15歳の「デジタル読解力」、日本は4位 OECD調査 パソコン操作の習熟度低く - 日本経済新聞経済協力開発機構（OECD）は28日、15歳の生徒を対象に2009年に実施した学習到達度調査（PISA）のうち、インターネット上の情報を読み取り活用する「デジタル読解力」を初めて調べた結果を発表した。日本の平均得点は519点で参加19カ国・地域中4位。文部科学省は「読解力は国際的にみて高い水準にある」としているが、パソコン操作の習熟度の低さなど課題も浮かんだ。1位は韓国で568点。2位は537
日本人のお金の使い方がまるわかりになる全国消費者実態調査データ | 初代編集長ブログ―安田英久
今日は、世の中の人がどんなお金の使い方をしているのかを全国で調査したデータを紹介します。市場調査を行うにあたって参考になるかなり詳細なデータを入手できます。しかも無料で。 「30代の男性は書籍や雑誌に1か月あたり何円使っているのか」「ケータイの通信費は、年齢層でどれくらい違うのか」「緑茶と紅茶とコーヒーと、それぞれいくらぐらい使っているのか」「靴やシャツや下着に使っているお金は？」「CD・DVDやゲームにはどれくらいお金を使っているのか」「映画や遊園地や温泉にはみんなどれくらい行っているのか」こんなデータがあればいいと思いませんか？ それがあるのです。 そのデータとは、総務省統計局が行っている「全国消費実態調査」。 平成21年全国消費実態調査（統計局）全国消費実態調査とは、国民生活の実態について、家計の収支や貯蓄・負債、耐久消費財、住宅・宅地などの家計資産を総合的に調査し、世帯の消費・所得
「最高の居場所」 - livedoor Blog（ブログ）
ここは、職場や自分の関わる場を人生最高の居場所にしたいという思いを持つ方のための交流・情報交換の“場”です！
【第1回】内陸部の消費ブーム――中国で戦うための心構え
「郷に入れば郷に従え」ということわざが示すように、日本企業が中国市場で成功するためには現地を深く理解していなければならない。新連載では「日本企業が中国で戦うための心構え」をテーマに、中国の専門家である野村総合研究所の此本臣吾執行役員が中国の今を解説する。 中国経済は財政出動が功を奏し見事なV字回復を遂げている。特に、今般の経済危機の影響が軽微だった内陸部では、インフラ整備と都市化の進展、個人所得の向上、住宅や消費財需要の増加、そこに事業機会を求める民間からの投資流入という高度成長のサイクルが定着してきている。 内陸部では世帯月収で5000元（約6万5000円）、沿岸部では同8000元（約10万4000円）を超えるとマイホーム取得や大型耐久消費財の新規購入が始まってくる。このような消費者を野村総合研究所（NRI）は「ネクストリッチ層」と呼んでいる。2009年で1300万台を超えた今の中国の自
解析ツール「Understand 2.0日本語版」のコード可視化機能を試してみた
テクマトリックスは2009年7月、ソースコード解析ツール「Understand 2.0 日本語版」（以下、Understand）の販売を開始した。Understandは、米国Scientific Toolworksが開発したソースコード解析ツール。C／C++、C#、Javaなどの言語に対応したソースコード解析を行い、ソースコード内の呼び出しや参照などの依存関係、クラスや制御フローの階層構造といった情報を“グラフィカルビュー”によって可視化する。今回からメニューやボタンなどのGUI部分とヘルプ、マニュアルなどが日本語になった。 以前、著者が使用していた静的解析ツールは、ヘッダファイルが1つないだけで解析ができなかった。その点、Understandは利用可能な情報の範囲内で解析してくれる“堅牢（けんろう）さ”があるといえる。例えば、コーディング途中のソースコードを解析することができ、まだコンパ
BlackBerryが欧米企業のエグゼクティブに選ばれるわけ
モバイルソリューションの企業導入の要件としてよく挙がるのが、エンドユーザーは「外出先でも社内PCと同じことがしたい」、経営者や管理者は「セキュリティをしっかり担保しつつ、従業員の生産性を向上したい」ということだ。しかし、昨今の経済環境下では「コストはなるべく掛けたくない」という点もこれまで以上に重要な要件として挙がる。これらの要件を満たす解答は「ノートPC＋データカード」ではなくなり始めている。 欧米企業のエグゼクティブをはじめ、最近ではオバマ米大統領が利用していることで話題になったスマートフォン「BlackBerry」。彼らは数あるモバイルツールの中でなぜBlackBerryを選んでいるのか。自社でもその理由を考えてみる価値はありそうだ。
総論：日立は4部門で首位，NECが2部門を奪取
日立製作所が引き続き好調、NECが復活――。本誌恒例の「パートナー満足度調査」を通じて、このことが明らかになった。ブレードサーバーやセキュリティ製品、データベースソフトなど13部門のうち、日立は4部門を制覇。前回は無冠だったNECは2部門で首位に立っている。今回の調査では、たとえトップであっても安泰ではないということが分かった。商材別の総合満足度を見ると、八つの部門の得点が下がっている。景気の後退に伴い、パートナー企業のメーカーに対する目は厳しさを増している。 前回5冠を達成した日立製作所が、今回も引き続き強さを見せつけた(図1)。ブレードサーバーとストレージ、ネットワーク/システム運用管理ソフト、アプリケーションサーバーの4部門を制したのだ。 NECは、PCサーバーで首位を奪還。前々回1位だったのが前回は3位に後退。今回は、その雪辱を果たした。同社はUNIXサーバーでもトップに立っている
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