自然言語処理に新風を巻き起こしたWord2Vecとは何か - 日経BigData
言語データの分析と応用のために自然言語処理と呼ばれる分野で長年研究が行われて来た。同分野が昨年から大きく沸き立っている。米グーグルの研究者であるトマス・ミコロフ氏らが提案した手法「Word2Vec」が、いくつかの問題について従来のアルゴリズムよりも飛躍的な精度向上を可能にしたのだ。 この手法によって得られるベクトル空間には、今まで定量的に捉えることの難しかった言葉の「意味」を極めて直接的に表現しているかのような性質が認められている。今年9月、当社がスポンサー参加した自然言語処理系の研究発表会「NLP若手の会 第9回シンポジウム」でも、多くの研究がWord2Vecに関連したテーマについて取り上げていた。今後、意味解析、文書分類、機械翻訳など様々な分野でWord2Vecの応用が期待されている。 「意味ベクトル」の驚異的な性質 Word2Vecは、その名前の表す通り、単語をベクトル化して表現する
なぜ過疎の町に若者や起業家が集まるのか：日経ビジネスオンライン
徳島県の片田舎に神山町という町がある。人口6000人あまりの小さな町で、吉野川の支流、鮎喰川の上流部に位置している。少子高齢化も進んでおり、高齢化率は46％に上る。過疎化に苦しむ、日本の中山間地の典型のような場所だ。 ところが、神山はIT（情報技術）ベンチャーの“移転”に沸いている。 名刺管理サービスのSansan（東京都千代田区、寺田親弘社長）が2010年10月にサテライトオフィス「神山ラボ」を開設したのを皮切りに、9社のベンチャー企業が古民家を借りた（サテライトオフィスとは、遠隔勤務を前提としたローカルオフィスのこと）。借りるまでにはいかないものの、ヤフーやグーグルなど大手IT企業の社員が短期滞在で訪れることもしばしばだ。空き家として放置されていた古民家がオフィスに姿を変えている。 その動きはオフィスだけではない。 移住者の増加に伴って、店舗や施設のオープンも相次いでいる。ここ数年を見
利益率たった1％で突き進むアマゾンの奇才経営者：日経ビジネスオンライン
アマゾン・ドットコムのCEO（最高経営責任者）、ジェフ・ベゾスはクリスマス商戦を目前にして、自動操縦のミニヘリコプター（ドローン）で空中から商品を配達する「プライム・エアー」という構想をテレビ番組の中で公開した。もちろん法的規制を考えただけでも実用化されることは当分ありそうにないが、アマゾンが公開した動画はあっという間に1300万回も再生された。 一見破天荒なアイデアをブルドーザーのようなパワーで最後には実現してしまうことで知られているベゾスのこと、そのうち本当に玄関にアマゾンの配達ドローンが飛んでくるようになるのかもしれない。ジェフ・ベゾスはスティーブ・ジョブズ亡き後、その後継者と目され、動向が常に注目を集めている。ジェフ・ベゾスとはいったいどういう人物なのか？ 正真正銘、顧客第一で長期的 アマゾン・ドットコムはいろいろな意味で型破り、かつ謎が多い企業だ。書籍、おもちゃ、カメラ、電気洗濯
放射線を正しく怖がりましょう：日経ビジネスオンライン
放射線は冷静に怖がらなければいけない――。チェルノブイリや東海村の臨界事故、そして福島第一原発事故などの現場にいち早く駆けつけ、被ばく者の救援活動にあたった米国人医師ロバート・ピーター・ゲイル氏はそう訴える。骨髄移植と白血病治療の権威で、「日本では放射能汚染に対する警戒のスタンスに、誤解がある」と指摘する。このほど『放射線と冷静に向き合いたいみなさんへ』（早川書房）を上梓し福島入りのため来日したゲイル氏に、執筆の動機などについて話を聞いた。 （聞き手は広野彩子） 福島第一原発の事故以来、放射能汚染に対する懸念が収束しません。ゲイルさんは、事故直後から現地で支援にあたり、外国人記者クラブで会見などもされていました。今年、『放射線と冷静に向き合いたいみなさんへ』という本を上梓されましたが、原発容認派なんですか。 ゲイル：そうではありません。私は東日本大震災の約1週間後に現地入りして以来、2年以
成長が止まらなくなる「稲盛和夫・4つの金言」：日経ビジネスオンライン
景気の停滞が続く中で、10期連続2ケタ成長を続けるカットチェーン、オオクシ。千葉市稲毛区で32店を展開する同社は、過当競争と淘汰が進む業界で、異色の成長企業として注目されている。客が再来店する比率は「6割あれば優良店」と言われる理美容業界で、オオクシは83.2％という驚異的な数字を上げている。 これを可能にしたのは、1997年に父親から理容店の経営を引き継いだ大串哲史社長（44歳）の、独特の経営手法にある。コンビニでバイトした経験から、独自にPOSシステムを開発して、きめ細かく顧客情報を管理・活用する。数値データは全従業員と共有し、顧客の満足度を確実に高める手法を磨き上げていく。そのために、歩合給制度はとらず、チーム（組織）としてのパフォーマンスを優先する。そこに、「助け合う」という社風が醸成されていく。 急成長していることで、他業界からの視察も絶えない。そんな大串社長の経営手腕は、「経営
ジレンマの壁をぶち破れ：日経ビジネスオンライン
今、経済、経営界隈で最も大きく聞かれるキーワードの1つが「イノベーション」である。少なくとも10年前は、今ほど「イノベーション」という言葉が至る所で叫ばれてはいなかった。 なぜ今イノベーションなのか。私自身が企業コンサルティングの現場でこの眼で見聴きしていることをまず紹介したい。 社内ベンチャー制度を導入しているが、技術主導の提案が多く、顧客にとって何が価値であるのかが見えないものがほとんどである（素材メーカー）技術主導から人や社会が求める価値を探求しなければならないが、方法論が確立されていない（ITサービス）10年前はアイデアはあるが実現できていなかった。今はアイデアそのものが枯渇し始めている （家電メーカー）全社横断組織を設置しイノベーションに取組んでいるが、既存事業の枠を超えるテーマが出てこない （住宅設備メーカー） 過去20年間、業務効率化・減量経営に取組んできており、イノベーショ
【詳報】ヤフー、10億円ファンド組成の狙い：日経ビジネスオンライン
蛯谷敏 日経ビジネス記者 日経コミュニケーション編集を経て、2006年から日経ビジネス記者。2012年9月から2014年3月まで日経ビジネスDigital編集長。2014年4月よりロンドン支局長。 この著者の記事を見る
さあ、バーナンキ議長の講義を聞こう！：日経ビジネスオンライン
このコラムについて この連載は、米連邦準備理事会（FRB）のベン・バーナンキ議長が今年3月下旬に、米ジョージワシントン大学ビジネススクール（同大学は学部としてビジネススクールを持つ）の大学生を対象に「米連邦準備理事会（FRB）と金融危機」と題して、4回にわたって行った講義の全文である。中央銀行が誕生した歴史的背景から、その使命、1930年代に恐慌が起きた際のFRBの対応、その後金融政策が発展した経緯、なぜ米住宅バブルが発生し、なぜその崩壊によって2008年秋の金融危機が発生したのか、何が問題だったのか、そして危機に対してバーナンキ議長を筆頭にFRBがいかに対応したのか――その全容を大学生を対象に分かりやすく説明している点がポイントで、金融危機の深層を明らかにしてくれる。 記事一覧 記事一覧 2012年8月31日 景気回復にはFRBだけでなく全政府機関が動くことが不可欠 第4回金融危機の余波
空きビルに舞い降りた「ファーストクラス」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン カラオケ、回転寿司、100円ショップ。日本で生まれ、世界進出を果たした業態はいくつもある。そしていま、ホテル業界から一羽の雛が羽ばたこうとしている。カプセルホテルに似ているがカプセルホテルではない。ホテルのようでホテルでもない。まったく新しい宿泊施設、ファーストキャビンだ。 店舗は、いまのところ2009年に大阪に誕生した1号店、京都の2号店、今年4月に羽田空港第1旅客ターミナルにオープンした3号店の3店だけだが、稼働率は高水準で推移している。御堂筋難波店は80％、京都烏丸店は70％、羽田ターミナル1店に至っては90％。来春には都内にもう1店舗オープンするほか、関西地域にも新たに1店舗の開業を予定している。 海外進出計画も着々と進行中だ。早けれ
グーグル日本の顔は“異端”の男：日経ビジネスオンライン
世界に冠たるIT（情報技術）企業、米グーグル。新しいテクノロジーと特異なビジネスモデルでこの10年の世界を牽引してきた企業の1つだが、もしかすると40代以上の世代にとっては、こんな印象が心の中にあるのではあるまいか。 「グーグルもそうだが、新進のIT企業の主役たちは30代以下の若い世代。自分たちの出番はこれまでもなかったし、これからもないだろう」 事実、日本でもITの新しい流れを生み出したのは、ミクシィ社長の笠原健治やグリー社長の田中良和ら、1976年前後に生まれた30代半ばの「76（ナナロク）」世代だった。 もちろん40代以上に活躍の場がなかったわけではない。中間管理職や財務、広報、人事などの専門分野の担い手として今なお活躍中のミドルもいる。だが、新しいうねりの草創期から事業の中枢に携わってきた人はほとんどいないのではないだろうか。 ところがグーグルの日本法人であるグーグルジャパンの幹部
オリンピックでも「もうマクドナルドのCMは流さない！？」：日経ビジネスオンライン
いよいよ本日にロンドンオリンピックが開幕します。204の国と地域を代表する選手たちが26の競技で世界一を目指し、日々研鑽を積んだ技量を16日間にわたって競い合います。開幕に先立って始まった男女サッカーの1次リーグでは、なでしこジャパンが初戦でカナダに2‐1で勝利したのに続き、男子五輪代表は優勝候補スペインとの初戦を１-0で勝つ大金星を上げて、男女ともに好スタートを切りました。 さて、オリンピックはそもそも「スポーツを通じて友情・連帯・フェアプレーの精神を培い、相互に理解し合うことにより世界平和を目指す」という“オリンピック・ムーブメント”を体現するイベントとして生まれたわけですが、今や巨額のマネーが動くビックビジネスになっているのは周知の通りです。 かつて「国を滅ぼす」とまで言われた赤字イベントがドル箱のビジネスに変わった契機となったのが、1984年のロサンゼルス五輪でした。その経緯は「今
第8回 株価低迷、それでもザッカーバーグがめげない理由：日経ビジネスオンライン
上場初日の終値は売り出し価格の38ドルをかろうじて上回ったものの、週明けに下落。一時は31ドルまで下がった。上場直前に、上場幹事のモルガン・スタンレー、ゴールドマン・サックスなどがフェイスブックの第2四半期の営業成績が予想を下回るという情報を得て、一部の投資家に対してだけその情報を流したという報道があった。これが事実なら大きな問題で、訴訟の動きが出ている。 普通の企業なら、経営者は大きなストレスやプレッシャーを感じるだろう。株価が下がり続けるようなら、株主から退任を迫られる事態もあり得るからだ。しかしウォールストリートの波乱とは別に、フェイスブックとその創業者兼CEO（最高経営責任者）のマーク・ザッカーバーグは、そのようなプレッシャーをまったく感じていないだろう。これから述べるようにザッカーバーグは、用意周到さと強烈な個性を兼ね備えた人物なのだ。 フェイスブックは今もザッカーバーグの支配下
ユーロ危機はまだ解決できる：日経ビジネスオンライン
＊1＝金融危機発生後の2009年に、ソロス氏は新たな経済理論を構築するために経済研究所INET（Institute for New Economic Thinking）を設立。今年4月に、ユーロ危機をテーマにベルリンで世界の経済学者や政策立案者を集めた国際会議を開催、本人も講演した ユーロ危機は、非常に複雑な危機だ。ソブリン（政府債務）危機であり、銀行危機であり、競争力及び国際収支を巡る危機でもある。そしてこうした経済的問題に、社会的・政治的問題が重なり、事態は悪化の一途をたどっている。 だが、本来、欧州連合（EU）は欧州の理想だったはずだ。市場参加者の心理分析も研究している精神分析学者デービッド・タケット氏が指摘するように、EUは、「まだ実現していないが、素晴らしい夢」だった。 統合の先頭は常にドイツだった 欧州統合のプロセスは戦後、非常に長期的な視点を持った少数の指導者が先頭に立って始
36歳までに社長になるための10個の道具：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン タイトルを見て、「本当にたった10個の道具で社長になれるのか？」と疑問を持った方も多いと思いますが、これは「本当」です。 私は大学卒業後、日系企業でエンジニアとしてキャリアをスタートしました。「“外資と日系企業”、“エンジニアとビジネスパーソン”」という二重の壁がありながらも、徹底的に無駄を省き、必要とされるスキルを習得することで、46歳で、しかも外資系企業の社長になれました。その私自身の経験から、グローバル企業の社長になるために必要なスキルはたったの10個だと言えます。それさえ身につければ、タイトルにある通り『36歳で社長になれる』可能性は十分にでてきます。 ここまでで、「46歳でも十分早いのに、なんで36歳なんだよ」だったり、「言っている
「潰れる恐怖から店をオシャレにしました」 ザ・ダイソー矢野社長の“進化”：日経ビジネスオンライン
―― ブランド・ジャパン2012で、ダイソーが初めて10傑入りしました。今回、9位です。 矢野：ブランドっちゅうとあれじゃろ、モカとか、キリマンジャロとか… ―― それはブレンド。とにかく、この順位急上昇は驚きです。確かに、ウェブサイトもすっきりと明るく刷新し、新しいお店はパステル調中心で、以前とはかなり変わりました。丸の内ブランドフォーラムの片平秀貴代表は、ウェブサイトを見て「社員に自由に仕事をさせている雰囲気が伝わってくる」とおっしゃっていました。 矢野：確かにそれはあるでしょうね。私自身は最近、本当に劣化が激しくて。取材でもあまり話さんようにしているんですよ。昔はそれなりの自信というか、強さがありましたが、最近はあまり自信がなくなった。 ―― 日課にしていた朝の商品の搬出作業は、まだ続けていらっしゃるのでしょうか。 矢野：実はつい最近まで、人材派遣会社に外注していたのですが、3月から
これがスティーブ・ジョブズ直筆の商談メモ：日経ビジネスオンライン
これはスティーブ・ジョブズ氏の直筆による商談メモです。ここには2つのことが書いてあります。 1つは会社の売却額、もう1つは"Tonight, Sign, Lockup”との走り書き。「今夜、サインして、決定」という即断即決の意味。これでもう鍵をかけたから、これ以上の変更なしという約束を、この3単語で書き表しています。 この会議には、ジョブズ氏と（この「KAPION」のコラムを一緒に書いている）曽我弘さん以外、誰も同席しなかったので、このように合意したら、反対者はいません。決断結果がうまく行かなければ、お互い当事者側の責任を取る、それだけのことで、誰かに責任を押しつけることはできない－－これがＣＥＯの仕事で、これ以上簡潔なルールはありません。 あとは弁護士が関係者を含めてちゃんと詳細を詰めていくという作業の流れになります。この数行のメモに基づいて、弁護士は500ページ以上の書類を作るというの
「原発事故の最悪シナリオが避けられたのは“幸運”に恵まれたからです」：日経ビジネスオンライン
筆者は、東京電力福島第1原発事故を受け、内閣官房参与として2011年3月29日から9月2日まで、官邸において事故対策に取り組んだ。そこで、原発事故の想像を超えた深刻さと原子力行政の無力とも呼ぶべき現実を目の当たりにし、真の原発危機はこれから始まるとの思いを強くする。これから我が国がいかなる危機に直面するか、その危機に対して政府はどう処するべきか、この連載では田坂氏がインタビューに答える形で読者の疑問に答えていく。 ―― 田坂さんは、今年1月17日に上梓された『官邸から見た原発事故の真実』（光文社新書）において、福島原発事故は、「最悪の場合には、首都圏三千万人が避難を余儀なくされる可能性があった」と述べられていますね。これは、最悪の場合を想定したシミュレーション計算をご覧になったからと述べられていますが、それは、昨年末に原子力委員会が発表した昨年3月25日付のシミュレーション計算でしょうか？
イトイさんが語る～ グレイトフル・デッドに「仕事」を学ぶ：日経ビジネスオンライン
『グレイトフル・デッドにマーケティングを学ぶ』（日経BP社）という奇妙なタイトルの本が2011年12月に出版されました。グレイトフル・デッドとは1960年代にサンフランシスコで誕生したヒッピーカルチャーを象徴するバンドで、日本では「知る人ぞ知る」存在ですが、ビートルズやローリング・ストーンズと同じくらいの歴史があり、アメリカではなお人気を誇っています。 この翻訳書のキモは、インターネットによって実現される「フリーミアム」や「シェア」といった最新のビジネスモデルを、実はグレイトフル・デッドが40年前から実践していた、というところ。しかしその方法論からは、マーケティングだけでなく「生き方や震災の復興についても学べるところがある」と、監修と解説を手がけた糸井重里さんは語ります。 インタビューから、1998年に糸井さんがスタートさせた「ほぼ日刊イトイ新聞」と、グレイトフル・デッドの間に、意外な共通
マスコミが「政治報道」できなくなった理由 御厨貴・東京大学先端科学技術研究センター教授に聞く【第3回】：日経ビジネスオンライン
毎年のように変わる日本の首相。日本の「首相の器」が小さくなったのはなぜか？ 歴代首相にロングインタビューを行ってきたオーラルヒストリーの第一人者、御厨貴東大教授と池上彰さんが探るシリーズ第3回。今回俎上にあげられるのは、マスコミの政治報道の問題です。 「政治」ではなく「政局」のすったもんだを興味本位のみで報道する姿勢。政治家の一言を切り取って「失言問題」に仕立て、芸能人のスキャンダル報道のような扇情的なニュースとして取り上げるやり方。政治報道とは、本来、マスコミによる権力の監視機能であり、基本的には日本国の政治を良き方向に導くのが目的のはず。「首相の器」と同時に「メディアの器」について、考えます。 池上：さて、「首相の器」の問題を取り上げたからには、返す刀で自らを一度切る必要があります。「マスコミの政治報道」姿勢について、です。 今の政治家は政治をやっていない、選挙活動と政局ばかりを気にす
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「戦とは力、力とは兵力」：日経ビジネスオンライン