ページが見つかりませんでした | ザ・リバティWebThe Liberty Magazineザ・リバティ2024年10月号 【特集】 ◎迫りくるAIの支配に打ち克つ ◎大ヒット中の映画「キングダム」と狂人的覇権主義 ◎なぜアメリカは内戦前夜なのか 大川隆法総裁 【未来への羅針盤】 要領を教える前に「努力の習慣」を身に付けさせる(前編)
【無料記事】新宗教15の疑問 - Part2 幸福の科学への14のギモンを検証する | ザ・リバティWeb/The Liberty Web
ネット上では、幸福の科学に対する疑問や偏見、誹謗中傷があふれている。これらが「幸福の科学のイメージ」をかなり捻じ曲げているのかもしれない。本誌アンケートでは、幸福の科学に対する良いイメージもたくさんあった。そこで、ここでは主に「悪いイメージ」について、さまざまな角度から検証してみた。 Q1. オウムと一緒でカルト?Q2. 金もうけではないか? 信者から相当お金を巻き上げているのではないか?Q3. 御利益なんだろ?Q4. 奇跡がやらせっぽい?Q5. 弱い人が入っている。すがりたい人が入っているのでは?Q6. 勝手にやっててほしい。勧誘しないで。Q7. 宗教の「組織」には入りたくない。Q8. なぜ幸福の科学に入ったの?Q9. 入信したら世間から差別されそう?Q10. 信者が熱心だけど、洗脳されているのでは?Q11. 政治に進出するのは「政教分離」に違反している。Q12. なぜ宗教が政治に進出す
トランプ大統領がイスラエル首相と会談 核戦争を避けるため求められるもの | ザ・リバティWeb/The Liberty Web
《本記事のポイント》 トランプ米大統領がイスラエル首相と会談し、イランに圧力をかけることで一致。融和的なイラン核合意では核開発を止められない。イランの核開発の動機は挑発的なイスラエルの存在にある。 ドナルド・トランプ米大統領は、ホワイトハウスでイスラエルのネタニヤフ首相との首脳会談を15日、行いました。 共同記者会見でトランプ氏は、パレスチナ問題について「たとえ1国家でも、当事者同士が満足であればかまわない」と述べ、大きく報じられています。アメリカの歴代政権は、パレスチナが「自治政府」から「独立国家」となり、パレスチナ・イスラエル両国が「2国家共存」することが和平につながるとして、2国間の仲介に努めてきました。トランプ氏の発言は、この「2国家共存」の原則にはこだわらないとするものであり、イスラエルとパレスチナ自治区との直接交渉を促す形です。 また、トランプ氏とネタニヤフ首相は、2月の初めよ
アパホテルの南京大虐殺論争 やっぱり大虐殺はなかった | ザ・リバティWeb/The Liberty Web
1937年、中国・北京の住民が日本軍を歓迎する様子。 《本記事のポイント》 アパホテルの本をきっかけに、「南京大虐殺」が取り沙汰されている。当時、蒋介石は約300回の外国人記者との会見で、虐殺に触れていない。南京大虐殺は冤罪。日本は「なかった」と訴え続けるべき。 いわゆる「南京大虐殺」を否定する本が、アパホテルの客室に置いてあるとして、中国外務省がこのほど批判の声を上げた。一民間企業を名指しで批判するのは異例。ホテルを運営するアパグループは、本の撤去に応じない方針を示している。 東京裁判で嘘が「あった」とされたきっかけは、東京都内のホテルに宿泊した2人の学生が、15日に中国のSNS「微博(ウェイボー)」にアップした動画。中国人ユーザーを中心に批判の嵐が巻き起こり、同省の動きはその流れを受けた形となった。 南京大虐殺は、日中戦争(支那事変)を戦う日本軍が1937年12月、蒋介石率いる中華民国
【社説読み比べ】トランプ米大統領「アメリカ・ファースト」への戸惑い広がる | ザ・リバティWeb/The Liberty Web
《本記事のポイント》 新聞各紙は「アメリカ・ファースト」のトランプ新大統領に戸惑いを見せる。まずはアメリカが強くならなければ、国際秩序は守れない。アメリカに頼りきっていた日本も自立を目指す必要がある。 トランプ大統領が、第45代アメリカ大統領に就任した。 就任初日から、環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)離脱を宣言し、メキシコやカナダとの北米自由貿易協定(NAFTA)の再交渉も表明した。 国防面では、最新ミサイル防衛システムの開発を表明するなど、早速「有言実行」で仕事に着手している。 「アメリカ・ファースト」に戸惑いを見せる各紙だが、今までにないハッキリとした物言いとスピード感で仕事を進めていくトランプ氏をどう捉えたらよいか、日本のマスコミはまだよく見えていないようだ。 以下、トランプ就任から一夜明けた、各紙社説の概要を紹介する。 読売「価値観と現実を無視した演説 『米国第一』では安定と繁
地球のあちこちに出没する謎の未確認物体 | ザ・リバティWeb/The Liberty Web
奇妙な物体が発見され、科学者によって調査されるものの、説明のつかない正体不明のまま、という事件がメディアに公開されることがある。最近、記事になったチリとスウェーデン発の謎の未確認物体が興味深い。 米ハフィントンポスト、英デイリー・メールの記事によると、2014年11月11日、チリ海軍のヘリが首都サンティアゴ西方の海岸で昼の哨戒任務に就いていたところ、数十キロ離れたところに未確認飛行物体(UFO)を見つけた。その物体を赤外線カメラで9分間撮影した映像が公開されている。 そのUFOは、ヘリとほぼ同じ高度1400メートルを、ほぼ同じ時速240キロメートルで飛行。楕円形を2つ並べた形で、熱を放っていた。通信には答えず、8分後にはガスか液体状のものを放出した様子が赤外線カメラに映っている。( https://www.youtube.com/watch?v=gOLpeBp9m1Y ) 2つのレーダー基
宮古島で自衛隊配備めぐり市長選・市議補選 もたらされる経済効果への注目 | ザ・リバティWeb/The Liberty Web
Wikipediaより 沖縄県宮古島市長選と、市議会議員補欠選挙が15日、告示される。宮古島への陸上自衛隊配備の是非が最大の争点とされる。市長選では、4氏が出馬予定。市議補選は前市議の亀濱玲子氏、真栄城氏の辞職に伴って実施され、5氏が出馬予定だ。 陸自配備の反対派は、「島が標的となる」と主張するが、賛成派は国防上の意義と共に、その大きな経済効果を強調する。 補選唯一の賛成派が語る与那国の成功市議補選の候補予定者の内で唯一、島への陸自配備の重要性を訴える、幸福実現党公認の宮城隆氏は、編集部の取材に対して、2016年に、沖縄県与那国島に陸自の「沿岸監視隊」が配備されたことにより、同島へもたらされた経済効果について語った。 「1500人を割っていた人口が、自衛隊員とその家族が移り住んできたことにより回復しました。工事関係者の滞在により、ホテルや民宿は満室が続き、飲み屋や商店も大繁盛しました。自衛
見えてきたトランプの大戦略 - TPPアメリカ離脱で日本はどうする？ | ザ・リバティWeb/The Liberty Web
トランプ氏の意向を受け、米空調大手企業が海外への工場移転を取りやめた。写真:The New York Times/アフロ 2017年2月号記事 TPPアメリカ離脱で日本はどうする? ドナルド・トランプ氏は、1月の大統領就任後、TPPを離脱宣言すると予告している。 中国の軍拡を止める経済的な包囲網がつくれなくなる日本はどうすべきか。 (編集部 山下格史 山本泉) 2017年1月20日、アメリカでドナルド・トランプ新政権が発足する。 トランプ氏は大統領選で当選した後、就任初日に環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)の離脱を通告する、と予告。関係国を慌てさせている。 一方日本では、16年12月の臨時国会で、TPPの承認案・関連法案が成立。安倍晋三首相は「TPPの持つ戦略的、経済的な意義を世界に発信していくことは大いに意味がある」と語った。 確かに、TPPには「中国包囲網」という安全保障としての役割
中国を「為替操作国に認定する」とどうなる？ 中国弱体化に向けたアメリカの戦略 | ザ・リバティWeb/The Liberty Web
アメリカのドナルド・トランプ次期大統領は、大統領選を通して「中国を為替操作国に認定する。中国製品に45%の関税をかける」と主張してきた。 ところでこの「為替操作国」とは何なのか。本欄では、中国が行っている為替操作について解説する。 為替操作とは、政府や中央銀行が直接、自国通貨を売り買いする為替介入を行うこと。そしてアメリカが為替操作国に認定する、とは、アメリカとの貿易を有利にするために為替操作を行ったと、アメリカ財務省が認定した国を指す。通貨安になると高い商品でも安く輸出できるため、中国は人民元安に保つことで貿易黒字を拡大してきた。これに対してトランプ氏は怒っているのだ。 1994年以降、アメリカから為替操作国に認定された国はないが、もし為替操作国に認定されると、アメリカから通貨を適正なレートに保つよう求められ、必要に応じて関税が課されることもある。 人民元レートの操作をしてきた中国ここま
新年のご挨拶 「ザ・リバティ」編集長 "革命の果実"を得る年に | ザ・リバティWeb/The Liberty Web
新年、明けましておめでとうございます。 2017年は、"革命の果実"を得ることができる年にしたいものです。というのも、昨年は陰陽五行説の「丙申(ひのえさる)」にあたり、「革命の年」とされ、実際に大変革がありました。その最も大きなものは、アメリカ大統領選でのトランプ氏の当選です。 今年は「丁酉(ひのととり)」の年です。「丁」は「草木が伸び盛りの状態」を意味するそうです。「酉」は「果実が極限まで熟した状態」であり、「お客さんをたくさん呼び込める」という商売繁盛の意味もあるそうです。 「革命の年」の次の年には、やはり"革命の果実"を手にしたいものだ、ということになります。 「神の答え」であるトランプ革命世のほとんどの識者やメディアは、今も「トランプ・ショック」の中にあります。「トランプ氏は、世界の貿易を壊し、国際政治の秩序も滅茶苦茶にするのではないか」と見られています。 一方、幸福の科学の大川隆
イスラム教とキリスト教の対立は解決できるか？ 【大川隆法 2017年の鳥瞰図(7)】 | ザ・リバティWeb/The Liberty Web
イスラム教とキリスト教の対立は解決できるか？ 【大川隆法 2017年の鳥瞰図(7)】2016.12.26 本欄では、26年前にイギリスのEU離脱を、2年前に朴槿惠・韓国大統領の辞任劇を、そして1年前にトランプ氏の大統領就任を予想していた大川隆法・幸福の科学総裁(関連記事参照)が語る、2017年以降の国内外の世界の行方を紹介する(本記事は、大川総裁著『繁栄への決断』より、一部内容を紹介したもの)。 第7回目のテーマは、「イスラム教とキリスト教の対立」について。 ◆ ◆ ◆ クリスマスマーケットで賑わうドイツ・ベルリンで、トラックの突入により多数の死傷者が出た事件は、テロの脅威がなおも身近にくすぶっていることを世界に再認識させた。 実行犯とみられるチュニジア人のアニス・アムリ容疑者は、逃走先のイタリアで23日、射殺されたが、同容疑者が「イスラム国」(IS)の指導者アブバクル・バグダディ
アメリカ現地インタビュー A級戦犯はユダヤ人を救ったヒーローだった ユダヤ教ラビ マーヴィン・トケイヤー氏 - アメリカ人が語る「日本の戦争は正しかった」欧米こそ歴史の見直しが必要だ Part.2 | ザ・リバティWeb/The Liberty Web
ユダヤ教ラビ マーヴィン・トケイヤー (インタビュアー 綾織次郎、長華子) (マーヴィン・トケイヤー) 1936年、アメリカ・ニューヨーク生まれ。イェシヴァ大学を卒業後、1968年に来日、日本ユダヤ教団のラビ(教師)となる。著書は、『ユダヤ製国家日本』(徳間書店)、『ユダヤと日本・謎の古代史』(産能大学出版)、『日本・ユダヤ封印の歴史』(徳間書店)、『ユダヤ5000年の知恵』(講談社)、『ユダヤ人5000年のユーモア』(日本文芸社)など多数。 ──日本はドイツの同盟国でした。 トケイヤー (以下、 ト ): 大戦当時、他の欧米諸国でさえホロコーストに苦しむユダヤ人を助けるどころか、積極的に差別しました。ですから私は、「ナチスドイツの同盟国だった日本は、なおさらユダヤ人を差別し、弾圧しただろう」と思い込んでいました。 ──なぜ考えを変えたのですか。 ト : 歴史を研究していく中で、日本はユダ
「世界レベルの革命が今まさに起きている」 大川隆法総裁 エル・カンターレ祭大講演会「真理への道」 | ザ・リバティWeb/The Liberty Web
幸福の科学の二大祭典の一つ「エル・カンターレ祭」大講演会「真理への道」が7日、千葉・幕張メッセを本会場に開催された。約1万4000人が参加した講演の様子は、同グループの中継網を通じて、全国・全世界に同時中継された。 大川隆法・幸福の科学グループ創始者兼総裁は講演の冒頭、自身が1年前の2015年12月、「エル・カンターレ祭」大講演会「信じられる世界へ」において、「2016年は革命の年になる」と述べたことについて、文化や政治などの角度から振り返った。 政治の方面において一番インパクトが大きかったこととして、アメリカ大統領選でドナルド・トランプ氏が当選したことを挙げ、「 『トランプ・ショック』というのは時代遅れで、『トランプ革命』と呼ばなければいけない時代になっています 」と言及した。 トランプ氏がマスコミを敵に回して言いたいことを言い、アメリカの国民も一部マスコミの意見を鵜呑みにすることなく、
慰安婦問題に火をつけた吉田清治氏・長男が「慰安婦像をクレーン車で撤去したい」と衝撃発言 | ザ・リバティWeb/The Liberty Web
済州島の海(画像は Wikipedia より)。 「父が犯した慰安婦強制連行の捏造について、吉田家の長男として、日本の皆様に本当に申し訳なく思っております。できることなら、クレーン車で世界中の慰安婦像を撤去したい」 戦時中に日本軍の軍令のもと、多数の朝鮮人女性を強制連行したとして、慰安婦問題に火をつけた吉田清治氏。この長男が、冒頭の言葉で、父の証言について陳謝し、衝撃が走っている。インタビューの模様は、ジャーナリスト・大高未貴氏が行ったもので、月刊誌「新潮」9月号に掲載されている。 「父は地図を見ながら原稿を書いた」吉田氏は1980年代に、戦時中だった1942年から45年の間に、山口県労務報国会下関支部の動員部長として、朝鮮人約6千人を強制連行したと証言。韓国・済州島では、1週間で200人の女性を狩り出したと述べた。当時の朝日新聞などは、こうした発言を大々的に報じたが、後に、証言は嘘である
終戦の日 幸福実現党が靖国参拝 日本の誇りを取り戻し世界のリーダーとなるために | ザ・リバティWeb/The Liberty Web
71回目の終戦の日を迎えた15日、幸福実現党は釈量子党首をはじめ党役員らで靖国神社に昇殿参拝した。あくまでも私的な参拝を強調する政治家が多いなか、幸福実現党は毎年党をあげて参拝している。 その後、同党は、東京・赤坂の党本部にて、「英霊への感謝と神の正義の樹立への新たな一歩」との理念の下、式典を開催した。式典は2回に分けて行われ、のべ350人以上が集った。 式典では、釈党首が挨拶に立ち、大東亜戦争で亡くなった英霊への感謝を捧げると共に、宗教政党としての使命の大きさを再確認した。 参拝自粛要請に屈する日本釈氏はまず、首相や閣僚らが靖国に参拝しないことに疑問を呈した。国や家族を守るために命を捧げた人々に感謝を捧げることは、国を背負う者としては当然の行為だろう。 閣僚の靖国参拝について、中国が自粛を要請してきたことは、完全に「内政干渉」である。だが、この内政干渉に易々と屈する日本にも問題がある。今
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