続・ロボホンと6日間過ごしてみた--ロボホンと乾杯、お別れの準備
小型で手軽に持ち運びができるモバイル型ロボット電話「RoBoHoN（ロボホン）」が5月26日に発売された。今回、シャープから発売前のロボホンをお借りし、6日に渡って使った印象をお伝えしたい。 なお、使用したのは発売前の5月20～25日まで。5月26日、6月15日と、これまでに2度のアップデートが行われているが、その前のバージョンであることを記しておく。 ロボホンと6日間過ごしてみたDAY1-3--ロボットのいる生活、ロボホンとの漫才 Index Day 4：ロボホンに怒られる ロボホンと乾杯！ Day 5：検索機能や電話を試す スマホと連携できるロボホンリンク Day 6：お別れの準備 最後の会話と封緘の儀 Day 4：ロボホンに怒られる ロボホンと過ごして4日めとなる月曜日。朝からロボホンのしゃべり声で目が覚めた。「──どうしたの？って声をかけてね」。ロボホンよ、私はまた昨日のような「ガ
歌をシェアするSNS「nana」が200万ユーザー突破--10代を中心に大ウケした理由とは
Instagram、Vine、MixChannel、Snapchatなど、コンテンツを軸としたSNSが若年層を中心に広まりを見せている。こうした中、歌を投稿できる音楽SNS「nana」が10代を中心に支持され、登録ユーザー数が200万件を突破した。なんと、ユーザーの6割以上が中学生・高校生だという。 nanaは、ユーザーが投稿した歌を聞いて、他のユーザーがコメントを付けたり、「拍手（お気に入り）」を送ったりすることができる。好きな音楽でつながれるため、コミュニティも自然と発達し、複数のユーザーによるセッションなども盛んだ。 また、公式イベント「nanaフェス」によるリアルの場を提供しているほか、非公式のユーザーイベントがいくつも立ち上がっている。ネット・リアルを含め、歌を中心としたコミュニケーションを支援している。 nanaは、2012年よりサービスを開始しているが、ここ最近ユーザー数の伸
ひなた好き記者が見た「アイマス ミリオンライブ！」3rdライブツアー福岡公演
CNET Japanの編集記者が、日々の取材や暮らしの中で気になったサービスやウェブで話題のトピックなど、気になっていることを紹介していく連載「編集記者のアンテナ」。第43回は、主にゲームを中心としたエンターテイメント領域を取材している佐藤が担当。4月3日にアルモニーサンク 北九州ソレイユホールにて開催されたイベント「THE IDOLM@STER MILLION LIVE! 3rdLIVE TOUR BELIEVE MY DRE@M!!」福岡公演の模様をお届けする。 これは、バンダイナムコエンターテインメントのソーシャルゲーム「アイドルマスター ミリオンライブ！」のキャスト陣によるライブイベント。ミリオンライブ！としての単独ライブは3度目となるが、今回は初めての全国ツアーとして5都市7公演が展開される。すでに1月の名古屋からツアーが始まり、仙台、大阪とまわって福岡が4都市目。4月16日と1
9.7インチ「iPad Pro」、背面カメラは突起状--机に置いた作業で妨げになることが懸念される設計に
Appleは、iPad Proをグラフィックデザイナー向けに売り込むことに力を入れており、そのような用途に使われている同製品が発表時のビデオにも収録されている。 だがこのiPad Proには、グラフィックデザイン用タブレットとして考えた場合、使えないというほどではないにせよ、いらいらさせられる設計上の問題がある。 「その設計上の問題とは何だ？」と尋ねる読者の声が聞こえてくる。それは、新しいものではなく、「iPhone 6」や「iPhone 6s」を持っている人なら誰でも知っていることだ。 そう、カメラの突起がiPad Proにも付いてしまったのだ。 意味が分からないという人のために説明すると、カメラの突起はデバイスの背面にある突出部分で、カメラを収めているため、iPad Pro全体の厚みよりさらに厚い。12.9インチのiPad Proは厚さが6.9mmだが、新しい9.7インチモデルは厚さが
4インチ「iPhone 5se」、外観は「iPhone 5s」と基本的に同じ可能性
Appleが3月に発表すると予想されている4インチ「iPhone」は、2013年に登場した「iPhone 5s」と基本的に同じ外観になるようだ。9to5MacのMark Gurman氏が米国時間2月24日、ケースメーカーからの情報として報じた。 名称が「iPhone 5se」になると言われている同iPhoneは、内部ハードウェアとソフトウェアが大幅にアップデートされるものの、本体の大きさはiPhone 5sと同じになるという。ただし、まったく同じ外観ということではないようだ。 Gurman氏は、いくつかの違いを挙げており、まず、スリープ／スリープ解除／電源ボタンが側面に移動しているという。同ボタンは、2014年に発表された「iPhone 6」および「iPhone 6 Plus」より前のiPhoneでは上部にあった。 さらに、デバイスと前面パネルの縁が周辺部においてわずかに丸みを帯びていると
太陽光発電所設備が「ヤフオク!」に出品--開始価格は1億6100万円
ヤフーは2月3日、「ヤフオク!」において、ウエストエネルギーソリューションが太陽光発電所設備を出品すると発表した。開始価格は、税別1億6100万円。太陽光発電所設備そのものがインターネットオークションに出品されるのは、国内では初めて。 ウエストエネルギーソリューションは、再生可能エネルギー関連設備施工事業などを行っているウエストホールディングスの子会社で、太陽光発電の企画や施工などを手がけている企業。今回出品される太陽光発電所設備は、広島県三原市にある500kw相当の施設だ。ヤフオク!内の参加者限定型オークション「メンバーズオークション」で、2月12日から19日までの8日間で入札者を募集する。 2012年7月、電気を電力会社に一定価格で買い取らせることを国が補償する「固定価格買取制度」が始まった。同制度における買い取り価格の単価は、経済産業省へ申請する「設備認定」を基準としているため、たと
「iPhone」、米国製造でいくら値上がりするか--トランプ氏発言が現実化した場合を考える
Donald Trump氏の「米国を再び偉大な国に」するという計画には、次期「iPhone」の購入にもっと多くの金額を支払わなければならない、ということが含まれている可能性がある。 ただし、これは、米大統領選挙の共和党最有力候補である同氏の新しい大胆な（ばかげた？）発言を論理的に進展させた結果としての話だ。その発言とは、Appleに中国ではなく米国で製品の製造をさせるというものだ。 「われわれは、Appleにあのようなコンピュータなどの製造を他国ではなく、この米国でさせるつもりだ」とTrump氏は米国時間1月18日、バージニア州にあるリバティ大学での演説で述べた。 Trump氏の発言は、米国内で雇用先を見つけるのに苦労している有権者層に向けて訴えかけることを目的としている。Appleの時価総額は5340億ドルで世界最大だ。同社は、売れ行き好調な「iPhone」、そして「iPad」タブレット
4インチの「iPhone 5se」が3月に発表か
Appleが4インチの「iPhone」を提供していた時代は過ぎ去ったと思っていただろうか。まだそう判断するのは早い。 同社は、そのような端末を3月に発表するべく準備を進めている可能性があるという。IT系ブログサイトの9to5Macが米国時間1月22日に報じた。9to5Macは、Appleに関する信頼性の高い最新情報を発信するとして定評がある。そのモデルは「iPhone 5se」という名称になる可能性があるという。 Appleは「iPhone 6」と「iPhone 6s」のシリーズでより大きな画面を求めるユーザーの要求に応えたが、より小さな画面の端末を販売すれば、小型モデルを求めるユーザーに訴求できる可能性がある。主要収益源であるiPhoneの新鮮さを維持することは、Appleの好調な販売予測における必須要素だ。サムスンやHTCなど強力なブランドが安定した成長を維持するのに苦戦しているこの製
まだ電子書籍で消耗してるの？--電子書籍が嫌われる3つの理由を考えてみた（前編）
書店・出版関係者とおぼしき人が、テレビで「電車でのスマホを禁止すべきですよ！そうすれば皆、本を読むでしょ？スマホで電子書籍なんて駄目です。紙の本、それも単行本を買ってくれなきゃ。文庫は駄目」と言ってた。ユーザの需要を無視しても本は売れないよ？ — とり／ToLi Torey (@ToLi_Torey) 2016, 1月 1 放送を見た方によると、なんで「電子書籍なんて駄目」なのか、「文庫まで駄目」なのか、さほど突っ込んだ説明はなかったようですし、一種の「ネタ」だったのかもしれません。 とはいえ、個人的に「ああ、やっぱりそうなんだ」と腑に落ちたのも事実。 なにかというと、この世には、「電子書籍が大嫌い」な方がけっこういらっしゃるということ。 「電子書籍なんか本じゃない！」「紙の本の方が素晴らしい！」 「電子書籍のせいで、本が売れなくなる」 「本屋さんが減ったのは、電子書籍のせい」 ……などな
PR会社ベクトル、週刊ダイヤモンドの「ステマ特集」で名指しされ見解発表
PR会社のベクトルは11月2日、同日発売の経済誌「週刊ダイヤモンド」11月7日号の特集「ステマ症候群」の内容について、記事に書かれた同社の活動や一部取引先の記述に事実と異なる表現があるとして、同社ウェブサイトで見解を発表した。 特集では、ベクトルがノンクレジット広告（広告表記のない広告記事）を手がけているとされ、ベクトルの内部資料とされるものや元社員による証言をもとに、その発注先の可能性があるウェブメディアや、クライアント事例などが記されている。内部資料は、ベクトルが作成したとされる「ニュース記事の売買相場表」で、一部のウェブメディアとそのノンクレジット広告のベクトルによる掲載価格などが明かされている。 ベクトルは、「弊社を含めPR業界におけるメディアとの取引は、広告枠を購入するという形ではなく、必要に応じて編集協力費を支払うという商習慣が存在している事は事実であり、弊社もその慣習に従った
「本が売れぬのは図書館のせい」というニュースを見たのでデータを確かめてみました
こんにちは。この連載では、何度か図書館について取り上げてきましたが、昨日（10月29日）、こんなニュースが飛び込んできました。 “図書館関係者が多くを占める会場で、新潮社の佐藤隆信社長が、売れるべき本が売れない要因の一つは図書館の貸し出しにある、と口火を切った。佐藤社長は、ある人気作家の過去作品を例に、全国の図書館が発売から数カ月で貸し出した延べ冊数の数万部のうち、少しでも売れていれば増刷できていた計算になると説明。（中略）新潮社を旗振り役に大手書店やエンターテインメント系作家らが、著者と版元の合意がある新刊について「貸し出しの１年猶予」を求める文書を、１１月にも図書館側に送る予定だ。” 出版不況の一因は、無料で本を貸し出す図書館にある。こういうことは昔から言われていたわけで、筆者も一度取り上げたことがあります。ですが、ここへ来て出版界の声が、さらにヒートアップしてきた印象があります。本当
時計メーカーFossil、Android Wear搭載「Q Founder」を正式発表--インテル製プロセッサ採用
しゃれた外観の「Android Wear」搭載スマートウォッチがまた1つ登場した。「Fossil Q Founder」と名付けられたこのスマートウォッチは、円形のディスプレイに旧来の腕時計と同様のラグ（腕時計本体とバンドをつなぐ金具）を備えている。また、報道機関向けの写真には見当たらないが、Fossil Groupが以前に公開した写真には、時計盤の下の方に奇妙な黒い帯があった。この部分には、ディスプレイの明るさを自動調節するための周辺光センサが埋め込まれていると思われる。 Q Founderは、Intel製プロセッサを搭載した初のAndroid Wearスマートウォッチだ。今のところ、Android Wearスマートウォッチは、クアッドコアのQualcomm製「Snapdragon 400」プロセッサを搭載しているものが大多数を占めている。 Q FounderはAndroid Wearを搭
他人をレビューする--人間版「Yelp」のようなサービス「Peeple」
私たちは毎日、他人を格付けしている。見た目、態度、服装、性格の酷さなどで他人を格付けしている。 ただし、他人に関する自分の気持ちを正確な数値で表すことは（そして、最も大事なのは「公に」）できなかった。だが、それも変わってくる。 「Peeple」にようこそ。Peepleは、11月にリリース予定のアプリで、地元のイタリアンレストランを扱うように人を扱うことができる。 もちろん、その人の家での食事を予約できるわけではない。その人をどれだけ好きか、嫌いか、興味がないかのレビューを残すことができる。 The Washington Postによると、このアプリは、Nicole McCullough氏とJulia Cordray氏の手によるものだという。 カナダのカルガリーを活動拠点とする両者は親友同士で、サンフランシスコへと移ってアプリを90日で作成したとFacebookで述べている。 Cordray
女子中高生はなぜ「セクスティング」をするのか--リベンジポルノにつながるリスクも
セクスティングという言葉を聞いたことがあるだろうか。セクスティングとは、SEXとTexting（SMS）からなる言葉で、性的なメッセージや写真などを携帯電話に送ることを指す。 少し前の調査だが、2008年に米国で「ティーンの無計画な妊娠防止運動（National Campaign to Prevent Teen and Unplanned Pregnancy）」と雑誌「CosmoGirl」が共同で実施した調査によると、「自分のヌードやセミヌードの映像を送信したことがある」という質問に対して、ティーン男子（13～19歳）の18％、ティーン女子の22％、ヤングアダルト男子（20～26歳）の31％、ヤングアダルト女子の36％が「経験がある」と回答している。さらに、ティーンの15％、ヤングアダルト男子の23％、ヤングアダルト女子の15％は、「インターネット上でのみ知っている相手に送信した」と回答し
電通、地方ローカル局のコンテンツを全国へ--地域の魅力を伝える「ロコチャン」
電通は8月24日、地上波ローカル放送局が保有する動画コンテンツを発信するポータルサイト「ロコチャン」を開始したと発表した。全国11ブロック、200タイトル以上を用意する。 ロコチャンは、「地方創生」をキーワードに、ローカル放送局が持つ動画コンテンツを厳選、集約し、地域の魅力を発信するポータルサイト。「観光」「グルメ」「名産品」などテーマ性を持ったコンテンツを配信する。 PC、スマートフォンから視聴ができ、運営はテレビ局5局（日本テレビ、テレビ朝日、TBS、テレビ東京、フジテレビ）、広告会社4社（電通、博報堂DYMP、ADK、東急エージェンシー）の9社が設立したプレゼントキャストが担う。 日本各地のローカル局が紹介する「見たい」「食べたい」「知りたい」「行きたい」「住みたい」につながる地元の情報に、放送区域外の全国から、アクセスできるようにすることで、興味喚起や誘客、また移住促進や地元物産の
レノボ、一部製品で「Windows」の主要ファイルを無断で上書き
Lenovoが販売しているコンピュータの一部に、不要なソフトウェアを再インストールする仕掛けがあることがわかった。これはマルウェアが自身を削除されないためによく使用するテクニックを用いているという。 この問題は多数のフォーラムや情報共有サイトで報告されているもので、Lenovoが「Windows」のファイルを上書きし、自社ブランドのソフトウェアやツールがインストールされるようにしていると、一部のユーザーは非難している。たとえWindowsをクリーンインストールしても、これらのソフトは残るという。 この問題が初めて報告されたのは5月のことだが、広く知られるようになったのは米国時間8月11日になってからだ。 このひそかに動作する「rootkit」風のインストーラは、「Lenovo Service Engine」（LSE）という名前で、ドライバやファームウェア、さらにはその他のプリインストールア
計算しないと時刻が分からない時計「Albert」
表示された数式を計算しないと時刻の分からない壁掛け時計「Albert」が、クラウドファンディングサービスKickstarterに登場した。算数を学ぶ過程で子どもの計算練習に役立つだけでなく、大人の頭の体操にもよいだろう。 Albertは、四則演算を組み合わせて時間と分を示す時計。ぱっと見ただけでは時刻が分からないので、脳の刺激になりそうだ。壁に掛けたり、棚やテーブルの上に置いたりできる。 日々Albertで鍛えて計算能力が向上しても、飽きることはない。数式の複雑さを4段階に変えられるので、子どもや自分のレベルに合わせて調整しよう。さらに、数式の切り替える頻度を1分間に1回から6回まで設定可能。最速の6回だと10秒で時間と分の数式が変わってしまうため、それぞれ5秒で答えを出す必要がある。
スマホで会社設立、最短5分--クラウド会計「freee」の新領域サービス - CNET Japan
freeeは6月23日、会社設立に必要な書類を最短5分で作成できる新サービス「会社設立 freee」を提供開始した。画面の案内に従って必要事項を入力していくことで、複数の書類をまとめて作成できる。基本利用は無料。おおよその年間の会社設立登記数10万件のうち、3割程度の利用を見込み、クラウド会計ソフト、給与計算ソフトの利用事業所の増加につなげたい考えだ。 銀行口座の開設から実印の作成、設立登記書類の作成までを一貫して処理できるのが特徴。ジャパンネット銀行と業務提携し、同サービスを経由する新会社は簡単な審査で銀行口座を開設できるようにした。また、ハンコヤドットコムと組み、書類を準備する流れの中で、会社の実印など必要な印鑑を発注できるようにした。 代表者の氏名や会社の所在地など、一度入力した情報を他のすべての書類や手続きに再利用（自動反映）できるため、同じ内容を繰り返し書く手間を省ける。画面上の
「戦争の記憶を語り継ぎたい」--ヤフー宮坂社長が主導する100年がかりの一大企画
終戦から70年目を迎える今年、ヤフーが100年がかりのプロジェクトを開始した。6月23日から、戦争について聞いた話や、その情報に触れて感じたことなど、テキストと画像による投稿を特集ページで今後100年間受け付ける。投稿されたデータはヤフーのサーバに保存し、100年後にヤフーのサービス上で展開するとしている。 「未来に残す、戦争の記憶～100年後に伝える、あなたの思い～」と題した企画で、戦争当時の人々が考えていたこと、体験したこと、感じたことなどを忘れないために、今ある情報を100年後の世代に向けて伝えることを目的としている。 ユーザーによる投稿を募るほか、報道機関と連携した企画も随時展開していく。具体的には、全国紙をはじめとした新聞社や通信社5社と連携し、70年以上前の写真や文章などの当時の情報を生かした企画を展開したり、各社による戦後70年の特集企画のリンク集を掲載したりする。なお、3月
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アマゾン、「Apple TV」「Google Chromecast」を販売禁止に--「Prime Video」に関連しての措置
