花粉飛散量が増えると新型コロナへの感染リスクが高まることがわかった
花粉症でなくても、新型コロナへの感染リスクは増大する...... peterschreiber.media-iStock ＜ミュンヘン工科大学などの研究によると、新型コロナ感染率の変動の44％が花粉への曝露と関連があり、花粉濃度の上昇から4日後に感染率が上昇する傾向があることがわかった...... ＞ 大気中の花粉飛散量が増えると、新型コロナウイルスへの感染リスクが高まるおそれがあることが明らかとなった。 「アレルギーの有無にかかわらず、自然免疫が弱まり、感染しやすくなる」 独ミュンヘン工科大学の研究チームは、2019年9月11日に発表した研究論文において「花粉が気道の細胞で抗ウイルス応答を伝えるタンパク質に干渉することにより、アレルギーの有無にかかわらず、風邪を引き起こす呼吸器ウイルスの一種『ライノウイルス』への自然免疫が弱まり、感染しやすくなる」ことを示していた。 ミュンヘン工科大学、
コロナ感染者の4割弱から変異株 神戸市がスクリーニング検査 | 毎日新聞
神戸市は11日、市内で2月26日～3月4日に新型コロナウイルス感染が確認された患者のスクリーニング検査で、4割弱から変異株が検出されたと発表した。感染者の濃厚接触者が多く、久元喜造市長は「変異株が広がっていることは間違いない。ただ、市中に広く存在しているとまではいえないのではないか」と述べた。 2月19日から3月4日の2週間で、スク…
官房長官しどろもどろ 式辞から「復興五輪」なぜ消えた（朝日新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
菅義偉首相は11日の「東日本大震災10周年追悼式」での式辞で、昨年の献花式で当時の安倍晋三首相が触れた「復興五輪」に言及しなかった。加藤勝信官房長官は記者会見で理由を問われたが、「毎年の言葉を踏まえつつ作成されているものと承知をしており……」などと言葉を濁し、明確な説明をできなかった。 【写真まとめ】 「復興五輪」に言及しなかった菅首相の式辞 昨年の3月11日は、新型コロナウイルスの感染拡大により、追悼式ではなく献花式のかたちで行われた。当時の安倍首相は「追悼の言葉」で、「復興五輪と言うべき本年のオリンピック・パラリンピックなどの機会を通じて、復興しつつある被災地の姿を実感していただきたい」などと述べていた。五輪はその後、1年延期となった。 今年は国立劇場（東京都千代田区）で追悼式を開き、菅首相は大筋で安倍氏の「言葉」を踏襲しつつ、コロナ対策や「心のケア」に触れた。一方、五輪への言及はなか
東京都 新型コロナ 18人死亡 335人感染 7日間平均わずかに増加 | NHKニュース
東京都内では11日、新たに335人の感染が確認され、11日までの7日間平均は前の週の101.5％とわずかに増加しています。都の担当者は「どの世代であっても十分警戒してほしい」としています。また、都は、感染が確認された18人が死亡したことを明らかにしました。 東京都は11日、都内で新たに10歳未満から100歳以上までの男女合わせて335人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 11日までの7日間平均は273.1人で、3日連続で増えました。3日連続は先月以降では初めてです。 また、前の週との比較では101.5％で、わずかに増加しています。 11日の335人の年代別は、 ▼10歳未満が15人、 ▼10代が14人、 ▼20代が76人、 ▼30代が63人、 ▼40代が47人、 ▼50代が40人、 ▼60代が22人、 ▼70代が23人、 ▼80代が28人、 ▼90代が6人、
東京都 新型コロナ18人死亡340人感染確認 下げ止まり傾向続く | NHKニュース
東京都は10日、都内で新たに340人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 10日までの7日間平均は前の週の95.4％で、都の担当者は「かなり下げ止まりの状況で、また増加傾向にならないよう気をつけてもらうしかない」と話し、緊張感を持って対策を徹底してほしいと呼びかけています。 東京都は10日、都内で新たに10歳未満から90代までの男女合わせて340人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 10日までの7日間平均は265.1人で、前の週の95.4％となり、下げ止まりの傾向が続いています。 10日の340人の年代別は、 ▽10歳未満が13人 ▽10代が24人 ▽20代が73人 ▽30代が53人 ▽40代が56人 ▽50代が39人 ▽60代が24人 ▽70代が37人 ▽80代が17人 ▽90代が4人です。 都の担当者は「きのう・きょうと2日連続
神奈川県黒岩知事、生放送で暴露した小池都知事への不信感「信頼関係、薄れます…こういうのは、ダメだ」 - スポーツ報知
神奈川県の黒岩祐治知事が７日、フジテレビ系「日曜報道 ＴＨＥ ＰＲＩＭＥ」（日曜・午前７時半）にリモート生出演した。 番組では、菅義偉首相が５日に首都圏１都３県に緊急事態宣言を今月２１日まで再延長することを表明したことを特集した。その中で今回の決断に至る過程を伝えた。番組の報道では、東京都の小池百合子知事が２日に記者団へ７日の解除に懸念を示し、３日に１都３県の知事が非公式の協議で延長を要請することが伝えられた。こうした中、菅首相が知事からの要請を受ける前に３日夕方に官邸での延長する方針を示し、５日の表明となった。 黒岩知事は、延長に至るまでに小池知事との間にあった内幕を明かした。それによると「月曜日の段階で小池知事から電話をいただきまして、どうでしょうか？という話でしたから、神奈川県はステージがほぼ２の段階でしたから、もう少し様子を見させてくださいと、申し上げました」と伝えたという。 これ
強気ファイザー「首相を出せ」 ワクチン争奪交渉の舞台裏 新型コロナ | カナロコ by 神奈川新聞
新型コロナウイルス対策の「切り札」（菅義偉首相）とされるワクチン接種。世界で争奪戦が繰り広げられている。 米製薬大手ファイザー社との交渉には霞が関の常識は通用せず、日本が顧客にもかかわらず「首相を出して」と求めてくるなど、忖度（そんたく）のない国際社会の論理に翻弄（ほんろう）された。 舞台裏を検証した。
東京都 新型コロナ 237人感染確認 7日間平均は前週の91％余に | NHKニュース
東京都内では、7日、新たに237人が新型コロナウイルスに感染していることが確認され、7日までの7日間平均は前の週の91％あまりとなりました。 都の担当者は下げ止まりの傾向が続いているという認識を示したうえで、「さらに下げるのは非常に難しいと承知しているが、緊急事態宣言が続く今月21日までにもっと減らしたいので、不要不急の外出自粛を徹底してほしい」と呼びかけています。 東京都は、7日、都内で新たに10歳未満から90代までの男女あわせて237人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 329人だった1週間前の日曜日（28日）より92人減りました。 新たな感染確認の7日までの7日間平均は254.1人で、前の週の91.6％となりました。 都の担当者は「『7日間平均を前の週の7割以下にする』という目安を達成できておらず、直近の状況を見ても『下げ止まっている』という認識だ。さら
新型コロナワクチン接種でアナフィラキシー 国内2人目の報告 | NHKニュース
厚生労働省は新型コロナウイルスのワクチンの接種を受けた20代の女性について、「アナフィラキシー」と呼ばれる重いアレルギー症状が報告されたと明らかにしました。接種後のアナフィラキシーの報告は2人目で、女性はすでに回復しているということです。 厚生労働省によりますと、アナフィラキシーが報告されたのは20代の医療従事者の女性です。 5日アメリカの製薬大手ファイザーなどが開発した新型コロナウイルスのワクチンを接種したところ、25分程度でじんましんがあらわれ、その後せきや発熱、血圧の低下、息苦しさなどの症状が確認されました。 女性は投薬治療を受けて回復しましたが、医療機関は「接種と関連がある」と報告しています。 女性に基礎疾患があるかは不明で、厚生労働省は過去に重いアレルギー症状が見られた人は接種後30分程度、そのほかの人も少なくとも15分は経過を観察するよう求めていました。 厚生労働省の調査会の会
東京都 新型コロナ 新たに293人感染確認 8人死亡 | NHKニュース
東京都内では6日、新たに293人が新型コロナウイルスに感染していることが確認され、6日までの7日間平均は前の週の99％あまりとなり、下げ止まりの傾向が続いています。都の担当者は「感染者が減らない状況なので引き続き不要不急の外出自粛やテレワークの推進をお願いしたい」と呼びかけています。また、都は感染が確認された8人が死亡したことを明らかにしました。 都によりますと、新たに感染が確認されたのは10歳未満から90代までの男女合わせて293人です。 東京都はきょう都内で新たに10歳未満から90代までの男女あわせて293人が感染していることを確認したと発表しました。 6日までの7日間平均は267.3人で、前の週の99.3％となりました。5日は100％を超えていて、下げ止まりの傾向が続いています。 都の担当者は「7日間平均は20代と、60代から90代で前の週と同じか増えている。30代から50代は前の週
尾身会長“『通常のインフル同様の認識』となるのは来年以降” | NHKニュース
5日、参議院予算委員会に出席した政府の分科会の尾身茂会長は、新型コロナウイルスについて通常のインフルエンザと同じような認識になるには来年以降になる可能性があるという見通しを示しました。 5日の参議院予算委員会で尾身会長は「まもなく高齢者へのワクチン接種が始まると、重症化や発症を予防する効果が期待できる。そうなれば、一般の方たちのこのウイルスに対するイメージはかなり変わってくると思う」と述べ、ワクチンの接種が進むことへの期待感を示しました。 その一方で「仮にことしの12月ごろまでに全人口の6割から7割がワクチンを接種したとしても、時々はクラスター感染が起こりえるし、時には重症者も出るという状況だと思う」と述べ、引き続き新型コロナウイルスへの警戒が必要だという認識を示しました。 そして、今後の見通しについて尾身会長は「ことしの冬からさらに1年ほどがたてば、このウイルスに対する不安感や恐怖心が、
菅首相 緊急事態宣言2週間延長の判断を陳謝 再拡大防止に全力 | NHKニュース
首都圏の1都3県に出されている緊急事態宣言の期限を、2週間延長する政府の方針について、菅総理大臣は、参議院予算委員会で、国民の協力にもかかわらず延長が必要と判断したことを陳謝したうえで、感染の再拡大の防止に全力を尽くす考えを示しました。 この中で菅総理大臣は、首都圏の1都3県に出されている緊急事態宣言の延長について「緊急事態宣言は、国民の日常生活を大きく制約するものだ。国民や事業者のご協力にもかかわらず、今回、2週間程度の延長が必要だと考えるに至ったことについては、率直に申し訳なく思う」と陳謝しました。 そのうえで「再び緊急事態宣言を出したり、リバウンドしたりすることを、何としても防ぐ思いで、全力全霊を挙げて取り組んでいきたい。もう国民に制約をお願いすることがないように臨むのが政府の役割だ」と述べ、感染の再拡大の防止に全力を尽くす考えを強調しました。 また、諮問委員会の尾身会長は「首都圏は
五輪中止の可能性に言及 「主力国の参加無理なら」―下村自民政調会長：時事ドットコム
五輪中止の可能性に言及 「主力国の参加無理なら」―下村自民政調会長 2021年03月04日23時07分 自民党の下村博文政調会長は４日のＢＳ１１番組で、東京五輪・パラリンピックの開催の可否について「主力国の選手が大量に来られない場合は国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）も考えざるを得ないだろう」と述べ、中止の可能性に言及した。 東京五輪、海外観客受け入れ見送り 政府調整、月内にも決定 下村氏はまた、政府が海外からの観客受け入れの見送りを検討していることに関し、「選択肢としてはあり得る」と指摘。首都圏の新型コロナウイルスの感染状況などを踏まえ、１カ月程度で結論が出るとの見通しも示した。 政治 日米首脳会談 菅内閣 尖閣問題
東京都 新型コロナ 23人死亡 279人感染確認 減少スピード鈍化 | NHKニュース
東京都内では、4日、新たに279人の感染が確認されました。7日間平均は前の週の96.2％と2日連続で9割を超え、減少スピードの鈍化が続いていて、都の担当者は「まだ、いつどこで感染するかわからない状況なので、意識を持って行動してほしい」と呼びかけています。また、都は感染が確認された23人が死亡したことを明らかにしました。 東京都は4日、都内で新たに10歳未満から90代までの男女合わせて279人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 4日までの7日間平均は269.1人で、前の週の96.2％でした。 都は、7日間平均を前の週の7割以下に抑えることを目安にしていますが、2日連続で9割を超えました。 2日連続は先月以降では初めてで、減少スピードの鈍化が続いています。 都の担当者は「若い人が旅行に出かけて複数人感染したケースもあり、行動が活発になって感染者が増えている。まだ緊
首相、「まず自助」変えず 「事業伸ばしている人いる」（朝日新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
参院予算委で自民党の徳茂雅之氏の質問に答弁する菅義偉首相=2021年3月4日午前9時6分、恵原弘太郎撮影 4日午前の参院予算委員会で、菅義偉首相が目指す社会像として掲げる「自助・共助・公助」について、菅氏は改めて「そうしたことを目指したいという私の考え方は変わっていない」と述べた。菅氏が昨年の自民党総裁選などで「自助・共助・公助」を打ち出した際、コロナ禍の中で「まず自助」としたことに反発も出ていた。 【画像】「いろんな問題があって…」。国内のワクチン開発の遅れを指摘され、答弁する田村憲久厚生労働相 自民党の徳茂雅之氏の質問に答えた。首相は「私自身のめざす社会像として『自助・共助・公助、そして絆』というものを、考えている」と改めて言及。そのうえで「コロナ禍の中で大変な状況だ。公助として、しっかり支えていくのは当然だ」としつつも、「自らの創意工夫でコロナ禍でも、事業を伸ばしている人がいる」と述
「生理の貧困」を調査 学生の約2割“生理用品 買うのに苦労” | NHKニュース
コロナ禍でアルバイトができず、経済的に困窮する学生が増える中、生理用品が買えなくなるなどして日常生活に支障の出ている人がどのくらいいるか、インターネットでアンケート調査したところ、買うのに苦労した経験がある学生はおよそ2割に上りました。また生理が原因で学校を休むなど、生活に支障が出ている人も5割近くに上ることが分かりました。 この調査はコロナ禍で経済的に困窮する学生が増える中、生理に関する啓発活動をしている若者のグループが、海外で社会問題として注目され始めているいわゆる「生理の貧困」について、国内の実態を調べようと行いました。 アンケートは高校生以上の生徒・学生を対象に、SNSで協力を呼びかける形で行い、今月2日までのおよそ2週間で671件の回答が寄せられました。 それによりますと過去1年間に、経済的な理由で生理用品を 「買うのに苦労したことがある」と答えた人は20％で、 「買えなかったこ
「解除方針」一転、4都県延長へ 後手批判かわす狙いも：朝日新聞デジタル
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日本医師会 中川会長「緊急事態宣言 7日の期限を延長すべき」 | NHKニュース
首都圏の1都3県で続く緊急事態宣言について、日本医師会の中川会長は記者会見で、感染の拡大を徹底的に抑え込むためには、今月7日の期限を延長すべきだという考えを示しました。 この中で、日本医師会の中川会長は、首都圏の1都3県で続く緊急事態宣言について「徹底的に感染者を抑え込んだうえで解除しなければ、4月以降に第4波を招くおそれがあり、本格化する全国の新型コロナウイルスのワクチン接種の妨げになりかねない」と述べ、今月7日の期限を延長すべきだという考えを示しました。 そのうえで「現時点では、宣言を延長すべきだが、いずれ解除する時でも『まん延防止等重点措置』を適用すべきだ」と述べ、対策は段階的に緩和する必要があるという認識を示しました。
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みずほ銀行また障害 ATM29台一時停止、カード戻らず - 日本経済新聞
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