ソニー、軽くて書きやすい電子ペーパーにA5サイズを追加--スマホ連携強化
ソニーは4月16日、電子ペーパーにA5サイズの「DPT-CP1」を追加した。すでに発売しているA4サイズの基本機能を継承しつつ、ダウンサイジングすることで携帯性を追求した。発売は6月上旬。想定税別価格が7万円前後になる。 ソニーでは、2013年に初号機となる「DPT-S1」（ソニーストア価格：9万9800円）を発売。2017年に第2世代機となるA4サイズの「DPT-RP1」（同：7万9800円）をラインアップしている。 DPT-RP1は、紙の資料から置き換えしやすいA4サイズ相当を実現したほか、紙のように読み書きができる機能を備え、大学や病院、研究者などを中心に使われているとのこと。PCやタブレットでもPDFの閲覧や書き込みはできるが、「目が疲れる」「紙のように自由に書き込めない」などの理由から、電子ペーパーへのニーズが高まっているという。 DPT-CP1は、軽い、薄い、書き込みやすいなど
米クレジットカード大手4社、決済時のサインが不要に
米国の大手決済プロバイダー4社（Mastercard、Visa、American Express、Discover）は、クレジットカード取引の際に業者に署名の取得を求める要件を廃止する計画を2017年に発表していた。MastercardとAmerican Express、Discoverは米国時間4月13日、Visaは14日より、その新しいポリシーの実施を開始した。 ただし、この変更は任意であり、署名を廃止するかどうかを決める新しい権限は、顧客ではなく業者に与えられる。 多くの小売業者は今後も顧客に署名を求め続けたいと考える可能性が高い。従業員の給与の一部をチップが占める小売業者や、高額商品を販売する小売業者の場合は特にそうだ。
Gmailに「自動消滅」や「Confidential Mode」などの機能追加予定か
先週報じられた通り、「Gmail」がまもなく大幅に刷新される予定だ。 Googleの関係者は電子メールで、「Gmailのメジャーアップデートに取り組んでいる（現時点ではまだ準備段階）」と伝えていた。さらに「準備を整えるのにもう少し時間を要するため、まだ何も公表できない」とし、時期が来たら通知すると述べていた。 しかし、Gmailにまもなく追加されるとみられる主要な2つの新機能について、既に情報が出回っているようだ。 まず、「Confidential Mode」という機能だ。The Vergeによると、送信したメールに対して受信者ができる操作を制限するもので、受信者が転送やダウンロード、印刷などをできないようにするという。 さらにTechCrunchによると、Googleは、一定時間が経過した後に読めなくなる「自動消滅」メールをテストしているという。 これらの新機能は、米国時間5月8〜10日
HP、キーボード着脱可能な「Chromebook x2」発表--スタイラスに対応
HPが、「世界初のデタッチャブル『Chromebook』」と称する製品を発表した。 この「Chromebook x2」は、キーボードを取りつけると従来のノートPCとして、またキーボードを取り外すとタブレットモードで使用できる。 キーボードを取りつけた状態では、厚さ15.3mm、重量約1.42kgだが、タブレットモードでは厚さ8.2mm、重量約735gとなる。12.3インチのタッチスクリーンはQuad HDの解像度を備え、耐久性の高い「Gorilla Glass 4」を採用している。プロセッサはIntelの「Core m3-7Y30」、メモリは最大8GバイトのLPDDR3メモリを搭載する。内蔵ストレージは32Gバイト、microSDで最大256Gバイトの拡張が可能だ。 同製品のバッテリ駆動時間は最大10時間で、「B&O PLAYのカスタムチューンによるオーディオ」を採用したデュアルスピーカー
YouTubeによる子供の情報収集は違法--人権団体ら、FTCに申し立て
子供の人権やプライバシーの擁護に取り組む団体や消費者団体など20の団体が米国時間4月9日、米連邦取引委員会（FTC）に対し、YouTubeを児童オンラインプライバシー保護法（COPPA）違反の疑いで調査するよう求める申立書を共同で提出した。 申し立てを行った団体には、Common Sense Media、Center for Digital Democracy、Parents Across Americaなどが名を連ねている。これらの団体は申立書の中で、13歳未満のユーザーのデータをウェブサイトが収集する行為を制限する連邦法のCOPPAにYouTubeが違反していると主張している。 同グループによると、訴状の最も重要な点は、YouTubeの利用規約の下で、13歳以下の子供によるYouTube動画の視聴が厳密には禁じられているにもかかわらず、実際にはそれが行われていることだという。誰かがYo
Facebookの「Messenger」、送信済みメッセージを削除できる新機能の可能性
Facebookは、最高経営責任者（CEO）Mark Zuckerberg氏からのメッセージをユーザーに無断で削除したことを認めたが、今度はすべてのユーザー向けに削除機能を追加する計画だと、TechCrunchが報じた。 Zuckerberg氏から送られたメッセージは、一定の期間の後に消えていたことが明らかになった。Facebookはセキュリティ上の理由でこのポリシーを設けたと述べているが、同社が自らの行為を一切明らかにしなかったという事実は、Facebookがユーザーに対して完全に正直だったわけではないことを示す新たな証拠だ。 Facebookの広報担当者は米CNETの取材に対し、メールで次のような回答を寄せた。「2014年にSony Pictures Entertainmentのメールがハッキングされた後、当社は幹部の通信を保護する多くの変更を加えた。これらの変更には、『Messeng
バーチャルYouTuberのような動画を撮影できる「パペ文字」--iPhone Xで使用可能
ViRDは4月5日、スマートフォンに表示されるキャラクタに顔の動きをリアルタイムに適用するアプリ「パペ文字」をリリースしたと発表した。iPhone Xに対応する。 パペ文字は、iPhone Xのフェイストラッキング（表情追跡）を利用することで、利用者の表情をバーチャルのキャラクターに反映し、豊かな表情表現が実現。また、顔、背景、声を変えることで匿名性のある動画を撮影できる。これにより、バーチャルYoutuberのような動画を、YoutubeやMirrativなどの動画配信サービスにLIVE配信可能だ。 なお、フェイストラッキング機能を使用するため、全身を映してのキャラクター動作には対応しない。そのため、バーチャルキャラクタの手などの動きは、タッチパネル上でのパペット操作で手の位置を動かしたり、手をにぎったりすることも可能だ。
MIT、“声を出さずに音声認識”できる技術を開発--あごの神経信号から発声を推測
マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究チームは、“声を出さずに音声認識させる技術”を開発した。“あご”の筋肉と連動する神経信号を計測し、その情報から話された言葉を推測する仕組みだ。 神経の信号は、“あご”に取り付けた4つの電極で検出。これにより、目で認識できないほどかすかな動きを捕捉するという。信号データを機械学習システムで解析すると、話すように思い浮かべただけで実際には発声していない言葉を、あたかも音声認識のようにとらえられる。 このシステムは骨伝導スピーカも搭載しており、装着者に音声で情報を返す。つまり、静寂を守らなければならない環境で声を出せなかったり、逆に騒音などで声によるやり取りが困難だったりする状況でも、音声による情報のやり取りが可能になるのだ。しかも、ハンズフリーで操作するため、手を放せない場面でも利用できる。さらに、ガンや事故で“あご”を失った人のコミュニケーションツール
Cerevo岩佐社長、11年ぶりに古巣パナソニックへ--ハードウェア新会社を売却
Cerevoは4月2日、ハードウェアのアジャイル生産を手がける新会社として「Shiftall」を設立し、その全株式をパナソニックに売却したと発表した。 Cerevoは、2007年にパナソニックを退職した岩佐琢磨氏が2008年に立ち上げたハードウェアスタートアップで、ライブ配信機器「LiveShell」シリーズや、「DOMINATOR」「1/8 タチコマ」といったアニメ・マンガ作品のファンアイテム、IoT家電の開発を手掛けている。 Shiftallは、Cerevoの持つ開発・製造ノウハウを活用し、ハードウェアを開発・製造・販売する新会社として設立。岩佐氏は、Cerevoの代表を退任し、Shiftallの代表に就任する。 今回の買収で、Shiftallはパナソニックが2017年4月に設置したビジネスイノベーション本部の傘下となる。同本部は、デジタル時代に対応した顧客価値提供プロセスの構築と、顧
アトラエ、人事やマネージャー向けエンゲージメント向上施策を発信する「DIO」
アトラエは4月2日、人事担当者やマネージャー層を対象に、人事業界のノウハウをオープンにし、最適なエンゲージメント向上施策を発信する「DIO」（ディーアイオー）を開設した。 これは、組織改善に取り組む人事・マネージャー向けに、組織改善に関する疑問や課題、悩みを解決するための情報を、現場の生の声を中心に発信することを目的としたもの。同社が提供している組織改善プラットフォーム「wevox」（ウィーボックス）とも連携し、レコメンドという形で提示も行う。 コンテンツは、人事担当者やマネージャー層が組織改善のために実践している施策を取材し、実践的な知見やノウハウに落とし込みをした「DIOアクション」や、エンゲージメントスコアの高いチームの人事やマネージャーをインタビューする「DIOストーリー」などを用意している。
米、ビザ申請者にSNS情報も求める計画
米国務省は全ての米国ビザ申請者に対し、ソーシャルメディア履歴に関する情報を米国政府に提出することを義務づけたいと考えている。 この提案は、1500万人近くの移民および非移民ビザの申請者に対し、直近の5年間に使用した複数のソーシャルメディアプラットフォームの「識別情報」の提供を義務づけるもの。申請者は過去の電子メールアドレスや電話番号の提供も義務づけられることになる。 米国時間3月30日に連邦官報に掲載されたこの提案は、移住や訪問の可能性がある人々の脅威や利点を審査するTrump政権の計画を拡大するものだ。この提案の発表後、米国務省は60日間、この計画に対する一般の人々の意見を募る予定だ。 同文書によると、この計画は71万人の移民ビザ申請者、1400万人の非移民ビザ申請者に影響すると同省は試算している。 申請者は、米国以外の国から追放されたことはあるか、家族がテロリスト活動に関与したことはあ
女子高生が下着姿をSNSで送信--子どもの“自画撮り被害”を防ぐドコモの取り組み
悪意のある大人に騙されて、子どもが自らの裸や下着姿をスマートフォンで撮影・送信してしまう“自画撮り”の被害が拡大している。警察庁がまとめた統計によると、2016年に自画撮りの被害にあった子どもの数は480人で、2012年から毎年増加。前年比では100人以上増加しているという。2017年2月には、東京都が未成年者に自画撮りの送信を要求した人に罰則を設ける「青少年の健全な育成に関する条例」の改正を全国に先駆けて施行するなど、行政も本格的に対策に乗り出した。 子どもたちをこうした被害から守るために、通信会社はどのような取り組みをしているのだろうか。NTTドコモ CSR部の第三CSR担当主査である菅野幸子氏と、プラットフォームビジネス推進部のセキュリティサービス第1推進担当である合田有紀子氏に話を聞いた。なお、同社は朝日新聞と共同で自画撮り被害の実態を啓発するための動画を2月に公開。これまでに15
高校生の半数以上がTwitterを実名利用、そのうち約4割は公開アカウント--MMD調査
MMD研究所は3月27日、マカフィーと共同で「高校生、大学生、社会人20代・30代のSNS利用に関する意識調査」を実施した。 調査期間は3月1〜5日。事前調査と本調査に分かれており、事前調査は高校生、大学生、社会人、15歳〜39歳の男女4575人（高校生 n=634、大学生 n=1043、社会人20代 n=1638、社会人30代 n=1260）が対象。本調査は、事前調査で抽出したSNS、ブログ、掲示板いずれかを週に1回以上利用していると回答した男女2027人（高校生 n=503、大学生 n=510、社会人20代 n=507、社会人30代 n=507）を対象とした。 事前調査において、週に1回以上利用しているサービスを聞いたところ、SNSで最も利用が多かったのはTwitter（57.8％）、次にInstagram（44.0％）だった。属性別では、高校生がTwitter（79.3％）、次いでI
「ニューススイート」にバーチャルアナウンサー沢村碧を起用した番組型動画広告
ソニーネットワークコミュニケーションズは3月27日、無料ニュースアプリ「ニューススイート」（News Suite）において、バーチャルアナウンサー「沢村碧」を起用したニュース番組型動画ネイティブ広告「ニューススイート トレタテTV」の提供を開始した。 ニューススイート トレタテTVは、商品やサービスをニュース番組の形式で紹介する動画広告。動画制作には、ソニーが開発した「アバターエージェントサービス」を活用。バーチャルアナウンサーの沢村碧が、広告商品やサービスを紹介する。 また本広告は、ニューススイートアプリ上での配信だけでなく、FacebookやYouTube（TrueView）、動画アドネットワークなど他のデジタル媒体やサイネージ広告など幅広く展開することが可能。広告主の訴求内容や対象に応じたメディアの選定や配信を行うとしている。 提供開始に先駆け、2月10日と11日には、ソニースクエア
エイサー「Chromebook Tab 10」発表--初の教育市場向け「Chrome OS」タブレット
もしかしたらAcerは、翌日のAppleの計画を把握しているのかもしれない。それとも把握していないのだろうか。いずれにせよ同社は米国時間3月26日、世界初の教育市場向け「Chrome OS」搭載タブレットである「Chromebook Tab 10」を発表した。 K-12（幼稚園から高校まで）の教室での使用を対象とするこの9.7インチタブレットは、Googleの「Chromebook」が米教育市場に保有する圧倒的シェアをさらに拡大する可能性があり、また、27日に教育関連の報道陣向けイベントを予定しているAppleの出鼻を少しはくじく効果もあるかもしれない。Appleは、Chromebookに対抗することを目的としたエントリーレベルの9.7インチ「iPad」を発表するとうわさされている。調査会社Futuresource Consultingによると、2017年に米K-12市場向けに出荷されたモ
カリフォルニアの大麻合法化、真っ先に反応するモバイルアプリ
2016年11月、ちょうどトランプ大統領が誕生した選挙では住民投票も行われ、筆者の住むカリフォルニア州では、娯楽用大麻が合法化された。米国の他の州からは、カリフォルニアに「マリファナホリデー」を楽しみにくる人も増えることが期待される。ヒッピー文化の中心地だったサンフランシスコでマリファナを楽しむことに、意味や価値を見出す人が少なくないからだ。 ※なお日本の大麻取締法では所持や譲渡が禁止されており、日本人は海外でも日本の法律で処罰されることになっている。 正直なところ、これまで禁止されていたこと自体が形骸化している、と感じない日はなかった。というのも、筆者の住むバークレーや、近郊では最も都会のサンフランシスコの街中、あるいは周辺地域に充実する自然公園などを歩いていると、マリファナの香りにすぐに出会うことができたからだ。医療目的での使用は認められてきたが、それ以上に拡がっているように感じられた
Twitterも仮想通貨の広告を禁止へ--3月27日から段階適用
「Twitterコミュニティーの安全確保」という責任の一環として、新規仮想通貨公開（ICO）やトークン販売の広告を禁止する新しいポリシーを追加すると、Twitterの広報担当者は米国時間3月26日、電子メールによる声明で述べた。 禁止は27日から段階的に適用開始され、1カ月以内にすべての広告主を対象に完全に適用されるという。 Twitter以外にも多くのIT企業が既にそのような広告を禁止している。Facebookは1月、同社ソーシャルネットワーク上で仮想通貨に関する広告の掲載を認めないことを明らかにした。Googleも先週、それに続いた。Redditは2016年から仮想通貨広告を禁止していると報じられている。 相次ぐ広告禁止は、誕生したばかりのデジタル通貨市場にとっては打撃だが、消費者を保護するための措置だ。ビットコインをはじめとする仮想通貨をめぐり、不正行為や違法取引の問題が生じている。
バイドゥ、北京で自動運転車の公道テストへ--ナンバープレート取得
北京の交通当局は現地時間3月22日、中国の大手検索エンジン百度（バイドゥ）に5枚のナンバープレートを発行し、同社が開発した自動運転車の公道テストを開始することを認めた。 自動運転テスト用の臨時ナンバープレートは、T1からT5までの5つにカテゴリ分けされている。新浪（Sina）の報道によると、バイドゥが22日に取得した5枚のT3ナンバープレートは、これまでのところ、中国で発行された最高レベルのナンバープレートで、認識機能や交通法の遵守、ルート厳守、緊急事態への対応など、総合的な性能を備えることをテスト用車両に要求するものだという。 北京の交通当局は、市内の公道での自動運転テストに対して厳しい要件を定めている。テストはいずれも、北京市中心部から約10km離れていて、「北京五環路」の外側にある全長105kmの33の道路でしか行えない。 テスト用車両は、閉ざされた試験場で5000km以上走行し、所
コマツ、DJI製ドローンを1000台導入--自律飛行しながら建設現場の3Dモデルを作成
DJIは3月22日、建機大手のコマツが同社の産業用ドローン「EXPLORE 1」を1000台導入すると発表した。産業用ドローンの導入としては、これまでで最大規模になるという。 今回導入が決定したのは、ドローンを活用した測量および、測量データのソフトウェアを提供するSkycatch（2015年9月にコマツが出資）の仕様を満たすために改良された、DJIがパートナー向けに製造する初めてのカスタムドローンになるという。 カスタムドローンでは、建設現場の上空を自律飛行しながら、高精度の3Dモデルを作成でき、今後コマツの建設現場で活用される。また、3Dモデルのデータは、安全で生産性の高い建設現場を実現するコマツの「スマートコンストラクション」の新サービスに使用されるという。 DJIでは、EXPLORE 1の導入により、これまで何時間もかかっていたドローン測量の時間短縮が可能となり、ドローン測量が毎日可
営業マンの“歩数”を可視化--営業支援ツール「cyzen」に新機能
位置情報を活用した営業支援（SFA）ツール「cyzen（サイゼン）」を提供するレッドフォックスは3月26日、営業担当者の行動量を歩数で可視化できる新機能「歩数計機能」の提供を開始した。 営業現場において生産性向上が求められるなか、cyzenを導入する顧客からは「営業担当者の行動量と売上結果の相関関係を分析したい」「行動はしているが売上などの成果が出ていない営業マンも評価できるようにしたい」といった要望が数多く寄せられていたという。 同社ではこうした要望を踏まえ、cyzenのアプリに営業担当者の行動量を歩数で可視化し、評価できる歩数計機能を追加した。業務時間中の歩数がアプリによってカウントされ、指定期間での自分の歩数推移やランキングが閲覧できる。自身で目標を設定したり歩数の成果をSNSでシェアしたりできる機能も搭載されているという。 今後は訪問件数、売上や受注数の集計など、ユーザーによるKP
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