40歳から英語力を伸ばしたアマゾン社員が薦める“神アプリ”
多くの人が学習しているビジネス英語。海外企業とやり取りをする部署や外資系企業のビジネスパーソンは、どのような学習方法で英語力を身に付けたのか。書籍、アプリ、LINEなど、今すぐ参考になる様々な学習法が見つかった。 ＜前回（第8回）はこちら＞ アマゾンジャパンで、コミュニティキャンペーンのプロジェクトリーダーとして15人のチームを引っ張る山本薫氏。メンバーの中でただ1人の日本人だ。当然、コミュニケーションは英語だが、実は「学生時代は再履修で4年次にようやく必修の単位を取り終えたほどだった」。 留学経験も海外出張の経験も無く、英語学習を始めたのは40歳を過ぎてから。外資系IT企業に2年間在籍したが、英語は苦手なまま。43歳で転職したアマゾンジャパンの面接でも、英語は苦手だと宣言したという。すると、レベルに応じたレッスンプログラムがあるから問題ないとの返答を得た。 入社後さっそく初級者向けコース
「死ぬこと以外かすり傷」ではかなわない
幻冬舎という出版社の社長が、同社で出版している書籍の実売部数をツイッター上で暴露したことが話題になっている。 この件についての報道やネット上の反応を眺めながらあらためて思ったのは、出版界内部の反応が大きいわりに、世間一般のリアクションが思いのほか冷淡だったことだ。 おそらく、ほか一般の業界で仕事をしている人たちの中には 「出版もまたビジネスである以上、情報を公開するのは当然なのではないか」 と考えている人が少なくないのだろう。そして、そう考えている人たちからすると、見城氏が津原泰水氏の前作の実売部数を暴露して揶揄したことに激越な反応をしている出版界の人々の態度は、理解に苦しむところなのかもしれない。 理屈としては理解できる。 21世紀のビジネスの常識で考えれば、商品として市場に出した書籍の情報を、その売り主である出版社の社長が公開したことは、市場主義経済の原則からして、しごく当然な判断に見
障害者を傷つける、私たちの「感動ポルノ」の刃
「障害そのものは、何も特別なことではありません。でもあなたの障害に対する意識について考えることは、あなたを特別な存在にします」 障害に対する意識――。みなさんは、この言葉の意味がわかるだろうか？ 実はこれ、2014年12月に32歳で亡くなった、車椅子のジャーナリスト兼コメディアンのステラ・ヤングさんが、常に私たちに問うてきた有名なフレーズである。 ステラさんは生まれた時に、｢骨形成不全症｣という骨の成長障害であることがわかり、医師からは「1歳まで生きられないかも知れない｣と宣告されたという。だが、その後、車椅子で走り回る元気な子にすくすくと育ち、オーストラリアのディーキン大学に進学。メディア論と教育学を学び、高校の教師になった。 亡くなる数年前からは、障害アクティビストとして活躍し、｢気の毒な障害者｣という従来の概念を打ち破る率直な発言で人気を集めた。ときにシニカルに、ときに非情なまでに冷
保育園に落ちた日のこと（小田嶋隆）：日経ビジネスオンライン
「保育園落ちた日本死ね」というブログの文章が不思議な反響を呼んでいる（こちら）。 このテキストが、最初にネット上で評判になったのは、2月半ばのことだ。 それが、あれよあれよという間にネットの外の世界に波及し、国会の質疑で引用される展開になった。さらに、新聞紙上で議論を呼び、署名運動を誘発し、最終的には国会前でのデモを主導する一大政治的ムーブメントに発展しつつ現在に至っている。 私がはじめてこのショートテキストを見かけたのは、ツイッターのタイムラインに流れてきた誰かの書き込みから辿り着いたリンク先だったと思う。 一読して、すっかり感心した。 内容もさることながら、21世紀の口語文のテンプレートとして見事な完成度を備えていると思ったからだ。 インターネットの世界には、時おり、この種の話し言葉で書かれた汎用性の高い型見本が登場する。 最も有名な例は、いわゆる「吉野家コピペ」だろう。これは名作だ。
「社員証付けたままランチ」は危ない
複合機にセキュリティ対策が施されておらず、情報がダダ漏れの状態になっている大学などが多数あることを、朝日新聞が一面で報じました。こうした問題は、組織的な対策の狭間の、個人に管理を委ねられた所で見つかる場合が多く、最近の情報漏えい事件のきっかけを象徴するものに思えます。 情報漏えいはよくニュースで報じられることもあり、私自身、とりわけネットにおける危機管理対策をしたいという相談を受ける機会が多いのですが、それぞれの課題を調べる中で、「リスクの高い組織」は社員に「よく似た言動」があると感じるようになりました。 そこで今回は、注意したい社員の振る舞いについて、いつものように動画を交えながら、紹介したいと思います。 ネット動画はアイデアの宝庫、それでは2016年もいってみましょう。 首から社員証を下げたままランチする組織は危うい 早速ですが、まず組織の情報漏えいリスクについて、最初の見通しを立てる
【特報】ドコモも「スマートパス」開始
NTTドコモがスマートフォン向けに独自のアプリ市場を開設することが分かった。auやソフトバンクが先行する「定額・使い放題サービス」に国内最大手のドコモが参入することで、コンテンツ配信の勢力図が変わる可能性がある。
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