もう10年以上前から目にするようになった現象だが、夏になると、休日にリラックスした男たちの半ズボン姿が街中や旅先で目立つようになった。若い女性の短パン姿なら脚もきれいで好ましいのだが、男たちの毛脛をだした半ズボン姿はちょっとどうも、である。正直、見たくない。 半ズボンといえばアメリカ人である。かれらは半ズボン・サンダル姿で、海外のどこにでも出かける。それで我が物顔でホテルのロビーなどを闊歩している。ゴルフの海外中継を見れば、詰めかけたギャラリーはみんなで示し合わせたのかといいたくなるほど、全員半ズボンを穿いているのだ。アホちゃうか。個性的であることが推奨される社会のはずなのに、見事なまでに画一的で、もうこの恰好は夏の定番のようである。これはべつにアメリカ人独占ではなく、ヨーロッパも含む欧米人がそうなのか。 けれど日本人はアメリカ人でもないのに、いやもしかしたらタトゥーやあごひげ、ラップやヒ

中性子星どうしが衝突・合体する様子のイメージ図。鉄より重い元素は、中性子星の衝突・合体によって生成された可能性がある。 Image by University of Warwick/Mark Garlick, under CC BY 4.0. 世間では、受験も最終フェーズに突入です。2018年1月13～14日には、恒例・大学入試センター試験が行われました。その問題が難問だとか悪問だとか、あれこれ批評されるのもまた恒例です。問題作成関係者は大変気を配って作成しますが、褒められることは滅多にありません。 今年度は「地学 第6問 A」が天文・宇宙物理の業界に波紋を広げました。天文・宇宙物理研究者にとって、いったいその問題のどこが「問題」だったのでしょうか。 実はその問題、2017年8月17日12時41分04秒（協定世界時）までは、全く「問題」なかったのですが、この時刻に地球に到来した重力波が、元

「食中毒は夏場が本番！」と思いきや、近年は冬場の対策が大切である。というのも、食中毒事件数の3分の1、また食中毒患者の半数以上がノロウイルスによるものであり、その発生が11月から翌年3月にかけての冬場に集中するからである（参考）。食品従事者にとって、冬場はノロウイルスとの闘いの時期でもある。

7月25日　田村憲久厚生労働大臣は、65歳から74歳の「前期高齢者」を「若年高齢者」へ、75歳以上の「後期高齢者」を「熟年高齢者」へと呼び方を変える案を公表しました。 確かに、後期高齢者という呼び方を「冷たい」と批判する人がいます。そうした声に対応しようとする意図は分かります。けれども、呼び名は決して本質的な問題ではないはずです。 2年ほど前に本コラム「『数％しか有効性のない医療はもうやめます』」で、アメリカの“Choosing Wisely”（賢く選ぼう）キャンペーンを紹介しました。無駄な医療をなくそうというアメリカ医学会のプロジェクトです。 同様の動きは、欧州各国やオーストラリアにも広がりを見せています。“念のため”行っていても症状の改善や治癒につながらない医療行為は数多くあります。そうした医療行為をなくそうという動きは、世界的なものになってきています。 アメリカの9つの医学会が始めた

日本の人口構成における「単身世帯（通称「おひとり様」）」は1678万5000世帯と、いまや全世帯における3割を占める状況だ。そして、そのうちの約3割に当たる479万1000世帯が65歳以上の高齢者の一人暮らしである（平成22年国勢調査：総務省統計局）。 可処分所得ベースで考えれば、生産年齢人口（15歳以上65歳未満）を消費のターゲットと捉えるのが通説だが、「少子高齢・人口減少社会」が現実となる中で、定年まで務め上げた退職金や貯蓄、限られた年金を持つ高齢者の所得は、消費の担い手として十分に影響力を持つ存在と言える。 それを具現するように、コンビニエンスストアでは、調理済み個包装の惣菜が販売され、最大手のセブン-イレブンは2015年2月期の連結決算で過去最高益を叩き出すなど、「高齢社会への売り場対応」が、消費拡大に重要な役割を果たしていることが窺える。 スーパーの生鮮売り場のミスマッチ 「野菜

経済発展とともに、ベトナム人女性が伝統的なアオザイを着る機会は少なくなってきている。 マクドナルドの進出が侵略かどうかはともかく、女性がアオザイを着る機会がさらに減ることを憂慮している人は多い。ただし、アオザイだけをテーマとした記事を書いて（書けなくはないが）、アオザイフェチの変態だと思われても困る。 そこで今回は、アオザイを切り口の一つとして、昨今のベトナム社会の構造的な問題である子供の教育の問題について書くことにしたい。 ベトナム人女性がアオザイを着られる理由は、世界一低いベトナムの肥満率 ベトナム人女性が、タイトなアオザイを着こなすことができるのには実は理由がある。というのも、下図のようにベトナム女性は（男性も）、統計的に世界一細身だからだ。

免疫学の世界的権威である安保徹・新潟大学大学院教授である。「何たるムダ。効果もほとんど期待できないワクチンに、なぜこれほどの税金を投入するのか。愚の骨頂である」と手厳しい。 最終的には接種を受ける人の負担になるが、国や市町村でもかなりな額の補助が行われる見通しだ。安保教授は続けて言う。 「ワクチンなんて歴史的に効いたためしはほとんどありません。弱めたウイルスを使ってワクチンを作っているわけで、本物の抗体ができないのです。今までにワクチンを打った人で、その後インフルエンザにかからずに済んだという例は1つもありません」 もっとも、安保教授は効果がゼロと言っているのではない。効果はあっても極めて限定的であり、それに頼り切るのはいかがなものかと言うのである。医療の世界はただの水でも効果がある場合がある。人間には本来備わっている強い自己治癒力がある。精神的な効果でそれを高められれば、それ自体が治療で