紙掲載誌名情報の科学と技術 = The journal of Information Science and Technology Association 60(4) 2010掲載ページp.151~155すべて見る
前エントリ*1での予告通り、情報知識学会の記念シンポジウム「科学技術コモンズと情報知識学の挑戦」に参加して来ました! 学会サイト(動画もアップされています) http://wwwsoc.nii.ac.jp/jsik/kenkyu/2010/2010symposium.html 以下、例によってシンポジウムのメモです。 今回の会場は電源も各席にあり、バッテリを気にせず記録が取れて大変快適でした! さすがだ東大・・・ あくまでmin2-flyの聞きとれた/理解できた/書きとれた範囲でのメモであり、かつ今回は長丁場でもあったためところどころ手が追いついていない部分もあるのですが、ご利用の際はその点ご了解のうえ、できれば上記リンク先の動画もご確認いただければ幸いです(誤字脱字/問題点等ありましたらコメント欄などでご指摘いただければ幸いです)。 開会挨拶「科学技術コモンズの構築に向けて」(岩田修一先
「Google Books」に関する修正和解案は海外の反対者たちを静かにさせるかもしれないが、反対者たちは米国時間11月16日、この和解案は依然として、著作権者が不明の絶版書籍に対して商業化の独占権をGoogleに与えるものであり、また消費者のプライバシーも保護できていないと述べている。 Googleは、人々がオンラインで書籍を閲覧したり検索したり、あるいは電子版を購入したりできるよう、図書館や出版社の目録にある書籍のスキャンとデジタル化を進めている。同社は、著作権で保護されている書籍について出版社と契約を結び、絶版書籍のデジタル化には権利所有者への支払いを申し出ており、販売からの売り上げは作家に分配するとしている。 この和解案は、Googleの書籍スキャン計画に対して2005年に米作家協会(Authors Guild)が起こした著作権侵害訴訟を解決しようとするものだ。 主な争点となってい
グーグルの電子図書館構想に対して米国の著者および出版社が起こしていた集団訴訟は和解に達しました。これに伴って日本国内でも、各出版社から「著作権に関する重要なお知らせをさせていただきます」といった表題で著者に通知が届き始めました。 国内ではこれについて様々な意見が表明されています。しかし「日本の出版物にまで影響が出るのはおかしい」といったベルヌ条約の原則である内国民待遇を理解しない発言や、「グーグルはきちんと説明もせず横暴だ」といった感情論(本当は和解管理者のRust Consulting, Incに.説明責任があります)も多く、和解の意義と問題点についての理解が進んでいるとはいえません。4月15日には日本文芸家協会が抗議声明を発表しましたが、すべての著者、とりわけ売れない学術書の著者の意見を代表しているものではありません。 そこでICPFでは、主にそんな売れない学術書の著者を対象に
キーボードを、持ち歩く。 久しぶりに、スマホ用のキーボードを使ってブログを書いている。 いくつかキーが壊れてしまっているので買い替えないといけないのだが、壊れるくらいには使い込んでいたんだなと思った。 当時は、今のようにPCを普段から持ち歩くことが少なかったので、出先でもブログ…
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