねてから獲得の意志を示してき