「何者かになりたい」。多くの人々がこの欲望を抱え、日々を奔走し、消耗している。そして、モラトリアムの長期化に伴い、こうした問題は高齢化し、社会の様々な面に根を張るようになった。 新刊『何者かになりたい』を上梓した精神科医・熊代亨が、現代人の揺れるアイデンティティに迫る危機を暴く。 古くて新しい悩み 「何者かになりたい」「何者にもなれない」──こうした願いや悩みは古くもあり、新しくもある。 今、ツイッターで「何者かになりたい」と検索すると、たくさんの人がこの願いを投稿しているさまがみてとれる。「何者にもなれない」で検索すると、さらに多くの人のつぶやきが見つかり、「何者にもなれない○○」と名乗るアカウントも複数見つかる。 こうした願いや悩みは、人々のアイデンティティが定まりづらい時代ならではのものだ。たとえば江戸時代の武士や農民は、身分やイエによって「何者か」になるか決まっていたから、こうした

なぜ日本企業だけ「テレワークによって生産性が落ちる」のか？ その根本的な理由 海外では生産性が上がっているのに… 新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、テレワークにシフトした企業も少なくないが、一方で、効果について疑問視する声は根強い。米国など諸外国ではテレワークによって生産性が向上したという共通認識が出来上がっており、日本との差が際立っている。 テレワークの実施について二極化が進む パーソル総研の調査によると、2020年11月時点においてテレワークを実施している正社員の比率は全国平均で24.7％だった。大手企業の本社が集中し、感染状況がより深刻な東京都は45.8％とかなり高いが、地方では4％を切っている地域もある。 内閣府が行った類似の調査においても、東京23区のテレワーク実施率は42.8％、全国平均は21.5％と、近い数字になっている。バラツキはあるものの、首都圏では約40％、全国

湖池屋の佐藤章氏（61歳）はキリンビバレッジの出身。「生茶」等の製品を大ヒットさせて同社の社長に就任後、'16年に湖池屋の社長に就任した。業績を急上昇させ、「天才的マーケター」として度々マスコミでも紹介される氏の経営理念を聞いた。 「ここは凄い技術を持つ会社だ！」 転職して半年間は、湖池屋の社員にこれまでのことを聞きまくりました。高温で短時間揚げると聞けば「何度で何分ですか？」と細かく確認し、仲間が持つＤＮＡを知るため、創業者が生前、テープに吹き込んだ思いを聞き、これらを何冊もノートにまとめました。 そして私は、「ここは凄い技術を持つ会社だ！」と、確信を持ったんです。原料は国産のじゃがいもしか使わず、皮の内側にある旨みを残すために皮は極力薄くむき、揚げる温度も職人が原料の状態を見て細かく調整している。 ところが、社員はそれを「当たり前のこと」と思い、世に発信していなかったのです。「ウチの強

もはや九州豚骨ラーメンの代名詞となった「天然とんこつラーメン専門店 一蘭」。ラーメン一杯が890〜980円（店舗によって異なる）、替玉は210円と、チェーンのラーメン店としては“強気”とも言える値段設定にもかかわらず、連日行列ができるほど店内は賑わい、国内はおろか海外にも進出を果たしている。 なぜ一蘭は、日本を代表する豚骨ラーメンになったのか。どうして世界的に受け入れられるようになったのだろうか。 すっかり定着した味集中システム まず、現状を知るべく、一蘭の店舗に行ってみることに。私事で恐縮だが、一蘭は20年弱ぶり。ファーストコンタクトは博多の天神店（現在は休業中）で、その後、上野にあるアトレ上野山下口店で食べて以来となる。 向かったのは中野店。地下へ下ると、券売機だけポツンと佇んでいる。ここで食券を買い、さらに奥へと通路が伸びており、角を曲がったところで、一人ひとり席が仕切られた、お馴染

エナジードリンク“２強”の時代に突入 最近の国内エナジードリンク市場は、コカ・コーラが「コカ･コーラ エナジー」を販売するなど、大手飲料メーカーも積極的に参入。市場規模は2014年頃から大きく伸びており、リサーチ会社の調査によれば、2019年には450億円市場まで拡大しています。 この背景には、まず「レッドブル」の影響が大きいと言えます。 発売当初、エナジードリンクをあえて「清涼飲料水」というカテゴリーでコンビニで販売。そして最近になるとどこでも手軽に入手できるようにしたことで、栄養ドリンク市場からエナジードリンク市場への乗り換えをスムーズに図ったと見られます。 近年、続々と新しいエナジードリンクが販売されてきているのですが、正直、このレッドブルと詳しく後述する「モンスターエナジー」が強すぎるためか、1年も持てば良い方という感じで、早ければ半年で撤退していくという感じが否めません。 実際、

衝撃の宣言 2019年2月末、イーロン・マスクがまた世間を驚かせた。彼が率いるテスラの電気自動車(EV)の販売を、すべてオンラインに移行すると発表したのだ。 イーロン・マスクについてはご存じの方も多いだろう。アメリカの起業家で、いまやAppleのスティーブ・ジョブズと並び評される存在だ。 彼の野望は壮大だ。人類を火星に移住させる。宇宙に小型衛星をばらまいて、世界中で使えるインターネット網を作る。時速1000キロを超える移動手段を作る。人間の脳とコンピューターを直接つなぐ――など、いずれも常人には想像もつかないものばかり。その実現性には疑問がつきまとうが、彼はもちろん大まじめであり、そのプロセスも着実に進んでいると言っていいだろう。 そして、彼の野望が現実化した代表的なものが、宇宙産業のスペースXであり、電気自動車のテスラだ。 ゼロからロケット開発を始めたスペースXは、さまざまな失敗を乗り越

テレビではほとんど取り扱われない、なのに若者の間ではなぜか人気があるもの――その一つに「韓国」があるだろう。 昨今、若者向けのWEBメディアや雑誌の見出しには韓国トレンドやK-POPアイドルに関する話題がしばしば並び、若者の間で「韓国っぽい」はもはや「オシャレ」を意味する言葉と化した。 芸能界を目指す若者が、日本ではなく韓国の芸能企画社を目指したり、実際に韓国でデビューするケースも増えている。 お世辞にも良いとはいえない政治的関係があるにもかかわらず、なぜ若者たちは「韓国」に魅了されてしまうのか。その秘密を紐解く上で重要となるのが「SNS」、そして「カウンターカルチャー」である。 韓国の若者向けプロダクトは「SNS映え」 「第三次韓流ブーム」とも呼ばれている現在の韓国ブームを支えているのは、10代を中心とした若年層世代である。 それ以前の「韓国好き」な人々と言えば、中高年の女性だったり「ア

ユニクロと無印良品とダイソーを合わせたような会社 なんてこった...。 コロンビア・メデジンについ先日オープンしたばかりの雑貨インテリアショップ「MINISO」の店舗に足を踏み入れた私は驚愕した。カップルから親子連れまで、無茶苦茶楽しそうに買い物を楽しむ客で溢れかえっていたのだ。 社名は「名創優品（メイソウ）」と言う。「中国系の会社？」と思う人が多いのではないか。実際そうで、日本にはあまり店舗がない（東京・高田馬場やイオンモールなどに5店舗出店）。 ところがオリジナル商品のパッケージには「Designed by Japan」と銘打たれ、店内のいたるところに「FROM JAPAN TO THE WORLD」とデカデカとコピーを掲げている。ほとんどの日本人が知らないブランドが、地球の裏側で、「日本押し」しまくっているのである。 名創優品（店舗ブランド名・MINISO、メイソウ）は2013年、広

2018年夏頃から、女子高生を中心に話題になっているアプリ『Zenly（ゼンリー）』をご存じだろうか。13歳以上は無料でダウンロードすることができ、親しい友人と位置情報を共有できるアプリとして注目されている。“位置情報を共有する”と聞いて、なぜそんなものを使うのか？ と感じる人も少なくないだろう。 なぜ女子高生は『Zenly』を利用しているのだろうか。本記事では、『Zenly』の流行のきっかけや、利用者の具体的な使い方、利用する女子高生の心理について、ひもといていく。 500万ダウンロードの大人気アプリ 『Zenly』が開発されたのはフランス。冒頭でも触れた通り、大切な友達と位置情報をシェアするアプリである。その人気には目を見張るものがある。iOS版では「ソーシャルネットワーキング」のカテゴリー内で3位（2019年7月時点）を記録し、Android版は500万回以上ダウンロードされている人

残念な反応 今回は「老後2000万円問題」について、資産運用会社のトップとしていま考えていることをみなさんにお伝えしたいと思います。 とても言いにくいことですが、「老後2000万円問題」については、残念な反応の連鎖が起きたと思っています。金融庁の報告書は、高齢社会を取り巻く環境変化について整理し、考えられる対応についてまとめたものです。「夫婦2人が95歳まで生きると2000万円不足する」などと断定しているわけではなく、私は非常にまっとうな提言だと感じました。 ところが当初、メディアは報告書をきちんと読み込んだとは考えづらいほどに、内容を捻じ曲げてセンセーショナルに報道しました。正確に情報を伝えることより、不安をあおって人々の関心を引くことを優先したのだとすれば、レベルが低い仕事だと言わざるを得ません。 さらに、参議院議員選挙を控える中、野党はこの問題を政治利用しようとしました。「2000万

たった3秒間の火からはじまった 手作りした最初のエンジンは、千葉県の鴨川に借りた小さな家のガレージではじめての火を噴いた。2008年5月17日。たった3秒間の最初の一歩だった。 それから、その小さな火を絶やさないよう、一歩一歩、歩みを進めて、ここまできた。2019年5月4日、北海道大樹町、午前5時45分0秒。点火されたロケットエンジンは、116秒間の燃焼を続け、ロケットの機体を高度113.4キロ上空の宇宙空間まで届かせた――。 今回のインターステラテクノロジズ社によるロケット打ち上げの成功は、民間単独としては国内初であり、「宇宙に関わるものは国主導が当然」という、日本人の多くが持つ固定概念を打ち崩すものだった。堀江貴文氏が60億円以上投じたことでも注目を集めたインターステラ社は、軌道投入機の開発と今回成功した観測ロケットの事業化フェイズに入るが、同社は今後、ユニコーン候補としても注目を浴び

無私の人である。自分のために稼ぎたいと思ったことがない。趣味はないと断言もする。何が楽しいのかを聞くと、「人の笑顔」と即答する。この稀有な成功者はいったい何者か。本日発売の『週刊現代』で、その激動の半生を振り返る。 電気代も払えなかった 『カレーハウスCoCo壱番屋』を創業し、日本一のカレー専門店チェーンに育て上げた宗次德二氏（70歳）は、自分の生まれた場所を知らない。 「私は1948年、石川県で生まれたらしいんです。戸籍上ではそうなっています。しかし、物心がついたのは、兵庫県尼崎の孤児院。今も実の両親は知りません。 私が3歳のときに、尼崎で雑貨屋をしていた宗次夫婦が引き取ってくれました。資産家とはいかないまでも、当時は貸家を持っていましたし、施設のほうもいいところだと思って、送り出したのだと思います。 実際、引き取られた直後に写真館で撮った家族写真が残っています。私はスーツを着せられ、和

「無法国家」のレッテル貼りの危機 日産元会長のカルロス・ゴーン容疑者を逮捕した東京地検特捜部が迷走している。日産を私物化した強欲の数々が表面化、「逮捕やむなし」という国民への印象操作には成功したが、起訴案件がいかにも弱い。 年間10億円の報酬を有価証券報告書に記載していなかったという金融商品取引法違反だが、「従業員のモチベーションを下げたくなかった」という本人の不記載理由と会わせ、「オーナー経営者ならありそうなこと」である。ゴーン容疑者はオーナーではないが、絶対権力者の「帝王」だった。 記載すべきを記載していない形式犯で、90億円の不記載分を2回に分け、10日に50億円分で起訴して40億円分で再逮捕、30日の年末ギリギリまで勾留するという。海外のメディアが、否認していれば出さないという日本の刑事手続きを、“歪み”として報道するのも無理はない。 まして、日本には起訴後も逃亡や証拠隠滅の恐れが

日本を、いや世界を震撼させた「ゴーンショック」はなぜ起こったのか。長年自動車業界を取材し続け、ゴーン氏へのインタビューも何度も行ってきたジャーナリストの井上久男氏の深層レポート。 「重大な不正」の中身は？ 日産自動車のカルロス・ゴーン会長が11月19日、金融商品取引法違反の疑いで東京地検特捜部に逮捕された。容疑内容は、虚偽の報酬額を有価証券取引書に記載していたこととされる。2011年3月期から15年3月期までの計5年間の役員報酬額が実際には99億8000万円だったのに、計49億8700万円と記載していたという。内部通報によって日産が社内調査、それを検察に情報を提供し、事件になった。 このニュースを聞いて、多くの人は「脱税目的か」と思ったに違いない。しかし、それは読み筋が違うのではないか。ゴーン氏はサラリーマン経営者であり、報酬は源泉徴収されており、日産から得られる報酬では脱税できない。また

関連ワードトップに「自己破産」 私には、ひとつ大きな悩みのタネがある。それは、ネット上でまことしやかに囁かれている、自分に関するある「噂」だ。 「Yahoo!」や「Google」の検索エンジンに、「折原みと」という検索ワードを入力してみてほしい。「折原みと　作品」「折原みと　現在」などの関連検索ワードと並んで、「折原みと　自己破産」というワードが出てくるはずだ。 は？　何ですか、それ⁉ 私、自己破産してませんけど～～～～～～!! 折原みとさんは、1985年に漫画家デビュー。100万部を超え、映画化もされた『時の輝き』をはじめとした少女小説で、ヒットを連発した小説家＆漫画家だ。デビュー30年以上経った今も小説・漫画で活躍をし、現代ビジネスでも多くの記事を執筆している。しかし、この数年間、とんでもないデマに悩まされているというのだ――。 「折原さん、ネット上に自己破産したって書いてあるけど、大

家電量販店のヤマダ電機が苦戦している。同社は家電販売から住宅の総合サービスへの脱皮を図っているが、事業転換は思うように進んでいない。 今後のビジネスの柱は「住」 ヤマダ電機は6月15日、子会社で東証一部に上場していたヤマダ・エスバイエルホームを完全子会社化すると発表した。 同社は、ヤマダ電機の住宅関連サービスの中核子会社だが、業績は伸びておらず、2017年2月期には6000万円、2018年2月期には9億6100万円の営業赤字を計上している。ヤマダ本体に吸収することで意思決定のスピードを上げ、グループ全体の業態転換を加速させたい意向だ。 ヤマダ電機は家電量販店のナンバーワン企業だが、業績の低迷が続いている。ヨドバシカメラやビックカメラとは異なり、郊外型店舗が中心であることから人口減少の影響を受けやすく、販売が伸び悩んでいた。この傾向は長期にわたって継続する可能性が高く、抜本的な戦略転換が求め

10ヵ月連続で前年割れ 大塚家具の業績悪化が底なし沼の様相を呈している。先月27日には創業の地である春日部ショールームを閉鎖した。3年前、世間の耳目を集めた激しい親子げんかの末、経営権を奪取した大塚久美子社長だが、直後からビジネスモデルは崩壊を始め、いまや土俵際まで追い詰められている。 大塚家具を悩ますのは何と言っても顧客離れだ。ある平日に東京・有明の旗艦店をのぞいたところ、広々とした店内に客の姿はほとんどなく、静まりかえった中、店員ばかりが目に付いた。先日公表された5月の月次売上高は前年に比べ10％のマイナス。これで前年割れは10ヵ月連続、しかも2桁台のマイナスが珍しくない。 先月発表された今年度第1四半期（1～3月）は、営業赤字14億円と大幅減収ペースにコスト削減が追い付いていない状況。すでに通期で2期連続の大幅赤字が続くが、このままだと51億円もの営業赤字を計上した前期と同程度の赤字

名門校出身者たちを目の当たりにして 教育と格差の問題といえば、しばしば話題にのぼるのが東大生の親の年収である。2014年の調査によれば、東大生の育った家庭の半数強が、年収950万円以上の比較的裕福な家庭だという。 ここで問題視されているのは、階級の固定化である。つまり、裕福な家庭は多額の教育費を支払うことができるので、子供は高学歴化する傾向にある。学歴と収入は比例することが多い。結果的に、金持ちの家系はいつまでも金持ちだし、逆に貧乏人はいつまでも貧乏から抜け出せない――という問題だ。 だが、こうした問題提起に出くわすたび、いつも「ある視点」が欠けていると私は感じる。それは都市と地方の格差、地域格差である。 田舎者は、田舎に住んでいるというだけで、想像以上のハンディを背負わされている。 あらかじめ、どんな地域で育ったどんな人物がこの記事を書いているのか、簡単に紹介しておこう。 私は高校時代ま

増える技能実習生の逃亡 外国人技能実習生制度の問題点は、ここで改めて述べるまでもないかもしれない。 私は近ごろこの問題を追いかけているが、「先進国・日本の優れた技術をアジアの若者に伝える国際貢献」という同制度のタテマエを本気で信じている人間は、当事者や関係者のなかにも誰もいないように見える。貝の殻剥きや弁当の箱詰めなど、技能習得とはほど遠い単純作業に従事する実習生も多い。 国外でのカネ稼ぎを求める途上国の若者と、経営難や人手不足を打開したい日本の第一次・第二次産業の現場。相手国内で手数料ビジネスを営むブローカーたちと、それに乗っかる日本国内の監理団体（実習生の斡旋・監理機関）。そして、定住的な移民の受け入れを回避しつつも、格安の単純労働力は確保しておきたい財界と日本政府……。 とまあ、さまざまな関係者の欲望が交錯するなかで合成の誤謬が生まれ、制度全体がどうしようもなく歪んでいるのが現在の外

「経営者は先を読むことが大切な仕事」。似鳥会長はそう語る。目先のことばかりにとらわれていては、企業も個人も「勝てない時代」。なるほど、日本経済のこれからはこんなに変わっていくのか！ 株価はこう動く 経済界一、経済予測を的中させる男――。 ニトリホールディングス（HD）会長の似鳥昭雄氏（73歳）は、財界でそう呼ばれる。 毎年、年始に予測する株価、為替は連続的中。ニトリHDの経営は為替が1円円安になると15億円の営業利益を失うが、似鳥会長の予測をもとに為替予約契約をすることで、直近6年間で約630億円もの為替リスクを回避してきた。 同社は30年連続の増収増益中だが、その驚異的なパフォーマンスを支えているのが似鳥会長の経済予測なのである。 ニトリHDの東京本部（東京・北区）。応接室に姿をあらわした似鳥会長はさっそく、「いまの相場はそれほど長く続かないと思うんですよ」と語り出した。 '17年の日本