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現実ではどうとは知らんけど、youtubeとかのコメント欄、明らかに高校生とか中学生とかのコメントで 「『これを作った作者さんが凄いのは前提として』配信してくれる人の見つけ方もすごい」とか 「『これを見て嫌な思いをする人たちの気持ちもわかるけど』純粋に面白いと思ってしまった」とか なんというかtwitterの繊細ヤクザさんたちに鍛えられて、全方位気遣い高射砲みたいな若者が増えている気がするんだよな。 物わかりのいい若者が増えたというか、ホントにこれでいいのかなって気持ちになる。 コロナでも「私たちが青春我慢したお陰で生きた命がある……」とか言うし。 逆にお前らがおじさん、おばさんになったら多分、 「自分たち老人のために若者に青春無駄にさせる、ワクチンで苦しませるのは申し訳ない、自分たちが引きこもってワクチン打つ」とか言うんだろ。 いいのか、それで。「繊細ヤクザとわがままな老人用若者」になっ
南太平洋の島国、ナウルは15日声明を発表し、台湾と断交し、中国と国交を結ぶことを明らかにしました。中国は、歓迎する意向を示した一方、台湾総統選挙の直後に発表された背景などについてはあくまでもナウルの判断だったと強調し、中国の関わりを否定しました。 ナウル政府は、日本時間の15日午後、SNSに声明を投稿し「国と国民の最大の利益のため」として、台湾と断交し、中国と国交を結ぶことを明らかにしました。 この中では「台湾は、独立した国ではなく中国の領土の一部として承認する。これは台湾との国交を断絶し、いかなる公式な関係や交流も展開しないことを意味する」としています。 南太平洋の島国ナウルは、面積は東京 品川区にあたるおよそ21平方キロメートルで人口は1万2000人ほどです。 2002年に中国と国交を樹立したあと、3年後に再度、台湾と国交を結んで中国とは断交していて、最近は、中国を批判するなど厳しい姿
困ったことがあっても誰にも相談できない。異変があっても誰にも気がつかれない。孤立する高齢男性の問題はどこにあるか。仕事をしている中年の男性は本当に孤立や孤独感と無縁なのか。東京都健康長寿医療センター研究所研究部長の小林江里香さんと考えました。【聞き手・須藤孝】 【写真まとめ】ミニチュアで再現、これが孤独死の現場 ◇ ◇ ◇ ◇ ◇退職した後に交流する人はいるのか ――中年の男性にも孤立の問題はあるのでしょうか。 ◆仕事で交流があるから問題ないと思われていますが、本当にそうなのか、ということです。 もともと高齢男性は女性に比べて孤立しやすい問題は指摘されていました。 しかし、高齢になってからの孤立は、その前の中年期に問題があるのではないかということです。 今、仕事で交流があっても、仕事以外であるのか。退職した後に交流する人はいるのか。早めになにかしておく必要がある、という視点です。 ◇「働い
オットー@脱毛パパブロガー @arafour_otto @akitonton5 これは天才 興味のない人は何か分からない ちょっと学のある人は「あープログラミングのなんかね」でスルー でも、知識がある人は「どんなコードかな?」って読んじゃう。 広告自体がある意味「一次選考」になってる、とてもよく考えられた広告。 たまに電車で見るこういう広告、面白いですよね!
野村證券のチーフエコノミスト陸挺氏は、清華大学で開催された中国・世界経済フォーラムで、2024年の中国経済は、消費の落ち込み、不動産の下降スパイラルの継続、輸出の足を引っ張る海外成長の鈍化、新興産業の生産能力過剰といった、4つの大きな課題に直面するだろうと語りました。 米国議会の出資によって設立された短波ラジオ放送局の自由亜州電台の記事より。 中国経済は4つの課題に直面 中国メディアの界面新聞(Interface News)によると、 陸挺氏は、消費を刺激するために消費券の発行を求める声が市場で広がっていることを受け、消費券や現金を発行する効果的な時期は過ぎたと考えています。 消費券や現金の発行に過度に依存することは、根本的な問題を解決することにはならず、かえって財政の崖や急激な景気減速を招くことになると指摘しています。 また、お金を配るのであれば、まず農民などの弱者に配り、限界消費性向を
47都道府県が2023年度に実施した職員採用試験で、採用予定数を満たす合格者を全ての職種区分で確保できたのは大阪府と兵庫県にとどまり、45都道府県で「採用予定数割れ」が生じていたことが、毎日新聞のアンケートで判明した。特に土木などの技術・専門職で目立っている。採用難は近年、急速に悪化しており、インフラ整備や災害対応などにも影響を及ぼしかねない状況だ。 <関連記事はこちら> 「防災力が落ちてしまう」人手不足の自治体、インフラ修理同行ルポ 「シェアリング公務員」は可能か 採用難の自治体人事に変化 47都道府県アンケート「採用予定数割れ」全データ 47都道府県アンケート 設問と回答一覧 2023年度、全て確保できたのは大阪、兵庫のみ 毎日新聞は23年11月、「大学卒業程度」を対象とする直近5年(19~23年度)の職員採用試験についてアンケートを実施し、全ての都道府県から回答を得た。 自治体ごとに
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