今の時代、災害時に一番どうすればいいか分からなくなるのは排泄行為だな 下水がダメになったらどこでどうウンコや小便したらいいか分からんわ 立ち小便なんて男でもしたことないやつばかりだろうし、おっさんがしたらしたで同じ避難民の近所の女に通報されたりするんだからな 自宅に水・食料を備蓄しといて自宅避難を万全にしといても排泄するためだけに避難所生活送らなきゃいけないなんてな
今の時代、災害時に一番どうすればいいか分からなくなるのは排泄行為だな 下水がダメになったらどこでどうウンコや小便したらいいか分からんわ 立ち小便なんて男でもしたことないやつばかりだろうし、おっさんがしたらしたで同じ避難民の近所の女に通報されたりするんだからな 自宅に水・食料を備蓄しといて自宅避難を万全にしといても排泄するためだけに避難所生活送らなきゃいけないなんてな
なんかまことしやかにこういう言説が広まっていてなんだかな~と思うわけですが。 twitter社は、API経由なら他人のツイートをいくらでも自由に二次利用できるという規約を設けている。 それを「引用はAPIは経由じゃなきゃ無断転載になる!」と誤解してる人が多い印象がある。 いいですか? twitterの規約と、法的に認められた引用行為は全くの別物ですからね。 APIを使っての転載はそりゃ便利ですが、別に使わなくても引用はできますからね? で、最近問題になってるのがツイートのスクショ引用について。 他人のツイートのスクショを撮ってブログにアップして言及した記事に対して、引用を誤解をした人たちが「APIを使ってない!違法だ!訴える!」と言うわけですよ。 そのスクショ掲載が引用条件に則しているか否かを問題にするのではなく、単に「APIを使ってるか否か」だけで「違法だ!」と怒ってるんですね。 それは
続きの記事→ https://anond.hatelabo.jp/20190204132549 唐突ですが、私は、『たまごっち』が好きな成人済みの者です。突然ですが、ここで私の好きな『たまごっち』の話をさせてください。 たまごっちは、平成の始まりに始まった一大ジャンルです。90年代の全盛期のことはわかりませんが、わずか3年で4000万個を売り上げたそうです(ソースはバンダイの新卒向け情報サイト)。過剰な生産により不良在庫を抱えてしまい、バンダイを潰しかけたたまごっちでしたが、なんと2004年に復活を遂げます。そして、私とたまごっちたちとの関係は、この復活後から始まります。 たまごっちのことは、私が小学生低学年のころから好きでした。最初は、素直にキャラクターがかわいくて、なんども自由帳やらくがき帳に彼らの絵を描いていました。ゲームもとっても楽しかったです。初めてたまごっちが死んでしまったとき
最近、さまざまな場面で「5G(ファイブジー)」という言葉を聞く。しかし、「何やらすごいらしい」ということは分かっても、それが一体何なのか理解しきれていない人もいるだろう。 この記事では、過去の移動体通信(携帯電話)システムを振り返りつつ、5Gとは何なのかを改めて紹介していく。 (記事中の通信速度は特記のない限り理論値) 携帯電話(移動体通信)の世代を振り返る 5Gは「Fifth Generation」、つまり5世代目の移動体通信システムという意味だ。 「5世代目」となると、これまでに4世代の移動体通信システムが存在したということ。これまでのシステムを簡単に振り返ってみよう。 1G(第1世代):アナログ方式で電話を“ワイヤレス化” 移動体通信の第1世代は、区画(セル)ごとに無線基地局を設置し、セルをまたいで利用できる「セルラー方式」のアナログ無線電話で、1970年代後半から1980年代前半に
歪曲、誇張、裏付けなしの決めつけだらけで事実とかけ離れた「記事」が世界的に拡散している。いわゆるフェイクニュース問題。日本も例外ではない。 国内でもそういった記事を掲載しているサイトが多数ある。その中でも記事が大量拡散しているのが「netgeek(ネットギーク)」だ。 2017年の衆議院選の際には、大手新聞社よりもnetgeekの記事の方がSNSで拡散していたことがBuzzFeed Japanの調査でわかった。 どうやって誤まった情報を拡散させているのか。netgeekは運営元などの情報を公開していないが、BuzzFeedは元スタッフら複数の関係者に取材し、内部資料を入手した。 連絡先も不明のメディアの選挙記事が大拡散netgeekのサイトには「2013年に開設された日本初のバイラルメディア」とある。「バイラル」とはSNS上での情報拡散を意味する。 運営者は「netgeek編集部」とだけ書
大規模な金融緩和を続ける日銀の資産が553兆円余りと国の経済規模を示すGDP=国内総生産の額を上回りました。国債などを大量に買い入れているためで、金融政策を正常化させる際の市場への影響を懸念する声も出ています。 これは黒田総裁が就任する直前の平成25年2月末のおよそ3倍で、国の経済規模を示す直近の名目GDPの額、552兆8200億円余りを上回りました。 資産の拡大は、日銀が大規模な金融緩和のもとで国債やETF=上場投資信託を大量に買い入れているためで、資産のうち、国債が469兆円余りと80%以上を占めています。 10年前のリーマンショック以降、世界の主要な中央銀行は大規模な金融緩和で資産を拡大させてきましたが、このところは金融政策の正常化に向けた動きを進めています。 このため、GDPに対する中央銀行の資産の割合は、アメリカが20%、ヨーロッパが40%なのに対して、日本がほぼ100%と突出し
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